著者

古瀬 浩史 林 浩二 萩原 裕作 川嶋 直 森 恭一 Koji FURUSE Kozi HAYASI Yusaku HAGIWARA Tadashi KAWASHIMA Kyoichi MORI 株式会社自然教育研究センター 千葉県立中央博物館 岐阜県立森林文化アカデミー 公益財団法人キープ協会 帝京科学大学生命環境学部アニマルサイエンス学科

雑誌

帝京科学大学紀要 = Bulletin of Teikyo University of Science

巻号頁・発行日

vol.10, pp.1-14, 2014-03-31

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Professor Takeshi Kobayashi was a leading and representative figure in interpretation of Japan. He passed awaysuddenly on March 13th in 2013 at the age of 55. This paper describes a brief history of interpretation in Japan, following thesteps that Professor Kobayashi had taken in the field of interpretation and environmental education. Professor Kobayashistarted his interpretation career at the Takao Visitor Center as a ranger of the Nature Conservation Society of Japan in 1983.He established the Center for Environmental Studies in order to focus on nature interpretation in 1988. He had also coordinatedthe Japan-U.S. Interpreter Training Seminar, which was jointly supported by the U.S. National Park Services, since 1995 anddeveloped a number of other interpreter training programs in Japan. He played a central role in those training courses in 1990s and 2000s of Japan, during which the Ministry of the Environment and the Ministry of Education, Culture, Sports,Science and Technology were active in offering training for interpreters and outdoor educators. He became a professor at theGifu Academy of Forest Science and Culture in 2005 and a professor at the Department of Animal Sciences, the Faculty ofLife and Environmental Sciences, Teikyo University of Science in 2010. He developed courses for instructors and trainers ofenvironmental education and interpretation. Professor Kobayashi helped offering opportunities for domestic and internationalinterpreters to meet and to develop network. He had been engaged in developing interpretation through projects and events,human resource development, and networking, and greatly contributed to the enhancement of interpretation in Japan till thelast day.

著者

若林 慶彦 岡本 敏明 斉藤 浩一 工藤 寛之 三林 浩二

出版者

自動制御連合講演会

雑誌

自動制御連合講演会講演論文集 第50回自動制御連合講演会

巻号頁・発行日

pp.21, 2007 (Released:2008-12-11)

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本研究では細胞膜での能動輸送のように、化学物質を認識しその化学エネルギーを力学エネルギーに、常温・常圧で直接変換する新規な駆動機構「有機エンジン」を生体材料と有機材料を用いて作製し、この有機エンジンを利用することで、液体成分やその濃度で駆動・制御可能な生化学式アクチュエータを開発した。

著者

荒川 貴博 飯谷 健太 當麻 浩司 三林 浩二

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌E(センサ・マイクロマシン部門誌) (ISSN:13418939)

巻号頁・発行日

vol.140, no.11, pp.321-327, 2020-11-01 (Released:2020-11-01)

参考文献数

21

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The human body emits various volatile molecules, depending on a person's genetics, stress, disease and so on. The volatile organic compounds (VOCs) can be found in human transpiration, breath and transdermal gas emanated from skin. In this review, a biochemical gas sensor “bio-sniffer” and a gas imaging system “sniff-cam” for monitoring of VOCs such as acetone, ethanol and acetaldehyde were presented. Firstly, a high-sensitive acetone biochemical gas sensor was demonstrated and measure exhaled breath acetone concentration, and assess lipid metabolism based on breath acetone analysis. Secondly, a fluorometric imaging system for ethanol vapor released from human breath and palm skin was presented. This imaging system measures ethanol vapor concentrations as intensities of fluorescence through an enzymatic reaction. These biochemical gas sensors and imaging system of VOCs showed a rapidly and accurately responses and measurement, which could lead an analysis to metabolism function and non-invasive screening at real time in the near future.

