本研究では、苧麻(ちょま)を素材とする織物生産の技術伝承に焦点をあわせ、同生産と後継者育成事業との現状について調査した。対象地は、福島県昭和村、沖縄県宮古島市、同石垣市、新潟県小千谷市、同塩沢町(現南魚沼市)である。1.昭和村においては、原麻生産地(新潟への供給地)としての伝統を地域活性化のシンボルとし、村外からの体験生・研修生を積極的に受け入れ、苧麻生産から織りまでの一貫した研修内容を準備している。体験生たちの参加動機には、狭義の技術習得を超えて、農山村生活への憧れ、現代的なライフスタイルの見直しといった要素が含まれている。当初、村民は外部からの来村者に対して違和感をもち、体験生たちは村の生活規範にとまどうこともみられたが、コミュニケーンの積み重ねによって、双方の受容過程が促進されたことがうかがえる。今後は生産物の販路確保、定住者の生活基盤の確保が課題となっている。2.「上布」生産の伝統をもつ宮古島市、石垣市、小千谷市、塩沢町においては、原則的に地元出身者優先で技術伝承研修が実施されている。これは人口上の過疎問題が昭和村と比して深刻化していないためであると考えられる。ただし、伝統技術の継承は、今日では高度にライフスタイルの選択としての側面をもつため、実際には外部からの意欲ある参加者も受け入れており、その参加動機は上述の昭和村の場合と重なっている。3.いずれの産地においても、糸積み工程の担い手不足が深刻な問題となっている。同工程を「隠れた前程」としたままにおくのではなく、生産工程全体を可視化することが課題となっている。4.宮古島市、石垣市、昭和村においては、かつて「伝統とは何か」についての若者層の問題提起が今日の伝統継承の重要なきっかけとなった。伝統の継承にたいしてこの「伝統定義」の検討・議論の与える力については、今後の研究課題となる。
2 0 0 0 OA 吉原直樹著『「原発さまの町」からの脱却――大熊町から考えるコミュニティの未来』
- 著者
- 加藤 眞義
- 出版者
- 日本社会学会
- 雑誌
- 社会学評論 (ISSN:00215414)
- 巻号頁・発行日
- vol.65, no.4, pp.615-616, 2015 (Released:2016-03-31)
2 0 0 0 IR N.ルーマンの経済システム論について--機能分化とシステム「環境」との関係を中心に
- 著者
- 加藤 眞義
- 出版者
- 福島大学行政社会学会
- 雑誌
- 行政社会論集 (ISSN:09161384)
- 巻号頁・発行日
- vol.22, no.4, pp.45-67, 2010
2 0 0 0 IR 社会的リアリティの遂行的生成 : 「資本論」第3部の問題構成
- 著者
- 加藤 眞義
- 出版者
- 福島大学
- 雑誌
- 行政社会論集 (ISSN:09161384)
- 巻号頁・発行日
- vol.12, no.1, pp.1-19, 1999-05
2 0 0 0 IR 社会的行為の「として」構成 : マルクス社会理論における「抽象的なもの」
- 著者
- 加藤 眞義
- 出版者
- 福島大学
- 雑誌
- 行政社会論集 (ISSN:09161384)
- 巻号頁・発行日
- vol.11, no.4, pp.16-32, 1999-03
1 0 0 0 OA 〈「福島」の現在〉とその後
- 著者
- 加藤 眞義
- 出版者
- 東北社会学会
- 雑誌
- 社会学年報 (ISSN:02873133)
- 巻号頁・発行日
- vol.45, pp.1-3, 2016-12-26 (Released:2018-09-25)
- 参考文献数
- 6
1 0 0 0 OA 震災ダメージの偏在と不可視化という問題
- 著者
- 加藤 眞義
- 出版者
- 東北社会学会
- 雑誌
- 社会学年報 (ISSN:02873133)
- 巻号頁・発行日
- vol.44, pp.43-45, 2015-07-16 (Released:2018-03-28)
- 参考文献数
- 4
1 0 0 0 OA 東日本大震災と日本社会の再建-地震、津波、原発震災の被害とその克服の道
- 著者
- 加藤 眞義 舩橋 晴俊 正村 俊之 田中 重好 山下 祐介 矢澤 修次郎 原口 弥生 中澤 秀雄 奥野 卓司 荻野 昌弘 小松 丈晃 松本 三和夫 内田 龍史 浅川 達人 高木 竜輔 阿部 晃士 髙橋 準 後藤 範章 山本 薫子 大門 信也 平井 太郎 岩井 紀子 金菱 清
- 出版者
- 福島大学
- 雑誌
- 基盤研究(A)
- 巻号頁・発行日
- 2012-04-01
本研究の目的は、東日本大震災のもたらす広範かつ複合的な被害の実態を明らかにし、そこからの復興の道筋をさぐるための総合的な社会学的研究をおこなうための、プラットフォームを構築することである。そのために、(1)理論班、(2)避難住民班、(3)復興班、(4)防災班、(5)エネルギー班、(6)データベース班を設け、「震災問題情報連絡会」および年次報告書『災後の社会学』等による情報交換を行った。