著者
今井 範子 伊東 理恵
出版者
社団法人日本家政学会
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.57, no.11, pp.761-774, 2006-11-15
被引用文献数
5

本研究は,開発から約30年を経過した遠隔郊外に立地する戸建住宅地を対象に,居住地の問題を明らかにし,居住者の家族構成や親子の居住形態の動向を明らかにすることを試みた.その結果を以下にまとめる.1)住宅地内の空地が約10%,空家が約5%存在すること,中古住宅の割合が2割に満たないことから住民の入替わりが頻繁に起こらず,住宅地としての停滞状況が把握できる.このまま流入が停滞すれば,住宅地として衰退することが予測される.また住宅の改修率が低く,住宅更新があまり行われておらず,住宅の老朽化がみられる.2)駅から遠く,坂の多いこの住宅地において,居住者は買い物をはじめとして日常生活を車に依存した生活を送っている.駅から遠いこの住宅地で高齢期を過ごすことへの不安は極めて大きく,移動に関する交通手段の整備などをはじめとして,高齢者のための居住地整備が求められる.3) 60歳未満において,女性有職率が極めて低く,食関連施設の不足,医療や福祉関連施設が不十分であり,仕事場が遠い,駅から遠いことから,女性が就労することを前提とした住宅地でない.4)昭和40年代前半の都市計画により,住宅地内の幹線道路沿いは店舗等を想定し中高層の建物が建築可能な用途地域として計画された.しかし分譲開始から現在に至るまでこの道路沿いに店舗は少なく,また3層以上の建物は建築されていない.存在した店舗の撤退が近年相次いでいる.5)「65歳以上の人がいる」高齢世帯の割合は4割弱,60〜64歳の人がいる世帯を含めると6割が高齢世帯であり,今後さらに急激な高齢化が予測される.遠隔地という立地上,子は独立して流出し,戻らない傾向が強く,今後,高齢夫婦のみ,高齢単身世帯が増加すると予測される.6)別居既婚子との居住形態は,遠居が特徴である.このため,交流頻度は低く,たとえば買い物などの日常的な家事や通院の付き添いといった,子からの直接的な支援は実質受けられない状況にある.7)自然環境の良さが永住意識と結びついているが永住したいと考えるのは半数に過ぎず,永住意識は低い.住み替え希望があっても地価の下落により転売を困難にしている.8)ここ10年ほどの間の転入者のうち,親世帯や子世帯と近接居住のためにこの住宅地に転入してきた世帯は若干存在し,近年微増の傾向がみられる.また,現在他地域に居住している親世帯や子世帯が今後転入し同居,近居予定のある世帯も一定の割合で存在した.しかしながら全体としてその割合は極めて低く,血縁による居住の継承の可能性は低い.このため,今後居住地として持続していくためには,血縁によらない,新規流入が必要である.9)徒歩圏内の食関連の店舗,今後増加する高齢者のための居場所,NPO活動のための空間などの整備が求められる.それらに対し,空地,空家の活用等が当面重要である.10)対象遠隔住宅地の問題点を集約すると,つぎのようである.(1)新規流入が停滞している現況を踏まえると,団塊世代以上の年齢層の居住者が多く居住し,高齢化が,一挙に進展することが予測されること,(2)親子の居住形態の動向は,同居は少なく,別居が主であり今後,高齢夫婦のみ,高齢単身世帯が増加すること,(3)買い物等を車に頼っている現状から,加齢に伴い車の運転から遠ざかり,日常生活における移動困難が発生すること,(4)子との居住形態は遠居であり,子からの身近な支援は受けにくいこと,(5)血縁による居住の継承の可能性は低いこと等である.11)このような遠隔郊外住宅地の方途として,いくつか考えられる.まずは,どの方途であっても,高齢期に対応した居住空間と居住環境の整備は急務であることはいうまでもない.今回の調査から即断することは出来ないが,このまま新規流入が少なく停滞状況となるならば,必然的に衰退化を招かざるをえないであろう.しかし,周辺に保有する自然環境と歴史環境を生かし,また空家や空地の発生に伴う居住地の再編を進め,ゆとりのある郊外住宅地として多世代が生活を共有できる持続可能な住宅地にむけた再構築をめざす方途も一つの方向である.本調査からは,いずれかの方途を具体的に指し示す即断は避け,遠隔郊外住宅地がかかえる課題を精査し,今後の方策とそのあり方を考えていきたい.調査活動にあたり,当時奈良女子大学4回生の杉村知江乃さん,同大学院生の関川華さんの協力を得た.
著者
中村 久美 今井 範子
出版者
社団法人日本家政学会
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.49, no.6, pp.699-708, 1998-06-15
参考文献数
9
被引用文献数
2

