著者

庄司 真理子 Mariko Shoji 千葉敬愛短期大学初等教育科 Chiba Keiai Junior College

雑誌

国際教養学論集 = Journal of International Liberal Arts

巻号頁・発行日

no.2, pp.21-56, 1992-10-01

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The purpose of this paper is to study the behaviors of miniinternational organizations in the face of intervention in Grenada. The four international organizations related to this case are the United Nations (UN), the Organization of American States (OAS), the Caribbean Community, the Organization of Eastern Carribean States (OECS). After World War II these two reasons to set up the mini-international organizations could be found: One was decolonization and the other was the institutionalization of international societies. In the Carribean basin, many mini-states which became independent from England could not, however, reach full independence. The various remaining colonial institutions became international organs in mini-international organizations. For example the member states of the OECS share the common organs of this international organization. Thus a political accident in one of these member states means an accident for all the member of the OECS immediately. When OECS invaded Grenada, the Caribbean Community could not take any action on it. Because some of the member states participated in invading Grenada, while the other states protested against this invasion. The OAS did not adopt any resolution, and they did not give any support to this invasion. In the UN, the majority of member states criticized this invasion, and then adopted a resolution to condemn this invasion. In the process of conflict resolution, each international organization showed different reactions. These organizations took actions based on political judgement, further they distributed their political roles. To endanger the roles of these international organizations was out of order. From the view point of a theory of International Organizations, the role of the mini-international organizations in the international conflict should be positively estimated. It would be important, however, to consider mini-international organizations in the process of conflict resolution by all the international organizations.

著者

庄司 真理子

出版者

敬愛大学・千葉敬愛短期大学

雑誌

敬愛大学国際研究 (ISSN:13439081)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.1-20, 1999-11

著者

佐伯 純弥 長谷川 聡 中村 雅俊 中尾 彩佳 庄司 真 藤田 康介 簗瀬 康 市橋 則明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1293, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】陸上競技者において再発を繰り返すスポーツ障害の一つに,ランニングによって脛骨後内側縁に疼痛を生じる,シンスプリントがある。発症の原因として,下腿の筋の伸張ストレスの関与が疑われており,下腿の筋硬度が発症に影響を与える可能性があるが,どの組織が発症に関係するか一致した見解が得られていない。そのため,より効果的なシンスプリントの予防および治療法を確立させるためには,シンスプリントと下腿各筋の筋硬度の関係を検討し,どの筋が発症に関与するのかを明らかにする必要がある。しかしながら,シンスプリントに罹患している脚の筋硬度は疼痛による筋スパズムの影響を受ける可能性があるため,これらの関係を横断的に検討するためには,既往の有無での比較が必要である。そこで今回,筋硬度を表す指標として,せん断波エラストグラフィーを用いて下腿各筋の弾性率を算出し,シンスプリント既往脚と非既往脚で比較することで,シンスプリントと関連する筋を明らかにし,再発予防プログラム立案の一助とすることを目的とした。【方法】大学男子陸上中・長距離選手14名28脚(シンスプリント両側既往者6名,片側既往者1名,非既往者7名)を対象とした。対象者の群分けにおいて,片側既往者の既往脚を既往群,非既往脚を非既往群にそれぞれ分類したところ,シンスプリント既往群13脚,非既往群15脚であった。なお,本研究におけるシンスプリント既往の基準は,①過去にランニングによって脛骨内側が痛んだことがある,②その際に圧痛があった,③痛みの範囲が5 cm以上あった,④医師から疲労骨折の診断を受けなかった,⑤現在下腿に痛みがないこととした。筋弾性率の測定には超音波診断装置(Supersonic Imagine社)のせん断波エラストグラフィー機能を用い,腓腹筋内側頭,腓腹筋外側頭,ヒラメ筋,腓骨筋群,前脛骨筋,長母趾屈筋,長趾屈筋,および後脛骨筋の弾性率を測定した。測定肢位は非荷重位,足関節底背屈中間位とした。統計解析には対応のないt検定を用い,各筋の弾性率を2群間で比較した。【結果】シンスプリント既往群は非既往群と比較して,後脛骨筋の弾性率が有意に高値を示した。他の筋においては両群で有意差が認められなかった。【結論】大学陸上中・長距離選手のシンスプリント既往脚では,非既往脚と比較して,後脛骨筋の筋硬度が高いことが明らかとなった。本結果から,後脛骨筋の柔軟性を獲得し,運動による下腿の筋膜および骨膜への伸張ストレスを軽減することでシンスプリントの予防に繋がることが示唆された。

