2 0 0 0 授業実施過程における教師の意思決定
- 著者
- 吉崎 静夫
- 出版者
- 日本教育工学会
- 雑誌
- 日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)
- 巻号頁・発行日
- vol.8, no.2, pp.61-70, 1983
- 被引用文献数
- 13
本研究の主目的は,教師の経験や性別によって,授業のポイント場面での意思決定にどのような違いがあるのか検討することであった.そのさい,録画された授業のポイント場面でVTRを中断させ,そして教師に教授行動の意思決定を求めるといった「VTR中断法」が,教師の意思決定研究法として開発された.録画された授業は,中堅教師が実施した小学校6年の算数であった.主な結果は,次のとおりであった.(1)授業場面での教師の意思決定は,「もどる」,「とどまる」,「すすむ」といった三つのカテゴリーにまとめられた.(2)教職経験や題材経験の多い教師は,少ない教師よりも危険性の高い決定をしていた.(3)男性教師は,女性教師よりも危険性の高い決定をしていた.(4)経験の多い教師が授業目標に注目して意思決定していたのに対して,経験の少ない教師は児童に注目して意思決定していた.
2 0 0 0 OA 授業における児童の認知・情意過程の自己報告に関する研究
- 著者
- 渡辺 和志 吉崎 静夫
- 出版者
- 日本教育工学会
- 雑誌
- 日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)
- 巻号頁・発行日
- vol.15, no.2, pp.73-83, 1991-09-20
- 被引用文献数
- 2 1
本研究は,授業における児童の認知・情意過程を把握するために,小学校6年・理科の授業を題材にして,いくつかの再生刺激条件を検討し,手続き,時間,報告内容の観点からみて優れた再生刺激法を明らかにした.主な結果は次のとおりであった.(1)VTRによる再生刺激画面は,教室の後方より前方を写した画面が適当であった.(2)質問紙法とインタビュー法による報告内容の質と量について比較した結果,方法による差はほとんどみられなかった.(3)調査時間が短時間ですむ方法は,再生刺激場面を教師が決定し,質問紙法で児童に報告させる方法であった.(4)児童が授業を通して思ったり考えたりして,VTRを中断した場面の半数以上は共通していた.おもな場面は,教師の主発問,教材の提示,児童の実験であった.
2 0 0 0 教育実践研究の特徴と課題
2 0 0 0 OA 教師の意思決定と授業行動との関係(2)
- 著者
- 吉崎 静夫
- 出版者
- 日本教育工学会
- 雑誌
- 日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)
- 巻号頁・発行日
- vol.10, no.3, pp.1-10, 1986-09-20
- 被引用文献数
- 3
本研究は,小学校5年・社会科の授業と中学校2年・数学科の授業を研究対象としながら,授業者(本人)の目を通して,「授業過程における教師の意思決定」を分析するとともに教師の意思決定と授業行動(主として,教授行動)との関係を明らかにすることを目的としていた.主な結果は,次のとおりであった.(1)授業者自身が「授業過程における教師の意思決定」を分析するためのカテゴリー・システムを関発した.それは,意思決定内容を第1カテゴリー(意思決定の対象)と第2カテゴリー(意思決定の確信度)の組み合わせで分類するシステムである.(2)教師の意思決定の特徴を明らかにするために,2つの指標(計画変更決定率,即時的決定率)が考案された.(3)計画変更決定率と教授行動との関係は一義的なものではなかった.両者の関係は,計画と実態とのズレの大きさなどによって,仲介されているのではないかと考察された.
