著者

安藤 明人 曽我 祥子 山崎 勝之 島井 哲志 嶋田 洋徳 宇津木 成介 大芦 治 坂井 明子

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.384-392, 1999-12-25 (Released:2010-07-16)

参考文献数

25

被引用文献数

48 73

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The Aggression Questionnaire (Buss & Perry, 1992) has been used to investigate links between personality factors and health outcomes. We developed the Japanese version of the Buss-Perry Aggression Questionnaire (BAQ) and assessed validity and reliability of the scale. Study I (N=1 125 college students) used a 45-item rating questionnaire measuring each of four components of aggression: Anger, Hostility, Physical Aggression, and Verbal Aggression. Four aggression subscales emerged clearly from exploratory factor analysis. Study II (N=611 college students) used a 24-item questionnaire and replicated factor structure and factor loadings of Study I. The scales were shown to be highly internally consistent, and stable at appropriate levels over 4-month time period. Normative data, factorial validity, and external evidence of construct, convergent, and discriminant validity for the scales were also presented.

著者

石原 金由 宮下 彰夫 犬上 牧 福田 一彦 山崎 勝男 宮田 洋

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.87-91, 1986-06-30 (Released:2010-07-16)

参考文献数

9

被引用文献数

55 78

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Morningness-Eveningness Questionnaire (MEQ) developed by Home & Östberg (1976) was translated into Japanese, and then, MEQ and Life Habits Inventory were administered to approximately 1500 university students. The distribution of MEQ scores was essentially normal, and the reliability of this questionnaire was high (γα=.702). Comparing among the morning, evening, and intermediate types, it was found that the morning type retired and arose significantly earlier than other types, although there was no significant differences in sleep length. Furthermore, there were significant differences between the morning and evening types in sleep latency, mood on arising, adequate amount of sleep, frequency and duration of nap, and number of staying awake all night per month. These results suggested that the evening type had more irregular sleep-waking habits than the morning type. Since the above results were obtained only from student population, further investigation on various populations is requested.

著者

山崎 勝之

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.305-321, 2006 (Released:2006-08-30)

参考文献数

96

被引用文献数

8 5

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「ポジティブ心理学運動」に刺激され,これまで多くの研究がポジティブ感情の役割を調べてきた.本論文では,まず,ポジティブ感情の定義と測定方法にかかわる問題のいくつかを明らかにした.特に,ポジティブ感情の多くの種類が未だ考慮されていない現状を指摘し,あわせて測定方法の精度の低さの問題を強調した.続いて,ネガティブ感情と比較しながら,ポジティブ感情がもたらす多くの恩恵が,知覚,情報処理,健康,対人関係などの広範囲にわたりレビューされた.そのレビューでは,過去においてポジティブとネガティブ感情にかかわる知見の不一致が生じた理由を考察し,不一致の原因を探りながら,両感情にかかわる一致した見解の確立の可能性をさぐった.最後に本論文は,これらの恩恵をもたらす仮説的メカニズムについて明らかにした.本論文の全体を通して,広範囲にわたるこの種の研究がもつ重要な問題を指摘し,それと同時に,今後実施すべき研究を示唆した.今後の研究としては,文化差ならびに介入研究が強調された.

著者

小島 政滋 山崎 勝男 宮田 洋

出版者

日本生理心理学会

雑誌

生理心理学と精神生理学 (ISSN:02892405)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.61-70, 1992

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本研究は, 入眠期における脳波, 眼球運動, 行動指標, 主観的睡眠体験を測定し, これらの時間特性及び各指標間の対応関係を検討した.被験者には言語刺激 (羊が1匹-700匹) を提示し, 内容 (羊の数) を記憶させながらボタン押しを行わせて昼間睡眠を取らせた.覚醒後に記憶していた羊の数を再生させた.本研究では, 被験者が初めて再生を失敗した時点を主観的睡眠体験の発生時点とした.α%, SEM<SUB>s</SUB>出現数, 運動反応率及び反応時間を測定し分析の対象とした.その結果, α%と運動反応率の間に正の相関, 運動反応率と反応時間, およびα%と反応時間の間に負の相関が認められた.また, α%と運動反応率は主観的睡眠体験の発生後に顕著な低下を示した.これらの結果は, 入眠期における脳波と行動指標が主観的睡眠体験と強く相関しながら変動することを示している.

