著者
佐伯 覚 蜂須 賀明子 伊藤 英明 加藤 徳明 越智 光宏 松嶋 康之
出版者
一般社団法人 日本脳卒中学会
雑誌
脳卒中 (ISSN:09120726)
巻号頁・発行日
pp.10668, (Released:2019-08-08)
参考文献数
36
被引用文献数
1

要旨:若年脳卒中患者の社会参加,特に復職は重要なリハビリテーションの目標であり,ノーマライゼイションの理念を具現化するものである.国際生活機能分類の普及に伴い,社会参加の重要性が再認識されている.また,政府が主導している「働き方改革」に関連した「治療と就労の両立支援」施策の一つとして,脳卒中の就労支援が進められている.しかし,脳卒中患者の高齢化・重度化,非正規雇用労働などの労働態様の変化は脳卒中患者の復職に多大な影響を与えており,若年脳卒中患者の復職率は過去20 年間,40%に留まっている.脳卒中患者の復職は医療だけでなく福祉分野とも関連し,職業リハビリテーションとの連携,さらには,復職予定先の企業等との調整など様々なレベルでの対応が必要であり,医療福祉連携を超える高次の連携が必要となる.
著者
越智 光宏 大橋 浩 蜂須賀 研二 佐伯 覚
出版者
学校法人 産業医科大学
雑誌
Journal of UOEH (ISSN:0387821X)
巻号頁・発行日
vol.39, no.3, pp.215-221, 2017-09-01 (Released:2017-09-14)
参考文献数
12
被引用文献数
3 5

脳卒中のリハビリテーションにおいて,心身機能・身体構造・活動・参加の状態に基づき総合的な健康状態を把握することは重要である.Stroke Impact Scale (SIS)は脳卒中に特異的な,新しい総合的な健康状態の評価法であり,Duncanらの開発により現在version 3.0が発表され,リハビリテーションのquality of life (QOL)を中心とした評価などに広く用いられている.SIS version 3.0は9つの大項目の質問 (筋力,手の機能,日常生活動作/手段的日常生活動作,移動,コミュニケーション,感情,記憶と思考,参加,回復)からなる.回復以外の8項目には小項目の質問があり,過去1から4週間に患者自身が経験した,各質問項目を完了する難しさを1-5点の5段階尺度で評価し,回復は1から100までのビジュアルアナログスケールで,原則,患者自身が評価し回答する.各項目の値 (素点)をマニュアルに沿い,100点満点の大項目スコアに換算する.SIS version 3.0の日本語版を作成し,その信頼性と妥当性を慢性期脳卒中片麻痺患者32例を対象として検討した結果,十分な内的整合性 (Cronbachʼs α < 0.70) と再検査信頼性 (intraclass correlation coefficient 0.86-0.96)を認めた.SIS version 3.0の身体スコアは片麻痺の評価法であるBrunnstrom stage (0.49 < r < 0.53) と,健康関連QOLの評価であるshort form 8 (r = 0.82) との間に有意な相関 (Spearmanの順位相関係数,P < 0.05) を認め,十分な収束的妥当性を認めた.SIS version 3.0の臨床的有用性は高く,リハビリテーションの治療効果判定などで活用されることが期待される.
著者
賀好 宏明 舌間 秀雄 木村 美子 佐伯 覚 蜂須賀 研二
出版者
産業医科大学学会
雑誌
産業医科大学雑誌 (ISSN:0387821X)
巻号頁・発行日
vol.31, no.1, pp.71-79, 2009-03-01

重度な四肢麻痺を呈し,回復が遅延した軸索型ギランバレー症候群の4例を報告する.症例はいずれも男性であり,臨床経過,電気生理学的検査などにより軸索型ギランバレー症候群と診断された.3例において痛みが問題となり,2例においてクレアチンキナーゼの著明な上昇を認めた.1例に手指の拘縮を認め,2例が呼吸筋の麻痺により人工呼吸器管理となった.極期から退院までの機能的重症度分類において改善を認めたのは2例であった。同様に日常生活活動で改善を認めたのは2例であった.軸索型ギランバレー症候群の急性期理学療法においては疾患特性をよく理解し,患者の心理面に配慮したアプローチが重要であると考えられた.
著者
佐伯 覚 蜂須賀 明子 伊藤 英明 加藤 徳明 越智 光宏 松嶋 康之
出版者
一般社団法人 日本脳卒中学会
雑誌
脳卒中 (ISSN:09120726)
巻号頁・発行日
vol.41, no.5, pp.411-416, 2019 (Released:2019-09-25)
参考文献数
36
被引用文献数
3 1