This is the second report of studies analyzing people's daily life and consciousness in the disaster-stricken areas in the latest Hanshin-Awaji Earthquake and considering the daily life to be in the fiture. In this report, we clarified the changes of dwelling life and residents' values to various aspects of life by disaster damage. The results are as follows: Residents' sense of value concerning human relationships, nature, culture and living style filled with so many things was influenced by Hanshin-Awaji Earthquake. Especially, consciousness concerning famillies, friends and human relationship was most strongly influenced. Residents certainly have begun to pay more attention to setting and arrangement of living goods after the earthquake. However, there are some impractical actions such as setting furniture out of bedroom and arranging furniture in one room due to a limitation of living floor space. Furthermore a lot of people are not yet prepared enough against the disaster to fix furniture and home electric appliances, because they live in rental houses, lack of knowledge of procedures and feel reluctant to fix furniture. It is necessary that makers and governments have to take measures to meet with that situation. Many people are inclined toward "simple life" at least with respect to their consciousness in the immediate post-disaster stage, but there are not meny people who are practicing "simple life." It is about time we changed the concept of wealth.
著者
中村 久美 今井 範子
出版者
The Japan Society of Home Economics
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.55, no.7, pp.561-572, 2004

屋外物置購入世帯を対象に調査を行い, その購入経緯や収納状況を明らかにするとともに, 居住者の収納に関わる生活スタイルとの関連から, 屋外物置の位置付けやあり方を考察した.結果を以下に要約する.<BR>1) 屋外物置の収納内容を詳細に見ると, 屋外使用品のみ収納している世帯が45%をしめる.中高年層を中心に, 屋内使用の日常品や, 季節用品などの非日常品を収納している世帯も少なくない.さらにびん・缶などの資源ゴミの保管場所として活用されることも多い.<BR>2) ほとんどの世帯が, 収納スペースの不足する部屋を指摘している.屋外物置の収納物は, 収納スペース不足の指摘のある居室に対応するモノであり, 住宅諸室からあふれ出たモノを, 屋外物置に収容していることが確認できる.<BR>3) モノの持ち方や片付けに対する生活態度, 意識より, 収納に関わる生活スタイルをみると, 物持ちがよくそれらをきちっと管理する「こだわりタイプ」 の世帯が半数をしめる.とにかくモノを持つことに価値をおく「とりそろえタイプ」も3割存在する.一方限られたモノをきっちり管理する「すっきりタイプ」やモノを持つことも整理することにも消極的な「あっさりタイプ」は少数派である.<BR>4) 屋外物置の位置付けとして, 1つは, 屋外使用の生活用品, 用具の収納庫としての使い方がある. 実際に収納される屋外使用品は, 積雪地域特有の生活用品や, 温暖地域のガーデニング用具, あるいはスポーツ, レジャー用品など, 地域性を反映する.「すっきりタイプ」の居住者はこの種の使い方が多い.このタイプは若年層が多いことから今後このような使い方は増えると考えられる.<BR>5) 「こだわりタイプ」を中心に, 住宅内にあふれるモノを受け入れることで, 居住スペースの確保と住宅内収納スペースの有効利用を図る使われ方がされており, 住宅内収納空間の不適応を補う, 消極的な意味ながら, 屋外物置を設置する意義は見出しうる. 一方, 屋外物置は一時収納, 処分保留のスペースと位置付けて使われる場合もあり, 住み手がモノの保有や管理のあり方を考えるうえで, 以前の蔵や納戸に替わる有効なスペースとして積極的に評価できる.また, 資源ゴミの分別保管場所としての用途は, そのスペースがまだ一般には住宅内に確保されていない現状では貴重である.<BR>6) 屋外生活品の専用庫として使われる物置は, 収納物とそれに対応する設置場所ごとに, ふさわしいデザインが求められる.一方, 住宅内の収納スペースの延長として使われる場合, 屋内生活品を含めた多様な収納物に配慮して, 耐久性, 棚数, 換気などへの配慮を要する.
著者
小林 亜矢香 今井 範子 牧野 唯
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.60, pp.96, 2008