著者

山崎 勝義

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.61, no.12, pp.586-589, 2013-12-20 (Released:2017-06-30)

被引用文献数

2

著者

山崎 勝利 鳴戸 康 上田 要一

出版者

Japanese Society for Food Science and Technology

雑誌

日本食品科学工学会誌 : Nippon shokuhin kagaku kogaku kaishi = Journal of the Japanese Society for Food Science and Technology (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.5, pp.219-225, 2005-05-15

被引用文献数

2 4

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本研究では, タンパク質架橋重合化酵素であるトランスグルタミナーゼ (以下, MTGと略す) に着目して, スポンジケーキの調製工程における有用性について検討した. その結果, スポンジケーキの要件を満たすことが可能となり, 以下のような有用性をみることができた.<br>(1) MTGによりスポンジケーキの比容積の向上が図れた.<br>i) MTG 0.5u/gp~5.6u/gp最も効果を発現された. 14u/gpでは比容積の減少がみられた. ii) MTGと他の改質材0.5%との併用においては, 乳化剤, 増粘多糖類, 小麦タンパク分解物の順に作用性が高く得られた. iii) MTG 1.4u/gpと乳化剤0.2%の併用において, MTG単独に対して, 約1.2倍の比容積を得た.<br>(2) MTGの添加により, スポンジケーキの上面の凹みや, 皺もみられず形状の整ったスポンジケーキが得られた. i) MTGの最適添加量は0.5~1.4u/gpであった. ii) 2.8u/gp以上では表皮部がやや硬くなる傾向を示したが, 乳化剤, 増粘多糖類0.2%との併用において, 保形性のよいクラムが形成され, 気泡がよくのびて, しっとりして柔らかい食感が得られた.<br>(3) 破断試験による物性評価では, 無添加に対して, MTG 1.4u/gp添加において破断強度が高くなり, 破断距離ものびたことから, 弾力と柔らかさが向上する傾向が得られるものと推定された.<br>(4) SDS-PAGEからも低分子グリアジン画分の減少が認められた. これらのことからMTGによるスポンジケーキの有用性および主な反応基質タンパク質などが示唆された.

著者

山崎 勝也

出版者

一般社団法人 国立医療学会

雑誌

医療 (ISSN:00211699)

巻号頁・発行日

vol.61, no.8, pp.576-577, 2007-08-20 (Released:2011-10-07)

著者

武多 昭道 山本 由弦 山崎 勝也 池田 大輔 冨田 孝幸

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2021-04-01

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超新星残骸(かに星雲など)の天然加速器から飛来する宇宙線(高エネルギーの陽子、原子核)は、地球の大気に衝突して、ミューオンなどの素粒子をつくる。この素粒子を使って、地中の断層の透視を行う。ボーリング調査で得られた断層姿勢や物性調査と比較することで、断層が地表付近でどの程度デコボコしているのかを調べ、断層のデコボコ具合が地震や津波にどのような影響を及ぼすのかを評価する。

著者

倉掛 正弘 山崎 勝之

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.384-394, 2006-09-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

36

被引用文献数

11 3

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うつ病予防の重要性が指摘され, 欧米では早くから心理学を基盤とする児童期, 青年期を対象としたうつ病予防介入が実施され, 大きな成果を上げてきた。日本においては, うつ病の低年齢化が指摘されているにもかかわらず, 現在, 児童を対象としたうつ病予防介入は全く行われていない。このような現状をふまえ, 本研究では, 心理学的理論にもとつく教育現場で実施可能な小学校クラス集団を対象とするうつ病予防教育プログラムの構築, 実践, その教育効果及び効果の持続性の検討を行うことを目的とした。プログラムは, うつ病の構成要因とされる認知・感情・行動の3つの要因に対し, 総合的に介入を行い, 抑うつ傾向を改善することで, うつ病予防を目指している。さらにこのプログラムを実際の小学校教育現場において実践し, その教育効果と効果の持続性について検討を行った。その結果, 教育効果とその効果の持続性が部分的に確認され, 本プログラムが, うつ病予防総合プログラムとして有効であることが示唆される結果が得られた。

