著者

池田 清彦

出版者

日本生命倫理学会

雑誌

生命倫理 (ISSN:13434063)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.4-10, 2000-09-13 (Released:2017-04-27)

著者

池田 清彦

出版者

新潮社

雑誌

芸術新潮 (ISSN:04351657)

巻号頁・発行日

vol.49, no.8, pp.61-63, 1998-08

著者

滝川 昇 堀内 昶 池田 清美

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

秋の分科会予稿集

巻号頁・発行日

vol.1968, 1968

著者

宮崎 昭 上坂 章次 池田 清隆

出版者

公益社団法人 日本畜産学会

雑誌

日本畜産学会報 (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.133-140, 1967

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イネ科青刈飼料作物の硝酸塩含量の草種,系統による差異を知るために,春の青刈飼料4種,夏の青刈飼料3種をそれぞれ同一条件下で栽培しその硝酸塩を定量した.また青刈トウモロコシについては10系統を用いて同じくその硝酸塩を定量した.第1試験では春の青刈飼料としてエンバク,ライムギ,オオムギ,コムギを用い1965年4月6日から約10日目ごとに5回刈取り,その硝酸塩を定量した.その含量は全般に少なく乾物中KNO₃として2%以下であり,生育に伴う変化もそれほど著しくはなかつた.しかし全期間を通して青刈コムギの硝酸塩含量は他の3種のそれより少なく,つねに1/2程度であつた.またコムギを除いて他の3種の作物の硝酸塩含量は刈取期ごとに異なつていたので,いずれが,より硝酸塩を蓄積しやすいということはなかつたが,出穂期にはオオムギにやや多くの硝酸塩が含まれており,乾物中KNO₃として1.08%であつた.第2試験では夏の青刈飼料としてトウモロコシ,ソルガム,テオシントを用い1965年8月24日から約8日目ごとに5回刈取り,さらに出穂期にも刈取つてその硝酸塩を定量した.本試験では生育の初期に40日余り降雨がなかつたので,最初の2回の刈取期には硝酸塩含量はいくぶん少なかつたが,そののち雨が降ると非常に高くなり,乾物中KNO₃として5%以上となつていた.しかしその後は生育期が進むにつれて減少し,出穂期ごろには1%前後であつた.つぎに草種による差異をみると,全期間にわたつて硝酸塩含量がつねに高いものはなかつたが,生育の後期にはソルガムにやや硝酸塩が多いようであつた.第3試験では青刈トウモロコシ10系統を用い,1965年6月22日から約7日目ごとに5回刈取り,さらに出穂期にも刈取つてその硝酸塩を定量した.まず青刈トウモロコシの硝酸塩含量は刈取期が早いときには乾物中KNO3として6~10%も含まれていたが,生育期が進むにつれて激減し,ふつう青刈飼料として用いる程度に生育したものではその硝酸塩含量は大低の場合1.5%以下であつた.つぎに系統による差異をみると,各刈取期ごとに硝酸塩を多く含むものとそうでないものと量あつた.そして生育期のはじめごろには系統間の差異は大きいようであつた.これら3つの試験において,青刈飼料作物の硝酸塩含量は環境条件によりかなり影響されるようにみうけられた.したがつて硝酸塩を多く蓄積しない作物をみつけていくには,草種,系統による硝酸塩蓄積の差異を知ることは大切であるが,硝酸塩蓄積に大きな影響を及ぼす環境条件を知ることも大切であろうと推察された.

著者

池田 清彦

出版者

青土社

雑誌

現代思想

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.p44-52, 1990-01

著者

有尾 一郎 池田 清宏 鳥居 邦夫

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1995, no.513, pp.169-178, 1995-04-21 (Released:2010-08-24)

参考文献数

13

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近年構造物の対称性の利用法としてブロック対角化法が提案されている. 本研究はこの手法を減衰を持つ対称構造物の動的問題に適用するものである. 系の幾何学的特性に基づく座標変換を用いて, 剛性行列, 減衰行列, 質量行列, 制御系の行列等を同時にブロック対角化することにより, 運動方程式を複数の独立な式に分解する. 従来の方法と異なり, 対称構造物であれば任意の減衰行列に対して適用できる点がこの手法の大きな長所である. 数値解析例として各種の軸対称構造物を取り上げ本手法の数値解析効率と収束安定性の高さを示す.