要旨:若年脳卒中患者の社会参加,特に復職は重要なリハビリテーションの目標であり,ノーマライゼイションの理念を具現化するものである.国際生活機能分類の普及に伴い,社会参加の重要性が再認識されている.また,政府が主導している「働き方改革」に関連した「治療と就労の両立支援」施策の一つとして,脳卒中の就労支援が進められている.しかし,脳卒中患者の高齢化・重度化,非正規雇用労働などの労働態様の変化は脳卒中患者の復職に多大な影響を与えており,若年脳卒中患者の復職率は過去20 年間,40%に留まっている.脳卒中患者の復職は医療だけでなく福祉分野とも関連し,職業リハビリテーションとの連携,さらには,復職予定先の企業等との調整など様々なレベルでの対応が必要であり,医療福祉連携を超える高次の連携が必要となる.
著者
寺松 寛明 大和 浩 姜 英 賀好 宏明 久原 聡志 大宅 良輔 伊藤 英明 黒田 耕志 松嶋 康之 佐伯 覚
出版者
The University of Occupational and Environmental Health, Japan
雑誌
Journal of UOEH (ISSN:0387821X)
巻号頁・発行日
vol.44, no.4, pp.341-351, 2022-12-01 (Released:2022-12-05)
参考文献数
27

Little is known about the factors related to return to work (RTW) in patients with peri-operative lung cancer (LC). This study aimed to investigate whether pre-operative physical performance is associated with early RTW in patients with peri-operative LC. A total of 59 patients who wished to resume work after lung resection surgery were included and were divided into three groups: early RTW (within 14 days after discharge), delayed RTW (within 15–90 days), and non-RTW (failure of RTW within 90 days). The early RTW group had significantly lower scores on the modified Medical Research Council dyspnea scale (mMRC) and significantly higher scores on the Euro Quality of Life 5-Dimension 3-Level (EQ-5D-3L) than the non-RTW group. Multivariate logistic regression analysis showed that EQ-5D-3L scores were significantly associated with early RTW, and mMRC scores and knee extensor strength tended to be associated with early RTW. Better pre-operative quality of life, mild dyspnea, and greater lower limb muscle strength tended to be associated with early RTW in patients with peri-operative LC.
著者
大野 重雄 丸山 崇 吉村 充弘 梅津 祐一 浜村 明徳 佐伯 覚 上田 陽一
出版者
日本自律神経学会
雑誌
自律神経 (ISSN:02889250)
巻号頁・発行日
vol.57, no.2, pp.119-129, 2020 (Released:2020-07-15)
参考文献数
50

オキシトシン(OXT)は,分娩や射乳反射だけではなく,様々な調節(鎮痛,不安,信頼,絆,社会的認知,向社会的行動,骨・骨格筋)に関わることが報告されている.我々は加齢とOXTの関係を明らかにするために,OXT-monomeric red fluorescent protein 1(mRFP1)トランスジェニックラットを用いて下垂体後葉(PP),視索上核(SON),室傍核(PVN)におけるOXT-mRFP1蛍光強度の加齢変化を調べた.その結果,加齢群でPP,SON,PVNでのmRFP1の集積増加と視床下部でのウロコルチン増加を認めた.また増化したウロコルチンはOXTニューロンにほぼ共発現していた.今後,加齢とOXT発現の機序が解明されることにより,高齢者のサルコペニアや孤独/社会的孤立の予防にも役立つ可能性がある.OXTの加齢との関係を含めて文献をもとにこれまでの知見をまとめ概説した.
著者
佐伯覚
雑誌
臨床リハ
巻号頁・発行日
vol.16, pp.762-769, 2007
被引用文献数
1
著者
佐伯 覚 松嶋 康之 加藤 徳明 伊藤 英明 白石 純一郎
出版者
学校法人 産業医科大学
雑誌
産業医大誌 (ISSN:0387821X)
巻号頁・発行日
vol.38, no.4, pp.311-315, 2016
被引用文献数
8

