著者
安川 憲 小川 光一 津田 有梨香 松原 秀樹
出版者
日本補完代替医療学会
雑誌
日本補完代替医療学会誌 (ISSN:13487922)
巻号頁・発行日
vol.9, no.1, pp.57-63, 2012 (Released:2012-04-06)
参考文献数
13
被引用文献数
1

目的:メタボリックシンドロームを予防するサプリメントを評価するために,糖の吸収や脂肪細胞の脂肪の取り込みやアディポネクチンの放出の定量試験を行った. 方法:腸管の糖分解酵素である α-グルコシダーゼ阻害試験,マウスの糖吸収試験および脂肪細胞の脂質吸収量やアディポネクチンの放出量を定量した. 結果・考察:20 種のサプリメントの中で,桑葉,白僵蚕は,アカルボースより強い α-グルコシダーゼ阻害活性を示し,マウスの糖吸収を抑制した.その他,6 種に酵素阻害活性が認められた.脂肪細胞では,強く脂肪蓄積を抑制した蘭草,マテおよびイチイを含む 6 種に抑制効果を,アディポネクチン放出量では茵陳蒿と連銭草が増加効果を示した.桑葉,白僵蚕,茵陳蒿,蘭草,マテ,イチイおよび連銭草は,メタボリックシンドロームの予防に期待がもたれる効果を示した.
著者
三星 暢公 長舩 哲齊 Harvard LYMAN 松本 茂 小川 光哉 塔尾 武夫
出版者
日本武道学会
雑誌
武道学研究 (ISSN:02879700)
巻号頁・発行日
vol.34, no.2, pp.31-39, 2001-11-30 (Released:2012-11-27)
参考文献数
23

The bacterial flora of the dohyo (sumo ring) has received little attention. If the flora are identified then treatment or prevention of any bacteriallesions or infections incurred by the wrestlers is possible. In the present study, using the automatic identification kit, the VITEK Auto Microbic System or Automatic Tests in Bacteriology, we describe the bacterial flora found in the dohyo over the four seasons of the year. Anaerobic bacteria, such as Clostridium tetani, were found, a possible source of serious infection. The exotoxin formed by Clostridium tetani, the causative agent of lockjaw tetanic spasm, is also neurotoxin. Nippon Sport Science University's dohyo is not a possible. source of infection by the spores of Clostridium tetani as the dohyo in the University is well maintained.
著者
仲西 知憲 小島 哲夫 小川 光 石河 利之 村田 大
出版者
西日本整形・災害外科学会
雑誌
整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)
巻号頁・発行日
vol.67, no.1, pp.147-150, 2018-03-25 (Released:2018-05-21)
参考文献数
11

比較的稀な10代の肘部管症候群3例について報告した.2013年4月から2017年1月まで肘部管症候群の診断で尺骨神経前方移行術を施行した72例のうち,10代の症例で術後6か月以上のフォローが可能だった3例を対象とした.平均18.7(18-19)才,全例男性で投球時の内上顆の痛み,尺骨神経症状などを有した.筋萎縮はなく赤堀の分類第1期であった.臨床所見,神経伝導速度検査,手術所見,Mayo Elbow Performance Score(以下,MEPS),JOA-JES scoreを評価した.全例,内上顆周辺の圧痛,Tinel徴候のみで神経伝導速度に特記すべき所見は認めなかった.手術では内上顆付近の軽度の神経絞扼を認めた.全例機能スコアの改善を認めた.野球の投球に関連する肘部管症候群においてスポーツのパフォーマンス改善のために,尺骨神経前方移行術を施行することが重要であると考えられた.
著者
小川光三撮影
出版者
妙法院門跡
巻号頁・発行日
1991
著者
小川 光明 岡村 真 島崎 邦彦 中田 高 千田 昇 中村 俊夫 宮武 隆 前杢 英明 堤 浩之
出版者
日本地質学会
雑誌
地質学論集 (ISSN:03858545)
巻号頁・発行日
no.40, pp.75-97, 1992-12-15
被引用文献数
5