著者

木村 栄宏 粕川 正光 小原 健史 山崎 勝哉

出版者

千葉科学大学

雑誌

千葉科学大学紀要 (ISSN:18823505)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.51-56, 2008-02-29

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最近の情報ネットワーク時代の進展を背景に、非公式な組織と個人間の結びつきを元に、大きな社会的流れが生じ、それらが企業再生に結びつき貢献する萌芽が見られている。例えば銚子鉄道における存続が社会的なニュースとなった際には、インターネットにおける公開掲示版や個々人のブログ、あるいはSNS内における議論の活発化により、個々人ができる支援の積み重ねにより、企業側も意図しない大きな動きで資金が集まり、安全更新投資が可能となった。本事例からの示唆として、今後の地方ローカル鉄道は、リアルの乗客に依存するのではなくバーチャルな乗客に依存することで新しい形に再生していくことも望まれること、また、組織の大小を問わず、企業再生には従業員個々人のシャドーワーク、あるいはシャドーワーク的な発想が今後ますます重要になるということの2点をあげることができる。

著者

坂本 浩子 山崎 勝利 加賀 千文 山本 幸子 伊藤 隆二 黒澤 康之

出版者

社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.43, no.5, pp.598-602, 1996-05-15 (Released:2009-05-26)

参考文献数

18

被引用文献数

1 21

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準強力粉を主原料として中華麺を調製し,麺の物性に対するMTGaseの添加効果を調べた.(1) かんすいの添加量を調整し生麺調製時のpHを約6~10と変化させ,ゆで麺,酸処理麺の破断強度に及ぼす影響を調べた結果,MTGase無添加麺ではpHが高いほど破断強度が高かったが,MTGase添加系ではpH 6~8で破断強度増加効果が得られた.(2) pH 8.0で生麺を調製し, MTGaseの添加量が破断強度に及ぼす影響を調べた結果,MTGase 0~7U/gproteinで酵素濃度の増加とともにゆで麺の破断強度が増加した.ゆで麺を酸処理またはレトルト処理した場合,調べた0~10U/g proteinの範囲内で酵素濃度の増加とともに破断強度が増加した.(3) 生麺の断面を走査型電子顕微鏡により観察した結果から,これらMTGaseによる効果はG-L架橋形成によりグルテンのネットワーク構造が補強されたためと推定された.(4) 以上より,MTGaseを使用するとゆで麺の破断強度が増加すること,さらに酸処理やレトルト処理をしても破断強度の低下が抑制されることが判明した.

著者

伊藤 雅子 野坂 久美子 守口 修 山田 聖弥 印南 洋伸 山崎 勝之 小野 玲子 甘利 英一

出版者

一般社団法人 日本小児歯科学会

雑誌

小児歯科学雑誌 (ISSN:05831199)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.643-652, 1986

被引用文献数

11

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岩手医科大学歯学部附屈病院小児歯科で行った開窓牽引症例56例,67歯について,処置の難易度を左右する因子を解明する目的で,臨床的に種々の点から再検討を行った。<BR>埋伏の原因では,位置異常が最も多かった。性別の出現頻度では,女子は男子の約2倍であった。歯種別の出現頻度では,上顎中切歯が最も多くを占めていた。上顎中切歯の彎曲歯では,その歯冠軸傾斜角度が100°前後,歯根彎曲度が60°以上でも90°以内であれば,根尖部が骨質から露出しない程度まで誘導し,その後補綴的処置をする事で誘導可能であった。<BR>処置開始年齢は,どの歯種も正常な萌出時期より約2年過ぎていたが,歯根未完成歯が85%を占めていた。処置法は,大臼歯部では全て開窓のみであり,上顎中切歯・犬歯は全て開窓後,牽引を行った。誘導期間は,平均約1年であったが,同じような条件の埋伏歯の場合,歯根未完成歯の力が誘導期間が短かったことから,正常な萌出時期と上ヒベ遅延傾向を認めたら,幽根完成前に処置を開始した方が得策と思われた。処置後の状態は,歯髄死,歯根の吸収,歯槽骨の吸収を認めた症例はなかった。歯肉部膨隆は,上顎中切歯4歯の根尖部に認めたが,根尖が歯槽粘膜上に露出するものはなかった。歯頸部歯肉の退縮は約20%に認められたが,ほとんどが0.5mmから1.0mm以内であった。なお,これらの退縮に手術法による差異はみられなかった。