<B>【目的】</B>住宅内には,さまざまな種類の衣類が持ち込まれており,住まいにおいて衣類の収納は常に問題となっている.また,衣生活は多様化しており,居住者の生活と整合性のとれた収納計画がよりいっそう求められる.本報では,コートと外出着の帰宅後の更衣から収納までの流れに着目し,衣類の収納の現状と問題点を明らかにすることを目的とする.<BR><B>【方法】</B>全国各地の,独立住宅の居住者を対象に,質問紙調査を実施した.有効サンプルは,世帯票256 ,個人票505である(2007年11月実施).<BR><B>【結果】</B>1)コートの脱衣場所は,玄関の割合が最も高く,続いて,リビング,主寝室の割合が高い.玄関で脱ぎ,収納している世帯では,1階にコート用収納のある割合が高く,脱いだコートを「すぐに収納」している割合が高い.また,コートをリビングで脱ぎ,主寝室など個室に収納している世帯では,1階にコート用収納が「あると便利」と感じている割合が高い.2)一方,主な外出着の脱衣場所は,主寝室の割合が最も高く,次いで,リビングの割合が高い.夫妻が,主寝室で脱ぎ,主寝室に収納している世帯では,「収納スペースが足りないこと」や「更衣時に就寝中の家族のじゃまになること」に対する不満が比較的多い.また,外出着の収納について,不便を感じている世帯では,1階に外出着用収納が「あると便利」としており,とくに,「収納場所が分散していること」や「更衣場所と収納場所が離れていること」について,不便を感じている世帯では,1階の外出着用収納に対する要求の割合が高い.コートや外出着の収納に関しては,更衣場所も考慮し,計画することが必要である.
著者
西村 一朗 今井 範子 久保 妙子
出版者
一般財団法人 住総研
雑誌
住宅総合研究財団研究年報
巻号頁・発行日
vol.16, pp.163-171, 1990

日本人が未だ住みこなしていない都市集合住宅地において生活騒音,ペット飼育等の近所迷惑の実態を明らかにし,気持ちよく住むための「住み方ルール」を明らかにするのが本研究の目的である。過去5か年(1983~87)の新聞記事を分析した結果,騒音問題が迷惑の第一位であり,次に特に最近の傾向としてペット問題が大きくなってきていることがわかった。そのためアンケート調査では,それらに1つの焦点をあてて調査し検討している。調査対象地は,大阪市の南港ポートタウンである。調査により得られた知見のいくつかは以下の通りである。(1)住み始めに挨拶まわりをする習慣はほぼ維持されており,範囲は3割ほどが「両隣と上下の住戸」,2割はどが「両隣だけ」となっている。(2)生活騒音にかかわる生活時間では,起床・就寝,楽器演奏,洗濯,入浴等の生活時間に,ばらつきがみられ特に夜更しの生活も増えている。互いに迷惑にならないよう一定の生活コントロールが必要になろう。(3)生活騒音に対する「住み方ルール化」では,特に早朝深夜の楽器演奏は「厳しく禁止」の意向が強い。(4)生活騒音を減らす重点として「居住者の自主性が肝心」との見解が過半を占める。(5)ぺット飼育は5%未満だが,実態はより多いと推定しうる。(6)ペット飼育について3割弱は禁止すべきでないとしている。(7)「住まいのしおり」は,7割ほどがもらっていて一応は目を通している人が多い。(8)「住み方ルール」のあり方として「個人個人の自主性に任せるしかない」とする意見が圧倒的に多い。 以上をもとに,項目ごとに多くの人々に受け入れ可能な「標準住み方ルール」をつくり,「住まいのしおり」の改善等を通じて普及,定着してゆくことが緊急の課題といえる。
著者
今井 範子 中村 久美
出版者
社団法人日本家政学会
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.49, no.6, pp.687-698, 1998-06-15
被引用文献数
5