愛媛県伊予郡双海町沖において, 高分解能ソノプローブを用いた詳細な音波探査を実施し, 中央構造線活断層系の正確な分布と形態を記載した。さらに, 断層を挟んだ地点からピストンコア試料を採取し, それらを対比することにより, 断層活動の時期を解読した。この海域に分布する中央構造線は, 左雁行に配列する計4本の断層から構成されており, そのうちの1本には完新世における明瞭な右ずれ運動が認められる。また, この断層は近接する他の断層と同時に活動することにより, 細長い地溝を形成する。その活動時期は, 石灰質化石の^<14>C年代測定から, 約6200年前と約4000年前であると推定された。4000年前以降にも活動があったと思われるが, 残念ながら堆積速度の急減のため, 断層活動が保存されていなかった。本地域での活動性に, 陸上のトレンチ調査から解読された活動性を加味すると, 四国における中央構造線は, 少なくとも3つ以上の領域に分かれ, それぞれが約2000年の間隔で活動を繰り返していると考えられる。
著者
小川光暘著
出版者
雄山閣出版
巻号頁・発行日
1984
著者
岡村 真 島崎 邦彦 中田 高 千田 昇 宮武 隆 前杢 英明 堤 浩之 中村 俊夫 山口 智香 小川 光明
出版者
日本地質学会
雑誌
地質学論集 (ISSN:03858545)
巻号頁・発行日
no.40, pp.65-74, 1992-12-15
被引用文献数
6

別府湾北西部の海底には3 kmから5 kmの長さを持つ5本の正断層が分布する。この分布の様子は, 別府-島原地溝にみられる陸上の活断層分布と類似しているが, 連続する部分は認められない。今回, 長さ2 km以上の断層セグメントを命名した。活動度はいずれもB級 (1-0.1 mm/y) である。地溝状の, 相対する南落ちと北落ちの正断層とは, 東北東-西南西の線により二分される。伊予灘の中央構造線断層系においても地溝状の形態が認められ, 別府湾まで連続するかどうか興味ある問題である。断層の活動度は, 年代が解っている反射層の変位量から求めることができる。しかし, 個々の地震の発生時や変位量を求めるためには, 断層両側のコア試料の対比が必要となる。我々は当初, 豊岡沖断層の両側で海底ポーリングを行い, 海底下20 mまでの試料をえた。しかし, ポーリングによる海底堆積物採取は, 時間と費用がかさみ, 多くの断層に対して, また継続的に行うことがむずかしい。このため以後は, ピストンコアリングにより堆積物の採取を行っている。現在, 海底下20 m以上の連続試料を一日で数本得ることができるようになった。亀川沖西断層では, 過去6000年間に3回の地震発生が認められ, その変位量と時間間隔との間には規則性がある。断層変位の分布は対称で, 断層の両端の近傍で最大となる。
著者
小川 光
出版者
名古屋大学
雑誌
奨励研究(A)
巻号頁・発行日
2000

本研究は、政府間の情報の完全性を仮定しない場合にどのような問題が生じるかを明らかにすると同時に、ゲーム論等を用いることによって社会的に最適な状態に導くようなメカニズムをデザインすることを目的にしている。主たる研究成果は以下のようにまとめられる。Principal-Agentモデルを用いた『Allocation of authority under central grants』では、公共事業のタイプを決定する権限を二階層の政府間で配分する際に、公共事業への資金拠出インセンティブが重要な役割を果たすことから、事業への投資インセンティブを高めるために、資金調達費用に劣る下位層政府(地方政府)に事業タイプの決定権限を委譲することが最適解となる可能性があることを明らかにした。公共事業のタイプを内生的に選択する状況を扱った上記の分析を発展させて、『Grants structure when the type of public project is endogenous』では、地方政府の資金調達力が上がるとともに、中央政府は地方政府にとって優先順位が高い事業を選択すること、また、matching grantsからblock grantsへの補助金の給付方法のシフトを図るべきであることが明らかになった。中央政府から地方政府への権限委譲に加えて、さらに、地方政府から民間部門への事業内容の一部委譲を行う際の問題点として、コストの戦略的引き上げが行われる可能性を『Public monopoly,mixed oligopoly,and productive efficiency』において明らかにしている。これらの研究成果は、European Accounting Association Annual Congress(アテネ大学)や数理・理論経済学セミナー(九州大学)においても報告されている。