著者

高田健次郎 池田清美著

出版者

朝倉書店

巻号頁・発行日

2002

著者

金田 博行 金子 恒雄 野本 森万 池田 清美 鈴木 宜之

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.36, no.10, pp.719-722, 1981-10-05

著者

池田 清

出版者

大阪外国語大学

雑誌

Etudes francaises (ISSN:0285984X)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.93-118, 1998-03-31

著者

池田 清 イケダ キヨシ Ikeda Kiyoshi

出版者

大阪大学文学部

雑誌

待兼山論叢. 哲学篇 (ISSN:03874818)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.1-16, 1985-01

著者

池田清彦著

出版者

筑摩書房

巻号頁・発行日

2006

著者

池田 清彦 嶋田 豊

出版者

社団法人日本東洋医学会

雑誌

日本東洋醫學雜誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.173-184, 2006-03-20

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広く信じられていることと異なり,科学は真理を追求する営為ではなく,何らかの同一性により,現象を説明する営為である。この立場から,現在の遺伝子還元主義的な生物学を批判し,システムを重視する対抗理論について論じた。

著者

三上 栄一 大野 勉 池田 清栄

出版者

愛知県衛生研究所

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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いわゆる健康食品の品質を確保し、安全性を明確にするため、製品に混入される恐れのある健康被害惹起成分をできるだけ簡便で、迅速に、精度高く検索する実用的な評価手法について考案した。分析の第1段階としてTLCを応用したスクリーニング確認法、第2段階として検出された物質をさらに高感度、高精度な方法で確認,定量するためにHPLC法を採用した。さらに第3段階として、物質を同定するため、質量に関する情報が得られるGC/MSまたはLC/MS法を最終同定法として位置付ける段階的検索法を構築した。

著者

吉田 克己 長谷川 晃 瀬川 信久 稗貫 俊文 田村 善之 潮見 佳男 曽野 裕夫 道幸 哲也 亘理 格 山下 竜一 池田 清治 村上 裕章

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2002

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本研究の目的は、現代社会を構成する政治=行政、経済=市場、生活=消費という3つのサブシステムの内部変化と外部変容(相互関係の変化)を、実定法学という観点から構造的・総合的に把握することである。共同研究を通じて、これら3つのサブシステム相互関係の変容を端的に表現するのが公私のクロスオーバーという現象であることが明らかとなった。また、そのような問題が集中的に現れる問題領域として、競争秩序と環境秩序があることも明らかになった。競争秩序の維持・確保は、その公共的性格のゆえに、伝統的に行政機関が担当すべきものとされてきた。ところが、近時、市民を主体とする民事法的対応の可能性が模索されている。このような動向に応じるためには、市民を主体とするものとして「公共性」を捉え返す必要があること、そして、競争秩序違反に対する損害賠償や差止を可能にする法理もまた、そのような観点から再構成されるべきことが解明された。さらに、競争秩序の形成に関して、上からでなく、下からの自生的秩序形成の可能性とその条件が検討された。競争論の観点からの民法学の原理論的考察も行われ、物権・債権の二分法に基礎には競争観念があることが明らかにされた。環境秩序に関しては、近時、理論的にも実践的にも重要な争点となっている景観問題などを素材として、公私のクロスオーバー現象が分析された。行政法の領域からは、公益、個別的利益および共同利益の相互関連が検討され、民事法の領域からは、差止を可能にする法理として、地域的ルール違反に対するサンクションとしての差止という法理が提示された。そして、刑法の領域からは、環境を保護法益として捉える場合のおける近代刑法原理の限界に関する分析が行われた。さらに、「憲法と民法」の相互関連という問題を通じて、公私の再構成に関する原理的な検討が行われた。

著者

吉田 克己 田村 善之 長谷川 晃 稗貫 俊文 村上 裕章 曽野 裕夫 松岡 久和 池田 清治 和田 俊憲 山下 龍一 亘理 格 瀬川 信久 秋山 靖浩 潮見 佳男 伊東 研祐

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2005

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公正な競争秩序や良好な自然環境、都市環境を確保するためには、行政機関や市町村だけでなく、市民が能動的な役割を果たすことが重要である。要するに、公私協働が求められるのである。しかし、公私峻別論に立脚する現行の実定法パラダイムは、この要請に充分に応えていない。本研究においては、行政法や民法を始めとする実定法において、どのようにして従来の考え方を克服して新しいパラダイムを構築すべきかの道筋を示した。

著者

池田 清

出版者

青山学院大学

雑誌

青山国際政経論集 (ISSN:02895129)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.217-233, 1995-05