著者

湯川 尚一郎 湯浅 美那 江塚 楓奈 湯川 元美 山崎 勝利 仲 克己

出版者

日本ペット栄養学会

雑誌

ペット栄養学会誌 (ISSN:13443763)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.22-26, 2021-04-10 (Released:2021-04-15)

参考文献数

23

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海外では、イヌ用ペットフードへのサルモネラ属菌混入が原因であるヒトサルモネラ症の発生事例が報告されている。このことから、本邦においてイヌ用ウェットフードへのサルモネラ属菌混入の有無を明らかにするために日本国内で販売されているイヌ用ウェットフードからサルモネラ属菌の検出の有無を調査した。イヌ用ウェットフードは国内23社の国内産20製品と中国産24製品、オーストラリア産14製品、タイ産と米国産が各4製品そしてニュージーランド産2製品を供試した。サルモネラ属菌の検出方法は「愛玩動物用飼料等の検査法 (27消技第1051号) 」に従った培養法により行った。その結果、サルモネラ属菌は、すべての製品から検出されなかった。このことから、日本におけるイヌ用ウェットフードのサルモネラ属菌混入に関するヒト及びイヌの健康被害のリスクは低いと考えられた。

著者

谷村 眞治 王 虎 森田 浩章 海津 浩一 山崎 勝広 三村 耕司

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 A編 (ISSN:03875008)

巻号頁・発行日

vol.61, no.586, pp.1344-1348, 1995-06-25 (Released:2008-02-21)

参考文献数

6

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The existence of critical impact velocity has been confirmed in experiments in which a sheet was perforated by a flying projectile. The experiments were performed to measure the values of parameters relevant to the normal impact of the cylinder against the sheets. By examining the relationship between the diameter of blanks and impact velocity, the phenomenon of the critical impact velocity was confirmed. The theoretical approach was also presented, for the same conditions as in the case of simple wave propagation, as in the Karman-Duwez solution. The comparison between theoretical examination and experimental results was also discussed.

著者

山崎 勝之 Katsuyuki YAMASAKI

出版者

鳴門教育大学

雑誌

鳴門教育大学研究紀要 = Research bulletin of Naruto University of Education (ISSN:18807194)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.30-45, 2022-03-31

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School refusal (non-attendance at school) has recently been prevalent in Japan. The number of children refusing to go to school decreased until the mid 1970 s, but has been reversely increasing from then to the present. Regarding school refusal, various causes are indicated, among which changes in the industrial structure and rising education continuance rates to senior high schools are underscored. Thereby, schools are getting less fascinating to children. Although the Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology (MEXT) has attempted to deal with this problem, it has resulted in failure. So, the MEXT has come to regard school refusal as a common phenomenon ordinary children often show, and admitted various types of unofficial private schools receiving children with school refusal. Additionally, the MEXT started the examination of the certificate for students achieving the proficiency level of upper secondary school graduates by which children can select various future routes including to enter universities without going to senior high schools. From various causes leading to school refusal, the current paper mainly picked up the causes of children's psychological characteristics leading to school refusal. Then, first, it was depicted how such characteristics develop and result in school refusal. Thereafter, based on the development, various solutions for school refusal were suggested for surrounding people such as parents and teachers. Second, the concrete solutions were explained depending on the stages of school refusal. Finally, as one of the fundamental solutions, the possibilities of prevention education at school were introduced, along with the current world trend of this problem.

著者

浅岡 章一 福田 一彦 山崎 勝男

出版者

日本生理心理学会

雑誌

生理心理学と精神生理学 (ISSN:02892405)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.35-43, 2007-04-30 (Released:2012-11-27)

参考文献数

46

被引用文献数

4 2

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日本人の平均睡眠時間はこの40年間で約1時間短くなっている。この傾向は児童・学生においても認められ, 児童・学生の日中における眠気の訴えは成人よりも強いことが明らかにされている。このような睡眠時間短縮に代表される睡眠習慣の悪化は, 児童・学生の様々な問題と関連している。そこで, 本稿では乳幼児期から大学生までの睡眠の発達について概観するとともに, その年代における睡眠習慣の悪化が, 日中の活動に対してどのような悪影響を与えるかについて先行研究の結果を紹介する。さらに児童・学生の睡眠習慣を悪化させる社会的要因についても紹介する。

