著者

小田 哲治

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電氣學會雜誌 (ISSN:00202878)

巻号頁・発行日

vol.113, no.9, pp.751-759, 1993-09-20 (Released:2008-04-17)

参考文献数

48

著者

植田 竜太 小田 哲明 高梨 千賀子 石田 修一

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2018年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.206-209, 2018 (Released:2018-05-31)

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特許は年間30万件以上も出願され、客観的に企業価値を判断できる材料の一つである。そこで多くの特許を対象にした分析が行われてきたが、既存研究では単純な変数での回帰モデルがほとんどを占め、特許の文書情報を対象にした研究はあまり行われていない。特許の文書情報は膨大な定性データであるため、機械学習を用いた学習・予測が有効である。そこで機械学習のなかでも教師あり学習に分類されるサポートベクターマシンを用いることで、多次元においての汎化能力と学習効率の担保を踏まえた工場管理分野の特許解析を行った。

著者

直井 洋介 小田 哲三 富川 裕文

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.58, no.9, pp.536-541, 2016 (Released:2020-02-19)

参考文献数

12

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日本は1955年に制定された原子力基本法に従い,原子力の研究開発,原子力エネルギーの利用を平和目的に限って推進してきた。平和目的に限られていることを担保するため,事業者は計量管理を行い,IAEAと保障措置協定を締結する以前は二国間原子力協定(日米,日仏,日加等)に基づき報告を行い,1977年のIAEAとの保障措置協定を締結後は国内法が改定され,それに基づき計量管理及びその報告が行われてきた。1999年には追加議定書を締結して新たな義務を負うIAEAの保障措置活動に対応してきており,これまでわが国の原子力活動についての申告の正確性と完全性がIAEAによって検認されてきている。2004年には,核物質の転用や未申告の活動はないとの「拡大結論」を得て以降,これまで毎年この拡大結論を得てきている。本報告では,JAEAがこれまで取り組んできたIAEAの保障措置に必要な技術開発や人材育成への協力などIAEA保障措置活動への貢献について報告する。

著者

小田 哲久

出版者

日本知能情報ファジィ学会

雑誌

知能と情報 (ISSN:13477986)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.228, 2008-04-15 (Released:2018-02-04)

著者

藤原 滋泰 水井 真治 小田 哲雄 内山 憲子

出版者

広島商船高等専門学校

雑誌

広島商船高等専門学校紀要 広島商船高等専門学校 編 (ISSN:18839908)

巻号頁・発行日

no.36, pp.75-81, 2014-03-28

著者

小川 登志男 小田 哲郎 酒井 潤一

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.83, no.855, pp.17-00005-17-00005, 2017 (Released:2017-11-25)

参考文献数

20

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We investigated differences in the hydrogen thermal desorption mechanism for Ni-Ti superelastic alloys following hydrogen charging by cathodic charging in a 0.9% NaCl aqueous solution and by immersion testing in a 0.2% APF aqueous solution. For the immersed specimen, the presence of corrosion products on the surface resulted in an upward shift of the hydrogen desorption peak by approximately 100 °C. When the total amount of desorbed hydrogen was almost the same for both specimens, a higher fraction was desorbed at temperatures below 200 °C for the cathodically charged specimen. Furthermore, a larger amount of hydride was formed for the cathodically charged specimen. These results indicate that the hydrogen thermal desorption mechanism depends on the presence of corrosion products on the surface and the amount of hydride formed.

著者

小田 哲 中山 心太 上西 康太 木下 真吾

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. IN, 情報ネットワーク (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.111, no.409, pp.35-40, 2012-01-19

被引用文献数

1

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Hadoopの登場により、安価なハードウェアを用いて大規模なデータに対する高度な分析手段が普及しつつあり、その分析の精度および速度がビジネスの成否を分けるようになってきた。すなわち、大規模かつ高度な分析をリアルタイム化することが重要となる。そこで我々は大規模かつ高度なリアルタイム分析のための分散機械学習フレームワークJubatusをPFI社と共同開発した。Jubatusのゴールは、(a)オンライン機械学習アルゴリズムなどの分析処理をスケールアウトするように分散処理できること、(b)これらの分散処理をアルゴリズム間で共通化すること、(c)これらの分析処理を容易に試行錯誤しながら利用できるようにすること、の3点である。我々は(a)に関してJubatusに高度な分析をスケールアウトさせるための仕組みとして一貫性要件を緩和したmixというデータの同期機構を組み込み、そのスケールアウト性を確認した。本稿ではmixの特徴について解説し、一貫性要件の緩和の程度について検証する。

著者

小田 哲生 塩井 宏亮 谷本 啓 武石 直也 桑原 絢一 矢入 健久 酒匂 信匡

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.27, 2013

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近年の機械学習の発展を受けて、人工衛星の異常検知の分野でも様々な手法が提案されてきた。我々はこれらの手法を統合した小型衛星向けの状態監視・異常診断システムを開発中である。本論文では開発への取り組みと、機械学習を応用した異常診断システム実用化することで、人工衛星の分野で異常診断の方法がどのように変化していくかについて述べる。

著者

小田 哲 矢野 満 五家 政人 小出 隆夫

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集. C編 (ISSN:03875024)

巻号頁・発行日

vol.56, no.532, pp.3416-3419, 1990-12-25

被引用文献数

4

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This paper presents a study on the bending fatigue strength of austempered ductile iron (ADI) gears. The bending fatigue tests for ADI, S 45 C, FCD 80, and SCr 420 case-hardened gears were carried out, and the bending fatigue limit loads of ADI gears were compared with those of other gears. The bending fatigue limit loads of the ADI gears used were found to be almost equal to those of case-hardened gears. Furthermore, shot peening was performed on ADI gears, and the effect of shot penning on the bending fatigue limit loads of ADI gears was investigated by carrying out the bending fatigue tests. The bending fatigue limit loads of ADI gears can be raised considerably by shot peening.

著者

小田 哲久

出版者

社団法人日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.135-145, 1998-08-15

被引用文献数

5

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本論文は, ファジィ論理の真理値(Truth Value)を多次元に拡張した論理体系を提案する.本提案は, FCR法(Fuzzy-set Concurrent Rating Method : ファジィ多項目並列評定法)という, 心理測定法における応答の矛盾度を表わす指標に理論的意味を与えるために提案されたもので, 命題の真理値(Truthfulness : T)と偽値(Falseness : F)を独立次元とみなす.類似のアイデアに, 向殿・菊池の「拡張区間真理値モデル」があるが, 本提案では, TとFの直積空間としての超論理空間(Hyper Logic Space : HLS)を設定する.HLS上で論理演算を定義することで, 向殿らのモデルとは別の形の否定演算が導かれた.その論理代数系は, クリーネ律を満たし, 演算の結果が理解しやすい.HLSは, 矛盾への洞察を助け, また, より高次の超論理空間への拡張の道筋を示している.