著者

上田 学

出版者

日本映像学会

雑誌

映像学 (ISSN:02860279)

巻号頁・発行日

no.78, pp.5-22, 2007

著者

上田 学

出版者

早稲田大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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本研究は、日本映画の特性を理解するために、データベース等のデジタルヒューマニティーズの研究方法を取り入れながら、日本の都市における、無声映画期の映画館の興行形態を明らかにしようとした基礎研究である。本研究を通じて、映画草創期における東京と京都の映画の興行形態に差異が生じていたことや、それが歌舞伎や新派劇等の演劇との関係性の違いに因っていたことが明らかになった。これらの研究成果を、単行本の刊行や国際学会の口頭発表等によって、学術的に発信した。

著者

立岡 浩 林 紘一郎 山崎 茂雄 高 榮洙 梅村 修 福冨 忠和 牛木 理一 大角 玉樹 佐藤 薫 岩瀬 真央美 雑賀 忠宏 杉田 このみ 上田 学 家島 明彦 山口 芳香

出版者

花園大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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本研究は、映像コンテンツ産業におけるNPO(非営利組織)と、NPO・行政・企業・住民の複数利害関係者の参加によるPPP(公民協働事業体)及びその支援機関にかかる、権利・契約管理及び関連する振興政策と協働経営、そしてこれらの評価システムについて、産業ビジネス観・文化芸術観・社会エンパワメント観という3つの世界観及びそれらの調和バランスとを関係づけながら、理論と実証の両面から総合的多角的に解明する国際比較研究として行ったものである。

著者

上田 学

出版者

大阪教育大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2007

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車いすは福祉機器であるため,パンク修理でさえ自転車店では扱ってくれない。本研究では,中・高生のボランティア活動による車いすの定期点検に注目した。第1段階として,中学生が障害者施設を訪問し,車いすの点検整備を試行し,社会工学的見地から,問題点や改善点などの調査を行い,継続的な点検整備ボランティア活動への基礎資料を収集することを目的とした。平成20年2月10日,大阪市更生療育センターに通う中途障害者の車いす整備を,中学生のボランティア活動として実施した。センターにお願いして車いす16台の不具合の事前調査を実施した後,中学生24名(知的障害児2名を含む)と指導者3名により整備を行った。整備内容は,汚れ落としと虫ゴム交換(16台全て),ネジの増し締め(5台,1台ボルト破損交換),きしみ止め(3台)であった。その後,実施したアンケートでは,障害者は感謝していたが,中学生からの質問や問いかけ,アンケートの質問に対しては,多くを語ろうとしない人が多かった。センター職員の方の話しによると,まだ中途障害になったショックから立ち直っていない方が多いこと,言語障害が残っていること,利き手が不自由で文字を書くことに対して億劫になっているとの理由からだそうだ。それに対し,障害者の方々との短いやりとりにも関わらず,中学生はボランティアの意義を確かな手応えとして感じていた。特に障害児がボランティア活動の喜びを感じていたことは,非常に良かった。本ボランティア活動に対しては,センターの職員の方から,日頃出来ていないメンテナンスが出来て非常に喜んでもらえ,次年度からも継続実施の要請があった。ただ次年度からは,事前の訪問を増やし,中途障害者であるお年寄りとのコミュニケーション不足を解消することが,社会工学的見地からも重要であることが分かった。

著者

上田 学

出版者

Japan Society of Image Arts and Sciences

雑誌

Iconics (ISSN:13454447)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.59-77, 2008-03-31 (Released:2019-08-07)

参考文献数

83

著者

上田 学 シェアマン スザンネ 児玉 竜一 木下 千花 谷口 紀枝 小川 佐和子 土田 牧子

出版者

神戸学院大学

雑誌

挑戦的研究(萌芽)