This study analyzed the changes brought about to consciousness of residents concerning dwelling and other life conditions after the latest Hanshin-Awaji Earthquake, and we then intend to consider what life style should be. The residents we observed live in apartments owned by the Housing and Urban Development Corporation at five places in Kobe and its adjacent cities, Nishinomiya, Takarazuka and Amagasaki which were all disaster stricken by the earthquake. In this first paper we are to clarify difficult living conditions suffered by the residents just after the earthquake. The results are as follows: People were busily engaged from just after the earthquake in supplying drinking water, food and other daily necessities which had not been stored for emergency use. The most difficult problems was the shortage of life sustaining water. There were also other difficulties such as the inconvenience arising from the stoppage of elevators and feelings of insecurity and stress on the part of the residents dwelling at higher floors of high-rise apartments. It is necessary to consider the solutions for these problems on planning urban high-rise dwelling. Most older couples, older sigle people and families having school-age children took refuge in regional public shelters or stayed at home as they were anxious to keep close to their neighbourhood communities. Most people were provided with drinking water, food and other daily necessities, living space by their relatives and friends. On the whole enough support was not given by government bodies and volunteer groups. It is necessary to try to augment government support and to keep ready an emergency volunteer support system. Neighbourhood community play important role at emergency, providing such support as rescue activities, transportation and distribution of water, delivery of information, etc.
著者
任 喜敬 今井 範子
出版者
The Japan Society of Home Economics
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.46, no.9, pp.849-860, 1995

本報では, 韓国都市集合住宅の居住者 (主人・主婦) を対象とした入浴状況の調査を行い, 入浴慣習の実態と, それに関連する入浴意識を明らかにした.その結果は, 以下のとおりである.<BR>(1) 居住者の入浴状況を公衆浴場と住宅内浴室に分けてみた結果, まず公衆浴場が都市集合住宅の居住者にとって, 日常的な入浴空間として存在していることが認められた.<BR>公衆浴場の利用状況は季節別に差が著しく, 冬季に最も高い.なお, 入浴回数は週1回程度の定期的な利用が多い.入浴にかかる時間は「1時間以上」の割合が最も高く, 入浴時間が長いという特徴があげられる.公衆浴場において, 湯につかるために浴槽を利用する者は, 約8割と多く, 湯につかる入浴慣習が形成されている.利用理由としてはサウナの利用と, 住宅内浴室が寒いからという理由が多く占めている.以上の公衆浴場の利用状況を年齢階層, 調査地域別にみた結果, 若い世代, また大都市ソウルにおいてその利用の程度は低く, 住宅内浴室での入浴が多くなる傾向が指摘できる.<BR>(2) 公衆浴場の利用が多いことから, そこでの主婦の入浴意識を分析した結果, とりわけ「疲労回復」と「体の清潔」にその意義を強く感じると反応する居住者が最も多く, 入浴の2大目的になっている.サウナを目的とする居住者が多いことは, 「疲労回復」の意識が高いことに関係している.また「住宅内浴室が寒い」という理由が多いことは, 「体の清潔」のために垢をとるという生理衛生的な意識が高いことに関係している.入浴意識は入浴回数が多い者ほど, また入浴時間が長い者ほど, 「楽しみ」, 「体の清潔」, 「気分転換」, 「くつろぎ」, 「疲労回復」, 「美容」などの項目の平均値が高く, 多様な項目に対し感じると反応している.調査地域別にみた結果, 光州の居住者の入浴意識がソウルの居住者よりも積極的であるが, ソウルに比べてタイプIII (公衆浴場利用積極型) が多いことに関係している.<BR>(3) 住宅内浴室では主人, 主婦ともに「1日1回以上シャワー」をする入浴が夏季の入浴慣習として形成されていることが指摘できる.しかしながら, 冬季には乾燥した大陸的な気候風土により入浴回数が少なくなる.したがって公衆浴場と住宅内浴室の双方からみた居住者の入浴状況は, 夏季と冬季では大きく異なる.<BR>(4) 住宅内の主浴室においての浴槽利用状況から入浴方法をみた結果, 浴槽の中での入浴として「洗い場で洗い, 湯につかる」という日本式が6割, 「シャワー入浴」という方法が4割存在し, ζの2方法が主であることがわかった.シャワー入浴の場所は, 浴槽の中以外に, 浴槽の外の洗い場があり, 洗い場でシャワー入浴をする者を含めると「シャワー入浴」はさらに多く認められる.夏季にはシャワー入浴をする者は6割を超え, 多く存在し, 韓国の伝統的な行水式またはかけ湯式がシャワーにとってかわったと考えられる.<BR>(5) 居住者の入浴慣習は, 主人, 主婦ともに「タイプ1 (住宅内浴室・公衆浴場利用積極型) 」, 「タイプII (住宅内浴室利用積極型) 」, 「タイプIII (公衆浴場利用積極型) 」, 「タイプIV (住宅内浴室・公衆浴場利用消極型) 」の四つに類型化される.これらを年齢階層・調査対象地域別にみた結果, 若い世代ほど, また大都市ソウルの居住者ほど, 住宅内浴室の入浴に対し積極的なタイプII (住宅内浴室利用積極型) が多いことから, 住宅内浴室での入浴が多くなる動向が読み取れ, 今後の入浴空間として住宅内浴室が積極的に使われる傾向がうかがえる.<BR>住宅内浴室について, 主浴室と内房浴室に分け, その使われ方の現状と問題点等を, 第2報において展開する.
著者
中村 久美 今井 範子 牧野 唯
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.62, no.11, pp.709-720, 2011-11-15 (Released:2013-09-05)
参考文献数
11
被引用文献数
1