著者

若林 慶彦 岡本 敏明 斉藤 浩一 工藤 寛之 三林 浩二

出版者

自動制御連合講演会

雑誌

自動制御連合講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.50, pp.21, 2007

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本研究では細胞膜での能動輸送のように、化学物質を認識しその化学エネルギーを力学エネルギーに、常温・常圧で直接変換する新規な駆動機構「有機エンジン」を生体材料と有機材料を用いて作製し、この有機エンジンを利用することで、液体成分やその濃度で駆動・制御可能な生化学式アクチュエータを開発した。

著者

荒川 貴博 三林 浩二

出版者

公益社団法人 日本生体医工学会

雑誌

生体医工学 (ISSN:1347443X)

巻号頁・発行日

vol.Annual57, no.Abstract, pp.S130_1, 2019 (Released:2019-12-27)

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近年、生体の化学情報を無拘束・非侵襲的にモニタリングすることを目指し、様々な生体センシングに関する研究開発が行われている。近年、Google プロジェクトにて、グルコースセンサと無線アンテナを内蔵したスマートコンタクトレンズのプロトタイプが発表され、国内外で注目を集めた。当研究室においても、これまでにフレキシブルグルコースセンサを開発するなど、生体成分モニタリング用のバイオ/化学センサを多数開発し、日常ケア用の体腔(Cavitas; Cavity)に装着可能なデバイスとして「キャビタスセンサ(Cavitas Sensor)」を提唱している。既存の外科治療を必要とする「インプランタブル」や、活動量計として一般的な「ウエアラブル機器」に対して、キャビタスセンサは近未来の医療や健康科学を見据えた新規医療デバイスとして、結膜嚢や口腔、咽頭などの体腔への着脱が可能な化学/バイオセンサである。本講演では、キャビタスセンサとして開発している「ソフトコンタクトレンズ型バイオセンサ」について、その日本白色種家兎の眼部に用いた涙液グルコース計測応用、また歯科用マウスガードをもとに作製した「マウスガード型の唾液糖グルコースセンサ」についても発表する。

著者

本郷 隆治 小倉 明夫 井上 博志 林 浩二 石黒 秋弘

出版者

公益社団法人 日本放射線技術学会

雑誌

日本放射線技術学会雑誌 (ISSN:03694305)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.573-580, 2001-05-20 (Released:2017-06-30)

参考文献数

8

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In recent years, as gradient magnetic resonance imaging (MRI)systems have become larger and faster, the influence of low-frequency alternating magnetic fields on the human body during rapid scanning have become significant in terms of patient health. It has become more important to monitor time-variant magnetic fields (dB/dt). From this point of view, we measured the maximum dB/dt for clinical scanning using a self-made search coil and storage oscilloscope that conformed to international standard IEC 60601-2-33(1995). The results were almost the same as the calculated values. In this brief report, we introduce to clinical operators the method of measuring maximum dB/dt.

著者

小林 浩二

出版者

経済地理学会

雑誌

経済地理学年報 (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.374-375, 2002

著者

伊藤 徹哉 飯嶋 曜子 小原 規宏 小林 浩二 イリエバ マルガリータ カザコフ ボリス

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2011年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.44, 2011 (Released:2011-05-24)