巻号頁・発行日

2018-06-29

著者

上田 学

出版者

立命館大学アート・リサーチセンター

雑誌

アート・リサーチ

巻号頁・発行日

vol.9, pp.49-59, 2009-03

著者

上田 学

出版者

早稲田大学坪内博士記念演劇博物館

雑誌

演劇研究 : 演劇博物館紀要 (ISSN:0913039X)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.91-101, 2011-03-30

著者

上田 学 橋本 孝之

出版者

大阪教育大学

雑誌

大阪教育大学紀要. V, 教科教育 (ISSN:03893480)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.133-143, 1989-08

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市販のソフトウェアの1つであるグラフィック・ツールを用いて,「情報基礎」の授業を試みた。指導時間は6時間とし,グラフィックスの製作課題は「歴史上の人物」とした。その結果,生徒は短時間で,完成度の高い作品を製作した。また,生徒の授業に対する興味・関心についてアンケート調査をした結果,生徒は「1 マウスでのグラフィックスの入力に難しさを感じながらも,授業に高い興味・関心を示し,積極的に参加していること」および「2 課題を仕上げながら,課題そのものの知識を増やしていること」が分かった。これらの諸結果から,グラフィック・ツールを用いて授業を展開した場合でも,第1報,第2報で述べたプログラミング学習の場合と同様に,学習意欲の高揚,課題解決学習,自己教育力の育成に効果があることが示唆され,コンピュータ・リテラシー教育の観点からも望ましく,「情報基礎」教育の1方法として非常に有効であることが明らかになった。The authors tried to have pupils use the computer graphic-tool,one of the application softwares,as a method of teaching Basic Information Science.We gave them six classes and made the subject"a historical person".During the class,the pupils were accustomed to using the computergraphic-tool and could create fine graphics of the historical person.And the authors gave a questionnaire to pupils on their emotional factors such as curiosity and interest in studying Basic Information Science.As a result,we found that the pupils were interested in studying Basic Information Science by the teaching method tried here,and that this method had remarkable effects on awaking pupils' desire to use the computer graphic-tool,finding and solving problems and developing pupils' selfeducating-ablilty,as well as learning their computer-literacy.And this method will thus surely became one of the valuable methods for teaching Basic Information Science.

著者

高見 茂 上田 学 小松 郁夫 杉本 均 白石 裕

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2001

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本研究においては、教育分野へのPFIの導入状況について、先行国であるイギリスにおける教育PFIの導入状況について調査をした。教育PFIの成功例としては、i)ベンチャー企業が学校教育施設の整備・管理運営事業を中心に教育PFIを展開し、学校教育の活性化に成功したブラックプールの事例や、,ii)市内39の中等学校の新築・改装をPFIによって一挙に実施したグラスゴーの事例等が上げられる。他方教育PFIの導入をめぐっては、既存の教職員とPFI企業の杜員との協働関係の構築に困難が伴ったり、学校側の要求に企業側のサービス水準が合致していないといった問題点も見出された。また教育PFIの適用範囲は、ほぼ校舎の建築と維持管理部分に限定されている。そこで本研究では、教育PFIは学校の運営部分についてはどこまで適用可能かということについても、企業対象のアンケート調査を基に検討した。その結果、施設設備運営、給食・輸送といった事実上の業務についてはPFIの導入はかなり有望であり、条件が整えば庶務・会計、図書館運営、研修等についても導入の可能性は高いとの知見が得られた。さらにわが国においても国立大学を始め小・中・高等学校、杜会教育機関等において教育PFIの導入が始まっている。本研究では、高等教育機関への適用事例として京都大学の桂キャンパスのケースを取り上げた。また、社会教育機関への適用事例として桑名における図書館整備への適用事例を、社会福祉施設と中学校の複合化施設として京都市のケースをそれぞれ調査・検討した。そして教育PFIの有望な適用分野である学校・地域給食施設の適用検討事例を取り上げ、事業化失敗の原因を探った。やはり地域住民のPFIに対する理解が不可欠であるとの結論が得られた。