<p>わが国の脳卒中リハビリテーションの状況は,近年,個別治療手技および診療システムの劇的な変化がみられた.すなわち,虚血性脳卒中発症率の増加,静脈注射用組織プラスミノーゲンアクチベーターの使用,病院の機能分化,回復期リハビリテーション病棟の導入,介護保険制度である.しかしながら,これらの変化が脳卒中後の職場復帰(復職)の経過に影響を与えているのかどうかは不明である.本研究では,20年以上隔てられて実施された2つのコホート研究-脳卒中後の復職の経過分析-を比較した.両研究は20年以上離れているが,初発脳卒中患者の累積復職率は両研究でほぼ同様であった.この結果は,脳卒中リハビリテーションの進歩が復職に大きな影響を与えず,むしろ傷病手当金などの社会保障システムが復職に大きな影響を及ぼすことを示唆している.</p>
著者
佐伯 覚 蜂須賀 明子 伊藤 英明 加藤 徳明 越智 光宏 松嶋 康之
出版者
一般社団法人 日本脳卒中学会
雑誌
脳卒中 (ISSN:09120726)
巻号頁・発行日
vol.41, no.5, pp.411-416, 2019
被引用文献数
1

<p><b>要旨</b>:若年脳卒中患者の社会参加,特に復職は重要なリハビリテーションの目標であり,ノーマライゼイションの理念を具現化するものである.国際生活機能分類の普及に伴い,社会参加の重要性が再認識されている.また,政府が主導している「働き方改革」に関連した「治療と就労の両立支援」施策の一つとして,脳卒中の就労支援が進められている.しかし,脳卒中患者の高齢化・重度化,非正規雇用労働などの労働態様の変化は脳卒中患者の復職に多大な影響を与えており,若年脳卒中患者の復職率は過去20 年間,40%に留まっている.脳卒中患者の復職は医療だけでなく福祉分野とも関連し,職業リハビリテーションとの連携,さらには,復職予定先の企業等との調整など様々なレベルでの対応が必要であり,医療福祉連携を超える高次の連携が必要となる.</p>
著者
飯田 真也 加藤 徳明 蜂須賀 研二 佐伯 覚
出版者
一般社団法人 日本老年医学会
雑誌
日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)
巻号頁・発行日
vol.55, no.2, pp.202-207, 2018-04-25 (Released:2018-05-18)
参考文献数
8
被引用文献数
1

現在,高齢運転者の認知症対策を強化した改正道路交通法が施行され,ニュース等で取り上げられる高齢者の自動車運転に関する話題も多い.自動車運転は「知覚→判断・予測→運動」に至る複合的な機能が動員される複雑な作業であり,本稿ではまず,高齢者の運転特性について,次に高齢者の運転適性を行うにあたり路上運転評価よりはるかに簡便な簡易自動車運転シミュレーターを使用した自動車運転に必要と考えられる高齢者の認知機能面の特徴について論述する.
著者
賓珠山 務 佐伯 覚 高橋 謙 大久保 利晃
出版者
産業医科大学学会
雑誌
産業医科大学雑誌 (ISSN:0387821X)
巻号頁・発行日
vol.14, no.3, pp.219-225, 1992-09-01
被引用文献数
2

全国の専属産業医に質問票を送付し, 過去5年間の従業員の突然死について調査したところ, 241人(回答率61.5%)より回答を得た. 本調査では, このうち, さらに詳細な調査に同意した53名の産業医から報告された143例(男性141例, 女性2例)の突然死症例について, その特徴を記述疫学的に検討した. 発症場所・発症状況では, 自宅または独身寮, 夜間睡眠中がそれぞれ最多であり, 職場, 通勤行程内などの報告例は少なかったが, それが, 重篤な疾病の発症数そのものの差によるのか, あるいはその発症直後に死亡にいたった数の差によるものなのかは, 不明であった. 発症時刻・発症時期では, 月曜の早朝および木・金・土曜,4・11・12月への集中傾向がみられた. 特に, 発症月が職場の繁忙期にほぼ一致しており, 環境要因が発症に関与している可能性が示唆された. 死因は, 心血管系疾患が多かったが, 剖検診断は少数しか実施されておらず, 診断の信頼性は不十分であった.(1992年2月15日 受付,1992年4月27日 受理)