著者

光田 寧 文字 信貴 塚本 修 浅井 東洋

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報 (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

no.21, pp.p405-415, 1978-04

被引用文献数

1

著者

光田 寧 文字 信貴 岩谷 祥美 西岡 淳一

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報. B = Disaster Prevention Research Institute Annuals. B (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.B-1, pp.385-406, 1979-04-01

著者

光田寧

出版者

京都大学

雑誌

京都大学防災研究所年報

巻号頁・発行日

vol.38(B-1), 1995

著者

山元 龍三郎 光田 寧 宮田 賢二 田平 誠

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報 = Disaster Prevention Research Institute Annuals (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.593-604, 1965-03-01

著者

光田 寧 林 泰一 竹見 哲也 胡 隠樵 王 介民 陳 敏連

出版者

Meteorological Society of Japan

雑誌

気象集誌. 第2輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.73, no.6, pp.1269-1284, 1995-12-25 (Released:2009-09-15)

参考文献数

12

被引用文献数

14 13

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HEIFEプロジェクト期間中において2個のシビアストームが観測された(1992年7月19日・1993年5月5日)。ここでは乾燥地帯で発生したストームの発生機構について述べる。2つのストームは一方が数kmの積乱雲のスケール、もう一方が100kmのスコールラインのスケールであったが、ともに対流性の雲からの強い下降流で特徴づけられるという点で一致していた。これらは本質的に世界の各地で見られるストームと同じであるが、7月19日の場合では、年間雨量の3分の1に相当する30mmの雨が降り、下降流が地表に達したことで生じる発散する風速場がとらえられた。5月5日の場合では、激しい砂嵐をともない、スコールラインが狭いバンドから広いバンドに発達していくとともに、発達した状態では地表で2時間以上にもわたり強風が続いていたことが特徴的であった。

著者

藤井 健 光田 寧

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報 (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.289-299, 1999-04

被引用文献数

1

著者

光田 寧

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報. A = Disaster Prevention Research Institute Annuals. A (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.377-383, 1967-03-01

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本研究の目的は雨滴あるいは海面より舞上った水滴が空中に混在している場合・暴風の機械的破壊作用がそれを含まない場合に比して増大するかどうかということを再検討することにある。暴風雨の中に立てば顔に当る雨滴は我々に痛みを感ぜしめるし, また窓ガラスを打つ雨滴は非常に激しい音を立てる。しかし, その強さが我々が構造物を設計したりする時に考慮しなければならないほどの破壊作用を有するものかどうかということについてはあまり詳しく調べてられいなかったのが実情である。The effects of rain or Water drops on storm damages are studied. The increase ofmean air density from rain water contained in the air is negligibly small and wind forceexerted on the structure does not increase even in heavy rain. However, the momentumof each droplet is estimated to be large enough to destroy a small part of structures, such as coating surface.

著者

光田 寧

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報 (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

no.40, pp.47-61, 1997-04

被引用文献数

1

著者

藤井 健 光田 寧

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報. B = Disaster Prevention Research Institute Annuals. B (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

vol.36, no.B-1, pp.27-36, 1993-04-01

著者

謝 平平 光田 寧

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報. B = Disaster Prevention Research Institute Annuals. B (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

vol.33, no.B-1, pp.275-284, 1990-04-01

著者

光田 寧 文字 信貴 岩谷 祥美 西岡 淳一

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報 (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

no.22, pp.P385-406, 1979-04

著者

光田 寧 桂 順治 松本 勝 石川 裕彦 林 泰一 杉政 和光

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報 (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

no.38, pp.143-161, 1995-04

著者

藤井 健 林 泰一 光田 寧

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報 (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

no.35, pp.p183-191, 1992-04

被引用文献数

2

著者

藤井 健 光田 寧

出版者

日本自然災害学会

雑誌

自然災害科学 (ISSN:02866021)

巻号頁・発行日

vol.11, no.3, pp.125-144, 1992-12-31

被引用文献数

2

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By a stochastic model, the future course and central pressure of a typhoon are simulated as a function of the motion and the change in central pressure depth. Δp, for the past six hours. The gradient wind is computed as a wind balancing to the simulated pressure pattern, and then the sea-surface wind is estimated. As a case study, occurrence probabilities of severe wind for Typhoon 9019 (FLO) are predicted for the period when it was approaching to the Japanese Main Islands. At the coast line of the Kii Peninsula, occurrence probability is 25% on three days before landfall, but it increases to 60% on two days before landfall. This model can be used in estimation of tidal waves and a design wind for huge buildings and structures, and it can be also applied to an economical planning in disaster prevention works.