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I. はじめに 1989年以降のいわゆる「東欧革命」を通じて,中・東欧各国は経済的には市場経済へと移行し,価格の自由化や国営企業の民営化が推し進められた。これに伴って物不足の解消や物価上昇といった経済的変化や失業者の増加などの社会的変化が生じ,また地域的な経済格差も拡大していった。農業経済を中心にする地域,とくに大都市から遠距離の農村では工業やサービス業の大規模な開発が困難であり,これらの地域は後進地域として社会的・経済的課題を抱えていることが指摘されている。 研究対象のブルガリアでは,現在も就業構造において農業経済への依存がみられる一方,「東欧革命」以降,首都ソフィアとその近郊をはじめとする大都市での経済開発も進展しており,農業地域と大都市との経済格差が拡大しつつある。本研究は農業経済を基盤とするEU新規加盟国のブルガリアを対象として,国内の地域的な経済発展における格差を国内総生産(GDP)と平均年間賃金に基づいて明らかにし,人口分布や人口移動などの社会的特性と,産業別就業者数と海外からの直接投資額などの経済的特性から経済格差の背景を考察することを目的とする。分析に用いた資料は,2008年9月,2009年9月および2010年8~9月の現地調査によって得られたブルガリア国立統計研究所 (National Statistical Institute) が刊行した統計年鑑や統計資料である。 II. 地域的経済格差 国内6つの計画地域Planning RegionごとのGDPに基づいて地域経済の変化を分析した。その結果,首都・ソフィアを含む南西部では活発な経済活動が認められる一方,その他の地域,とくに北西部と北中央部が経済的に低迷しており,しかも1999年以降においては南西部とその他の地域との差が拡大していた。 また,国内に28設置されているDistrict(以下,県)ごとの平均年間賃金(以下,年間賃金)に基づいて経済上の地域的差違を考察する。まず,全国平均の年間賃金は2009年において7,309BGN(レバ)であり,2005年における数値(3,885BGN)と比較すると,4年間で約1.9倍上昇した。県別にみると,南西部の首都・ソフィアの賃金水準が極めて高く,2009年では全国第一位の9,913BGNに達している。この値は全国平均(7,309BGN)の約1.4倍であり,全国第二位(7,696BGN)と第三位(7,602BGN)の県と比較しても突出している。首都・ソフィアの年間賃金は,もともと高水準であったが,近年さらに上昇している。また首都を取り囲むように広がるソフィア県の年間賃金も7,026BGNと全国平均には届かないものの,相対的に高い水準となっている。このように首都・ソフィアとその周辺部の一部では所得水準がもともと高く,それが近年さらに上昇している。一方,北西部と北中央部での年間賃金の水準は低く,2009年における年間賃金の最下位県の値を首都・ソフィアと比較すると,その2分の1の水準にとどまる。また2005年からの変化も小さく,賃金水準が低い状態におかれている。 III. おわりに-地域的経済格差の社会・経済的背景 地域的な経済格差の背景を人口分布や人口移動などの社会的特性と,産業別就業者数と海外からの直接投資額などの経済的特性から考察する。ブルガリアにおける地域的な経済格差の背景として,次の3要因との関連を指摘できる。第一に人口集中に起因する首都・ソフィアの消費市場と労働市場としての突出である。人口は首都・ソフィアが含まれる南西部に集中しており,2006年において総人口(769.9万)の27.5%を占める211.8万が南西部に居住する。とくに首都・ソフィアの人口規模は大きく,総人口の16%を占めている。第二に首都・ソフィアへの企業や主要施設集中に起因する資本集中であり,首都・ソフィアでの事業所数や就業者数の多さや,海外からの直接投資の集中傾向などが認められた。第三に農村と都市部での就業構造の差違と関連した農村地域での失業率の高さと首都への人口流出であり,賃金水準の高い業種である専門サービス業をはじめとする部門が首都や一部の大都市に集中しているため,農村からそれら都市への人口流出が著しい。加えて,農村でも耕地面積の拡大や機械化を通じた経営効率の向上が図られており,余剰人口の都市部への移動を加速している。

著者

加藤 康男 秋岡 幸 三林 浩二

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MVE, マルチメディア・仮想環境基礎 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.256, pp.61-64, 2005-08-25

被引用文献数

6

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ユビキタス・コンピューティング時代の到来に伴い、在宅、予防医療の発展的な形態として、体温、脈拍、血糖値等の生体情報を検知するセンサを身体各所に装着して日常生活を送る提案がなされている.被験者の身体に装着した複数のセンサで検知した生体情報を被験者自身が携帯する情報端末に集約する必要があるが、情報端末と複数のセンサ間を接続するデータ伝送用ケーブルは被験者の動作を制限してしまう.被験者の身体を伝送路として用いることで、それらの問題を解決出来る.今回、被験者の身体を伝送路として用いるユビキタス人体通信を応用した脈拍計を開発したので報告する.

著者

山崎 勝 東田 満治 井上 博志 林 浩二 小倉 明夫 大竹野 浩史 本郷 隆治

出版者

公益社団法人日本放射線技術学会

雑誌

日本放射線技術學會雜誌 (ISSN:03694305)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, 1997-01-20

被引用文献数

3

著者

金井 秀作 大塚 彰 沖 貞明 佐々木 由利子 岡林 浩二 安棟 恵 吉岡 幸浩

出版者

県立広島大学

雑誌

広島県立保健福祉大学誌人間と科学 (ISSN:13463217)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.39-46, 2004-03

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三原市および周辺地域 (2市, 8町) を対象とした三原市障害者生活支援事業が三原市社会福祉協議会を中心に2000年度より試行, 2001年度より実施されることになった。従来, ソーシャルワーカー等の福祉関連職種が行っていたが, 医学・リハビリテーション・補装具・福祉機器用具に関する相談のニーズが高まったことから, 相談員のメンバーに医師やリハビリテーション専門職, 福祉用具製作者を加え, 各分野の専門相談を実施することにした。2001年度から2002年度までの実績および事例を通じて, 本事業における専門相談員の役割と今後の課題について検証した。その結果, 専門相談に対するニーズが高いことを再認識するとともに, 各地域における専門相談員を増員し, 頻回な訪問実態調査を実施することが今後の課題になると思われた。