著者

内田 香奈子 山崎 勝之

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.378-387, 2008

被引用文献数

1

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本研究の目的は,情動焦点型コーピングの1つである感情表出と抑うつとの因果関係を,予測的研究方法を用いて検討することである。参加者は341名で,質問紙には,怒りと落胆感情に対する2タイプの感情表出(独立的/他者依存的)を測定する感情コーピング尺度 (ECQ) の状況版,問題焦点型コーピングの測定にはGeneral Coping Questionnaire (GCQ) の状況版,抑うつの測定にthe Center for Epidemiologic Studies Depression Scale (CES-D) を用い,5週間をあけ (T1とT2),2度回答した。階層的重回帰分析の結果,女性においてT1の独立的感情表出がT2の抑うつと正に関連していた。また,女性において抑うつが高いほど問題解決を行わないことが示された。独立的感情表出を低め,同時に問題解決を高める介入の可能性について論議された。

著者

岸 雅大 石井 康史 孟 林 山崎 勝弘

雑誌

第79回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2017, no.1, pp.285-286, 2017-03-16

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本研究では、甲骨文字原画像の各画素から近傍のベクトルを算出し、それらを合成する事により特徴点の抽出を行う。また、それらを用いて文字に含まれる線の本数を検出する。さらに、1000文字分のテンプレート画像と特徴を保存した甲骨文字データベースから、抽出した特徴を用いて類似するテンプレートの検索を行う。本手法では、甲骨文字の原画像を細線化し、ラスタスキャンを行って各画素の周囲のベクトルを合成する。そのベクトルの向きと大きさを用いて特徴点の抽出を行い、それらの特徴点から、文字に含まれる線の本数を算出する。最後に、抽出した特徴を用いて類似するテンプレート画像を甲骨文字データベースから検索する。

著者

横嶋 敬行 内山 有美 内田 香奈子 山崎 勝之

出版者

一般社団法人 日本学校保健学会

雑誌

学校保健研究 (ISSN:03869598)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.187-193, 2020-08-20 (Released:2020-09-11)

参考文献数

26

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Background: Self-Esteem is a crucial characteristic to enhance mental health and adaptive behaviors at schools. One of the most famous scales to measure self-esteem is the Rosenberg Self-Esteem Scale (RSES). However, recent studies have revealed that the RSES for adults measures both adaptive and nonadaptive aspects of self-esteem. Therefore, the difficulties of utilizing the RSES in clinical and educational intervention research are indicated. On the other hand, there is little research for children to examine if the RSES includes both adaptive and nonadaptive self-esteem.Objective: The main purpose of current study is examining whether the RSES for children measures adaptive and nonadaptive self-esteem.Methods: Participants were 581 children from 4th to 6th grades and 20 homeroom teachers in elementary schools. The RSES for Children (RSES-C) that includes 10 items was developed for this study, considering the content validity and comprehensibility for children. The results were compared between three groups (adaptive and nonadaptive high self-esteem, and low SE) nominated by the homeroom teachers.Results:The main results were as follows: 1) The results of factor analyses showed that the RSES-C consists of one factor with eight items, in which item number 2 and 8 were excluded due to low factor loadings. Cronbach's alpha coefficients for internal consistency illustrated adequate levels of scores (overall: α=.81, males: α=.80, females: α=.82). 2) Gender difference and grade difference were examined through two-way analysis of variance (grade and sex). The results revealed that there were no significant main effects with in interaction effect. 3) The scores in the groups of adaptive and nonadaptive self-esteem were not different and higher than the low self-esteem group. This finding suggested that what the children version measures is similar to what the adult one does.Conclusion: Through these results, it was suggested that the RSES-C measures both adaptive and nonadaptive self-esteem, like the adult version of the RSES. The RSES-C needs to be carefully utilized in assessing adaptive self-esteem for the evaluation of intervention programs at schools.

著者

杉森 伸吉 小塩 真司 古荘 純一 伊藤 美奈子 山崎 勝之

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.351-362, 2019-03-30 (Released:2019-09-09)

参考文献数

56