著者

庄司 真人

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18824544)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.111-116, 2012 (Released:2013-07-26)

参考文献数

11

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本稿は地方キャラクターが地域活性化に貢献すると認識する組織においては,情報の伝播,対応の程度が高いということを実証的に分析したものである。地域キャラクターは地方公共団体によって設定・認定されているもので,近年,急増しているものである。しかし,この地域キャラクターの前提条件や効果について十分には考察されていない。そこで,本稿では,地域キャラクターに関して概念的に考察したうえで,地域活性化担当者に対するアンケート調査の結果をもとに,地域活性化に有効と考えられている組織の特性に関して,情報の発生,伝播,普及という市場志向の視点から検討したものである。住民の声を拾い上げる組織が地域キャラクターによる地域活性化に効果的であり,地方公共団体におけるマーケティング活動の重要性が明らかとなった。

著者

庄司 真美 桑原 大彰 小川 令 赤石 愉史

出版者

一般社団法人 日本創傷外科学会

雑誌

創傷 (ISSN:1884880X)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.67-70, 2023 (Released:2023-04-01)

参考文献数

15

著者

庄司 真人

出版者

千葉商科大学経済研究所

雑誌

中小企業支援研究 = Research for support of small and medium businesses : RSS (ISSN:21885052)

巻号頁・発行日

no.8, pp.2-8, 2021-03-31

著者

庄司 真人

出版者

拓殖大学経営経理研究所

雑誌

拓殖大学経営経理研究 = Takushoku University research in management and accounting (ISSN:13490281)

巻号頁・発行日

vol.112, pp.91-104, 2018-03-28

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ソーシャルメディアの出現によって,従来の企業と顧客との関係に大きな変化が現れてきている。情報が企業から顧客に提供されるだけでなく,顧客から企業あるいは顧客間といったことが容易に行われるようになることで,顧客からの情報発信が無視できなくなってきた。さらに商品を消費だけの存在として捉える従来の顧客像は,特にソーシャルメディアの発展によって転換が求められてきている。自らが発言し,体験を共有することを行う顧客は,価値共創のパートナーとして捉えるべきものとなる。本稿では,これらの問題意識を踏まえ,消費者行動論,S-D ロジック,そして顧客満足・ロイヤルティ研究を検討することによって,顧客エンゲージメント研究の意義を考察する。さらに,既存研究の問題点を提示することで今後の方向性について示す。

著者

庄司 真人

出版者

日本経営診断学会

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18824544)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.151-156, 2011 (Released:2012-06-22)

参考文献数

22

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本発表はチェーン組織をとる小売業に対するアンケート調査を基にして,顧客関係管理と市場志向との関係について考察するものである。市場志向尺度についてはさまざまな議論があるが,顧客関係管理と関連性が高いと考えられる「情報発生,情報伝播,対応」に関する尺度を利用し,それらと顧客識別,顧客重視,データ活用,従業員教育,それから関係成果との関係について考察している。これらの関係を統計的に分析した結果,市場志向と顧客関係管理には高い関連性が見られることがわかった。

著者

ロバート・F.ラッシュ スティーブン・L.バーゴ著 庄司真人 田口尚史訳

出版者

同文舘出版

巻号頁・発行日

2016

著者

庄司 真人

出版者

拓殖大学経営経理研究所

雑誌

拓殖大学経営経理研究 = Takushoku University, the researches in management and accounting (ISSN:13490281)