We investigated how closets, which are considered to play a key role in establishing storage styles, are currently being used in homes.The ownership ratio of closets is 83%, which is an extremely high percentage. Most closets have an area smaller than a four-tatami-mat room, with the majority being located in bedrooms. When there is only one closet, it is used for various purposes such as storing seasonal goods, less frequently used non-daily goods, expendable supplies and clothing. Closets that accommodate household goods and those that store both household goods and non-daily goods are especially popular. In homes with two closets, they are generally used in one of two ways: one in which both are used for storing non-daily goods, the other in which non-daily goods are stored in one and household goods are stored in the other.The key to whether closets can be properly managed as storing systems largely depends on whether they are suitably located according to the type of goods to be stored in them, their location in the home and regular management of the goods stored in them.
著者
今井 範子 中村 久美
出版者
社団法人日本家政学会
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.49, no.11, pp.1223-1232, 1998-11-15
参考文献数
12
被引用文献数
2

In Part 3, we aim to clarify the actual conditions as well as the consciousness of storing provisions in preparation for disaster and what articles to be taken out in case of emergency. The results are as follows : The earthquake disaster made the majority of people aware of the necessity of preparing for emergency, and about half of those surveyed made it a point to store things for emergency evacuation : cash, bankbooks, personal seals, underwear, for example, in addition to torch, radio, food, and drinking water. Those emergency articles are normally kept in a bedroom for quick evacuation. It should be noted, however, that they are often stored in places that might prevent quick evacuation ; such is considered to result due to the limited space available for some households. Such being the case, it is recommended that each community should provide a common storage of emergency articles to supplement individual storage. It is further recommended that each community should get ready emergency items such as temporary toilets and first-aid and rescue kits.
著者
談 麗玲 今井 範子
出版者
社団法人日本家政学会
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.54, no.10, pp.841-854, 2003-10-15
被引用文献数
2

