著者
岡本 拓司
出版者
一般社団法人 日本物理学会
雑誌
日本物理学会誌 (ISSN:00290181)
巻号頁・発行日
vol.73, no.4, pp.237-239, 2018

<p>歴史の小径</p><p>真空からみた物理学の歩み</p>
著者
橋本 毅彦 岡本 拓司 廣野 喜幸 鈴木 淳 梶 雅範 鈴木 晃仁 柿原 泰 金 凡性 石原 孝二
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2012-04-01

事故や災害の発生を防止したり緩和したりするために、様々な安全基準や規約が設けられている。本研究では、そのような各種の事故災害への対応と基準規約の制定に関して、航空・電力・防火・治水・保険・化学・医薬・医療などの工業医療分野において取り上げ、その歴史的過程を分析しようとした。産業社会を支えるそのような巨大な技術システムの基準・規約の全体を取り上げることはできないが、その顕著な側面やよく知られていないが重要な事例などを明らかにした。
著者
岡本 拓司
出版者
一般社団法人日本物理学会
雑誌
日本物理學會誌 (ISSN:00290181)
巻号頁・発行日
vol.55, no.7, pp.525-530, 2000-07-05
被引用文献数
1

1949年の湯川秀樹のノーベル物理学賞受賞は,敗戦後で占領下にあった日本に大きな希望をもたらした.これは日本人として初めての受賞であったが,実は1949年以前にも,被推薦者・推薦者などとして,何人かの日本人がノーベル物理学賞とかかわりをもっている.50年を経て,今年はじめには1949年のノーベル賞の選考資料が公開されたが,それ以前の年の選考資料と併せてこれを分析することにより,日本の物理学が国際的評価の対象となるまでの過程の一断面を描くことが可能になる.
著者
岡本 拓司
出版者
一般社団法人 日本物理学会
雑誌
大学の物理教育 (ISSN:1340993X)
巻号頁・発行日
vol.27, no.2, pp.93-96, 2021-07-15 (Released:2021-08-15)
参考文献数
16

1.社会と物理学の関わり社会の動向が科学に影響を及ぼすという事態は,科学史では好んで取り上げられる話題であるが,ここでは逆の場合,つまり物理学が社会に衝撃を与え,歴史の流れを変えた事例を取り上げ
著者
岡本 拓司
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
化学と教育 (ISSN:03862151)
巻号頁・発行日
vol.67, no.1, pp.32-35, 2019-01-20 (Released:2020-01-01)
参考文献数
5

ノーベル賞は,大きな賞金の額と,推薦を国際的に集める選考過程に特徴がある。同賞の最初の授賞は1901年に行われたが,この年すでに,日本の医学者,北里柴三郎の名前が候補者の中にあった。ノーベル賞を初めて受賞した日本人は湯川秀樹であったが(物理学賞,1949年),それ以前から同賞と日本の関わりは始まっており,人工癌の発生に成功した山極勝三郎のように,1920年代に受賞に近づいた者もあった。湯川,朝永振一郎(1965年)と続いた理論物理学者の受賞は,20世紀初頭の物理学の変革の産物であるとも解釈できるが,その影響は日本人初の化学賞を受賞した福井謙一の研究にも及んでいると考えられる。
著者
岡本拓司
出版者
国立女性教育会館

女性アーカイブセンター2011年度企画展示ファクトシート(資料解説)
著者
岡本 拓司
出版者
一般社団法人 日本物理学会
雑誌
大学の物理教育 (ISSN:1340993X)
巻号頁・発行日
vol.25, no.1, pp.10-14, 2019-03-15 (Released:2019-04-15)
参考文献数
16

1.はじめに2019年から数えれば51年前,約半世紀前となる『物理学史I,II』の刊行された1968年,廣重徹(1928-1975)の所属する日本大学(日大)や,東京大学(東大)は,学生紛争の渦中にあった.
著者
岡本 拓司
出版者
一般社団法人日本物理学会
雑誌
日本物理學會誌 (ISSN:00290181)
巻号頁・発行日
vol.57, no.6, pp.419-420, 2002-06-05
被引用文献数
2
著者
橋本 毅彦 廣野 喜幸 岡本 拓司
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2005

本研究においては、1960年代以降に通商産業省の主導によって設立された技術研究組合の活動内容の調査分析を目的とするものである。特に、戦後日本において不活発であったとされる産学連携、すなわち大学と企業との間の共同研究に関して、技術研究組合という場を通じて、直接的ないしは間接的な協力があったかどうかを調査することを目的とするものであった。平成17年度においては、そのような技術研究組合のいくつかを取り上げて、その研究活動を検討した。平成18年度においては、それらの技術研究組合に対して、過去における産学共同の有無、当時の史料の有無を問い合わせるアンケートを実施した。アンケートに対しては、10余りの技術研究組合から回答が寄せられた。また、『科学技術白書』などの政府の報告書に現れる記事を通じて、戦後の産学協同のあり方を概括した。それとともに、化学産業、コンピュータ開発などをめぐるいくつかの技術研究組合に関しては、関連する報告書等をより具体的に調査した。いずれの調査委においても、大学と企業とが直接共同研究するのではなく、本研究で取り上げた技術研究組合や科学技術の各分野において設立されている財団法人の研究機関などが、共同研究の場を提供することで両セクターの仲介役のような役割を果たしたものがあることが示された。