巻号頁・発行日

no.112, pp.91-104, 2018-03

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ソーシャルメディアの出現によって,従来の企業と顧客との関係に大きな変化が現れてきている。情報が企業から顧客に提供されるだけでなく,顧客から企業あるいは顧客間といったことが容易に行われるようになることで,顧客からの情報発信が無視できなくなってきた。さらに商品を消費だけの存在として捉える従来の顧客像は,特にソーシャルメディアの発展によって転換が求められてきている。自らが発言し,体験を共有することを行う顧客は,価値共創のパートナーとして捉えるべきものとなる。本稿では,これらの問題意識を踏まえ,消費者行動論,S-D ロジック,そして顧客満足・ロイヤルティ研究を検討することによって,顧客エンゲージメント研究の意義を考察する。さらに,既存研究の問題点を提示することで今後の方向性について示す。

著者

茂木 伸一 庄司 真理子

出版者

科学技術政策研究所 科学技術動向研究センター

雑誌

科学技術動向 (ISSN:13493663)

巻号頁・発行日

no.023, pp.7-12, 2003-02-01 (Released:2013-06-12)

著者

庄司 真理子

出版者

敬愛大学・千葉敬愛短期大学

雑誌

国際教養学論集 (ISSN:09177299)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.21-56, 1992-10

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The purpose of this paper is to study the behaviors of miniinternational organizations in the face of intervention in Grenada. The four international organizations related to this case are the United Nations (UN), the Organization of American States (OAS), the Caribbean Community, the Organization of Eastern Carribean States (OECS). After World War II these two reasons to set up the mini-international organizations could be found: One was decolonization and the other was the institutionalization of international societies. In the Carribean basin, many mini-states which became independent from England could not, however, reach full independence. The various remaining colonial institutions became international organs in mini-international organizations. For example the member states of the OECS share the common organs of this international organization. Thus a political accident in one of these member states means an accident for all the member of the OECS immediately. When OECS invaded Grenada, the Caribbean Community could not take any action on it. Because some of the member states participated in invading Grenada, while the other states protested against this invasion. The OAS did not adopt any resolution, and they did not give any support to this invasion. In the UN, the majority of member states criticized this invasion, and then adopted a resolution to condemn this invasion. In the process of conflict resolution, each international organization showed different reactions. These organizations took actions based on political judgement, further they distributed their political roles. To endanger the roles of these international organizations was out of order. From the view point of a theory of International Organizations, the role of the mini-international organizations in the international conflict should be positively estimated. It would be important, however, to consider mini-international organizations in the process of conflict resolution by all the international organizations.

著者

庄司 真人

出版者

Japan Management Diagnosis Association

雑誌

日本経営診断学会論集 (ISSN:18834930)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.63-68, 2011

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近年,企業と顧客の役割のとらえ方を見直す必要性が議論されてきている。企業だけが価値を生み出すのではなく,企業と顧客が共に価値を創造するという価値共創が注目されている。サービス・ドミナント・ロジックでは,顧客を価値の創造者として拡張することによって,顧客の持つ価値創造性について考察している。しかし顧客の価値創造の視点については十分に議論されていない。そこで,本稿では,経営診断という視点で,顧客の価値創造の役割について概念的に考察し,生み出される価値の問題,顧客の価値への関わりが価値創造で中心となることを提示する。

著者

西谷 真規子 庄司 真理子 杉田 米行 宮脇 昇 高橋 良輔 足立 研幾 大賀 哲

出版者

神戸大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008-04-08

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本研究では、国際規範の発展における規範間の競合または複合のプロセスを明らかにすることを目的とした。グローバル、リージョナル、ナショナルの各レベルにおいて、①規範的アイディアの競合や複合が、どのような制度変化をもたらすか、②多様な行為主体(国家、国際機構、市民社会、企業等)が競合または複合の過程にどのように関っているか、または、競合や複合から生じる問題をどのように調整しているか、の二点を中心的な問いとして、事例分析を行った。成果は、国際・国内学会発表や論文発表を通じて逐次公開した。最終的には、編著『国際規範の複合的発展ダイナミクス(仮題)』(ミネルヴァ書房)として近刊予定である。