本研究では,世代同居家族を調査対象とし,親世代,子世代の生活スタイルと同居に対する意識を明らかにしようとした.結果を要約すると,以下のとおりである.(1)炊事,洗濯等の家事行為は,家族の協力で行う場合と,片方の世代に負担が偏る場合の2つの傾向がみられた.洗濯物については,成都では,下着などの洗濯物にプライバシーを感じるという生活意識の存在が明らかになった.(2)食事状況について,ほとんどの世代同居家族は,平日,休日ともに,毎日少なくとも1回程度は親世代と子世代が一緒に食事し,依然として親と共に食事することを重視していることが確認された.(3)8割の世代同居家族は,生活時間のずれが気にならないとしているが,生活時間が気になる2割の家族では,気になる時間帯は,「起床時間」「就寝時間」という生活習慣に関わる時間帯が多い.(4)月々の生活費は子世代のほうが負担している傾向がみられるが,住宅の購入費は,親世代が多く負担している傾向がみられる.経済面で多くの親世代は子世代に支援していることがわかる.(5)定年退職した大部分の親世代は,昼間に,子世代の手伝いをしている.生活の楽しみとして,女性のほうが「家事をする」者が多いのに対して,男性の方が個人趣味として「スポーツ」などをする者が多い.「女主内,男主外」という伝統的な性別分業意識はまだ根強く残っていることがうかがえる.(6)同居の動機については,親世代は,「養児防老」という伝統的観念から,「年を取ったから」ということを大きな動機としており,高齢期に子供との同居を当たり前のこととする親世代の意識がうかがえる.子世代の同居動機は多岐にわたるが,その中で「親の健康が心配なため,面倒をみなければならない」という義務意識からくるものが大きな動機になっている.(7)同居の長所として,「養児防老」「児孫繞膝」という伝統的観念から,子世代との関わりを同居の長所として高く評価している.子世代は,同居の親世代からの助けが得られる点のほか,「寂しくない」という精神面も多くあげ,親と同居することは「天倫之楽」とされ,家族を大事にするという伝統は継承されていることがうかがえる.同居の短所は,親世代,子世代ともに「性格が合わないといざこざが起きる(親)」「性格が合わないと日常会話が苦痛であり,ストレスになる(子)」というような精神的な面が大きい.(8)親世代,子世代とも,同居志向が多い.別居を志向する親世代,子世代とも「ごく近い距離に住みたい」という希望が多く,6割を占め,近居志向がみられた.(9)自分が病気になった場合,また,親が病気になった場合,7割の者が在宅介護を望んでいる.親族の介護をより支援するために,「家庭病床(家庭に医師や看護婦が派遣される)」などの在宅介護のサービスが,今後一層充実される必要がある.
著者
今井 範子
出版者
奈良女子大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1999

日本の都市住宅における今後の畳空間の平面計画とインテリア計画に資するため、大都市圏域である首都圏、関西圏、名古屋圏、福岡圏と、地方都市の熊本圏に立地する住宅の居住者を対象とし、畳空間の現況と住意識に関する調査を実施した。平面における畳室の現況については、例えば、首都圏では畳数は少なく、関西圏では相対的に多いというように顕著な地域差が認められた。畳室の使われ方については、熊本圏では畳室の接客機能が他地域よりも認められるというように地域による違いを明らかにした。畳空間に対する居住者の意識についても、地域と年齢階層などによる差異が明らかになった。畳の必要性や愛着意識などに対し、首都圏ではその薄らぎが他地域よりも認められた。しかし、全地域をとおして畳に対する根強い愛着意識の存在を明らかにした。「畳空間の新しいデザインのあり方」を文献調査から検討し、次世代に継承しうる新しい畳空間のデザインの必要とそのあり方を提示した。さらに、新しい畳空間デザインの居住者の嗜好性を検討した結果、地域差なく、新しいデザインの受け入れが認められた。今後の日本の都市住宅における畳空間の発展方向として、生活機能面からは、接客機能やくつろぎ機能を有する空間としての方向を提示し、そのデザインについては、伝統性を踏まえながら現代性をとりいれた新しいデザインの必要とそのあり方を提示した。