著者

光田 寧 林 泰一 竹見 哲也 胡 隠樵 王 介民 陳 敏連

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

Journal of the Meteorological Society of Japan. Ser. II (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.73, no.6, pp.1269-1284, 1995-12-25

参考文献数

12

被引用文献数

7

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HEIFEプロジェクト期間中において2個のシビアストームが観測された(1992年7月19日・1993年5月5日)。ここでは乾燥地帯で発生したストームの発生機構について述べる。2つのストームは一方が数kmの積乱雲のスケール、もう一方が100kmのスコールラインのスケールであったが、ともに対流性の雲からの強い下降流で特徴づけられるという点で一致していた。これらは本質的に世界の各地で見られるストームと同じであるが、7月19日の場合では、年間雨量の3分の1に相当する30mmの雨が降り、下降流が地表に達したことで生じる発散する風速場がとらえられた。5月5日の場合では、激しい砂嵐をともない、スコールラインが狭いバンドから広いバンドに発達していくとともに、発達した状態では地表で2時間以上にもわたり強風が続いていたことが特徴的であった。

著者

竹見 哲也 板野 稔久 光田 寧

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報 (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

no.37, pp.p9-21, 1994-04

著者

浅井 冨雄 松野 太郎 光田 寧 元田 雄四郎 武田 喬男 菊地 勝弘

出版者

東京大学

雑誌

重点領域研究

巻号頁・発行日

1988

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(1)1988年度は観測期間を2週間とし、1988年7月6日〜7月19日まで初年度とほぼ同じラジオゾンデ観測網を展開した。本年度は目標(2)にも重点を置いて、レーダー観測網の展開をはかった。即ち、名大・水圏研は福江、北大・理は西彼杵半島北大・低温研は熊本、九大・農は福岡でそれぞれレーダー観測を実施した。2週間の観測期間を通常観測(12時間毎の高層観測と定時レーダー観測)と強化観測(6時間〜3時間毎の高層観測と連続レーダー観測)に分け、研究者代表者の指示によりそれぞれ実施した。観測中前半は梅雨明けの状況となったが、後半には、特に16〜19日にはかなりの豪雨が観測され、目標(2)の研究が可能な観測資料が得られた。現在、各分担者がそれぞれの資料を整理し、解析しつつある。(2)1987年7月の特別強化観測期間中は降水現象は殆ど観測されなかったが、その前後にはかなりの降水が見られるので、7月の1カ月間について総観的解析をその期間の中間規模擾乱に焦点を合わせて行いつつある。7月上旬の降水の特徴と中旬のそれとの間には顕著な差異が見出された。前者は比較的広域に一様な降水、後者は狭い範囲へはの集中豪雨的な特徴を示した。後者については中間規模低気圧とそれに伴うクラウドクラスターと降水系の南側に下層ジェットが見出され、その生成機構が水蒸気凝結潜熱の解放による中間規模低気圧の発達に伴うものであることが示された。(3)数値モデルの研究では(a)特別観測を含む梅雨期間中について微細格子モデルを用いて中間規模低気の予報実験を行い、モデルの改良を試みつつある。(b)現在開発中の積乱雲数値モデルに地形効果を導入して本年度の観測資料等と対比しながら、豪雨生成に関与する対流雲の組織化、移動、停滞などの機構を調べるためにモデルを改良しつつある。

著者

劉 迎 藤井 健 光田 寧

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報. B = Disaster Prevention Research Institute Annuals. B (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

vol.35, no.B-1, pp.193-204, 1992-04-01

著者

池淵 周一 土屋 義人 VIEUX Baxter WAHL Iver M. CONNER Harol YEH Raymond CRAWFORD Ken 亀田 弘行 中北 英一 田中 正昭 桂 順治 村本 嘉雄 光田 寧 土屋 義人 SASAKI Yoshi EMERRY Garry w. SHARFMAN Mark GARY W. Emer HAROLD Conne BOXTER E Vie IVER N. Wahl KENNETH C. C 土岐 憲三 池渕 周一 YOSHI K. Sas RAYMOND W H IVAR M Wahr CRAIG St Joh MARK Sharfma STEPHAN Ewan GARY W Emery J R Cruz KENNETH C Cr YOSHI K Sasa

出版者

京都大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1992

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弱点を改善する方策を見い出すために、いくつかの実験を行った.これらの研究を通して家の軒高における耐風速設計や,気象情報に応じた有効な避難方法,強風災害の予防策などを提言した.3)局地的に激しい気象災害の防止軽減に関する日米防災会議;科学技術庁防災科学技術研究所,京都大学防災研究所,オクラホマ大学国際災害研究センターなどが協力して上記国際会議をオクラホマ大学で開催し,日米あわせて約50名の参加のもと,メソスケールの激しい気象擾乱のメカニズム解明とその観測システム,洪水予測,土砂害予測,災害リスクの評価などについて研究の現状と今後の共同研究のテーマ等を議論した.風水害の防止軽減に関する世界戦略の研究討議;本共同研究のメンバーが2回会合をもち,3年間にわたる共同研究の成果とりまとめ方針を協議するとともに,とくに日米の暴風雨に伴って発生する風水害の軽減化の知見,技術をさらなるステップアップするため今後とも共同研究を継続していくことを合意した.戦略としては防災産業のコンセプトを提言し,今後はそのための研究予算を保険会社等の民間資金の導入も含めて日米双方とも鋭意努力することを確認した.なお,阪神・淡路大震災に関しても日米双方のメンバーが現地に入り,建物被害の実態を調査し,今後,日米双方の耐震設計のあり方を協議する素材を取得した.最終報告書は英文で100ページ程度にまとめて発行することにした.

著者

光田 寧 藤井 健 川平 浩二

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報 (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

no.17, pp.p227-234, 1974-04

被引用文献数

1