1 0 0 0 教育実践研究の伝承と創造を支援する授業研究プラットフォームの構築
本研究は、学校及び研究者によって開発・推進された国内外の授業研究方法論をアーカイブ化すること、多様な授業研究の方法論を教師教育において活用可能なプラットフォームとして構築することを目的としており、本年度は次のような取り組みを行った。1)授業研究に関する文献および資料収集と類型案の作成:教育工学分野における授業研究のみならず、関連する他分野や学校現場で行われている授業研究方法について調査し、最終的に構築するプラットフォームの枠組みを検討した。2)稀有な授業研究方法を伝承するためのアーカイブ方法の検討:カード構造化法やプロッティンググラフ(藤岡)、オンゴーイング法(生田)、授業リフレクション(澤本)などをアーカイブ化するための方法について、解説・手順書だけでは伝わらない実践知を伝える手立てについて、伝統芸能のわざの伝承の観点から検討した。3)教師の思考過程を可視化するための主観カメラを用いた授業研究:既存の授業研究法の伝承に加え、最先端の情報機器を用いて授業中の教師の思考過程に接近すべく、ウェアラブルカメラを用いた授業研究方法を開発し、多様な観点から事例研究に取り組んだ。メンバーが所属している都道府県を中心とする8市町村において、現職教師や大学生、指導主事等の授業中および授業観察中の視線映像を収集するとともに、授業中および観察中に見ていたこと、考えていたこと等を聞き取り、既存の客観カメラでは対象化できなかった教師の思考過程を分析した。4)授業研究プラットフォームの活用方法の検討:今後教員養成の中心を担う教職大学院で指導を担う研究者教員と実務家教員を対象としてアンケート調査を行い、授業研究プラットフォームの活用場面や方法、配慮点等を考察した。
1 0 0 0 OA 授業実施過程における教師の意思決定
- 著者
- 吉崎 静夫
- 出版者
- 日本教育工学会
- 雑誌
- 日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)
- 巻号頁・発行日
- vol.8, no.2, pp.61-70, 1983-07-20 (Released:2017-10-20)
- 被引用文献数
- 1
本研究の主目的は,教師の経験や性別によって,授業のポイント場面での意思決定にどのような違いがあるのか検討することであった.そのさい,録画された授業のポイント場面でVTRを中断させ,そして教師に教授行動の意思決定を求めるといった「VTR中断法」が,教師の意思決定研究法として開発された.録画された授業は,中堅教師が実施した小学校6年の算数であった.主な結果は,次のとおりであった.(1)授業場面での教師の意思決定は,「もどる」,「とどまる」,「すすむ」といった三つのカテゴリーにまとめられた.(2)教職経験や題材経験の多い教師は,少ない教師よりも危険性の高い決定をしていた.(3)男性教師は,女性教師よりも危険性の高い決定をしていた.(4)経験の多い教師が授業目標に注目して意思決定していたのに対して,経験の少ない教師は児童に注目して意思決定していた.
1 0 0 0 OA II「個性の教育を考える」(公開シンポジゥム)
- 著者
- 梶田 叡一 吉田 章宏 伊藤 隆二 畠瀬 稔 吉崎 静夫
- 出版者
- 一般社団法人 日本教育心理学会
- 雑誌
- 教育心理学年報 (ISSN:04529650)
- 巻号頁・発行日
- vol.30, pp.6-9, 1991-03-30 (Released:2012-12-11)
- 参考文献数
- 1
1 0 0 0 OA 総合的学習のカリキュラム開発と授業設計
- 著者
- 吉崎 静夫
- 出版者
- 日本教育工学会
- 雑誌
- 日本教育工学雑誌 (ISSN:03855236)
- 巻号頁・発行日
- vol.23, pp.17-22, 1999-08-20
- 被引用文献数
- 3
2002年から小・中学校の教育課程に新設される「総合的な学習の時間」には, 指導書も教科書もない.したがって, 各学校は総合的学習のカリキュラムを独自に開発し, そのカリキュラムにもとづいて, 総合的学習の授業設計を行う必要がある.では, どのような考え方や方法で, そのカリキュラム開発と授業設計を行ったらよいのだろうか.本稿では, 文部省研究開発学校の実践事例を取り上げながら, その考え方と方法を具体的に提案する.
- 著者
- 八木 節夫 吉崎 静夫
- 出版者
- 一般社団法人日本科学教育学会
- 雑誌
- 科学教育研究 (ISSN:03864553)
- 巻号頁・発行日
- vol.14, no.1, pp.26-32, 1990-03-10
- 被引用文献数
- 4
1 0 0 0 教育工学の学術的基礎づけに関する総合的研究
若い学問としての教育工学は,概念規定を性急に行うよりは教育分野におけるさまざまな問題解決を繰り返し,その中で徐々に,その対象や方法を明らかにしていくという方略で発展してきた。しかし,その後,コンピュ-タの普及によって,研究の対象や方法がさらに拡大し,これまでの枠組みだけでは通用しなくなってきている領域もある。そこで,この段階で,それぞれ第1線級で活躍している若手研究者が中心になって,これまでの研究をレビュ-し,研究方法論そのものについてその方向性を明確にしておくことは極めて重要な研究課題であった。研究の方法としては,分担者全員による合宿研究会を企画し,討論を中心として問題点を掘り下げていくという方法をとった。第1年次においては,2回の合宿研究会,教育工学会の自主シンポジウムなどを企画し,その内容についてまとめた記録を中間報告書「教育工学の研究方法を考える」として印刷し,検討資料として教育工学関係の研究者約200名に配布した。また、今年度は,それぞれの研究者集団を授業研究、システム開発、基礎研究の3つのグル-プにわけ、それぞれの研究方法を軸としながら、教育工学が求めている研究者像を明らかにし,その具体的な研究者養成カリキュラムを考えていくという方向で検議を進めていった。これらの討論記録は、中間報告書と最終報告書にまとめ教育工学の研究者約300名に配布した。報告書では、教育工学が単に1つの方法論をもった研究集団ではなく、別々の方法論と対象をもった研究者の集まりであることや、教育工学の研究開発と実践研究との問題、基礎研究と実用研究の問題など幅広い論議がなされているだけでなく、問題解決のための具体的な提案、研究者養成のための内容や方法などの提案もなされており、我が国の教育工学の学術的発展にとってきわめて意義深い成果が得られた。