著者

白石 正

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.99, no.8, pp.1916-1922, 2010 (Released:2013-04-10)

参考文献数

14

---

消毒は滅菌と異なり全て微生物を殺滅することはできず,感染を生じない程度に数を減らすことと定義されている.滅菌は加熱およびガスなどを利用するため生体に適用できず,このため消毒薬が微生物数を減らす手段として使用される.消毒薬は,抗微生物スペクトルの相違によって高・中・低水準の3つに分類されている.高水準消毒薬は,最も広い抗微生物スペクトルを有するが,人体に使用できず,内視鏡類などの医療器具が対象となる.中水準消毒薬は,比較的広い抗微生物スペクトルを有し,生体,環境などに使用できる.低水準消毒薬は,狭い抗微生物スペクトルであるが安全性は高く,生体,環境の消毒に使用される.これらの消毒薬は,それぞれ特性を有し消毒対象(生体,器具,環境)によって使い分けられている.

著者

日本環境感染症学会ワクチンに関するガイドライン改訂委員会 岡部 信彦 荒川 創一 岩田 敏 庵原 俊昭 白石 正 多屋 馨子 藤本 卓司 三鴨 廣繁 安岡 彰

出版者

一般社団法人 日本環境感染学会

雑誌

日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.29, no.Supplement_III, pp.S1-S14, 2014 (Released:2014-12-05)

参考文献数

50

被引用文献数

2 4

---

第2版改訂にあたって   日本環境感染学会では、医療機関における院内感染対策の一環として行う医療関係者への予防接種について「院内感染対策としてのワクチンガイドライン(以下、ガイドライン第1版)」を作成し2009年5月に公表した。   その後医療機関内での感染症予防の手段としての予防接種の重要性に関する認識は高まり、医療関係者を対象としてワクチン接種を行う、あるいはワクチン接種を求める医療機関は増加しており、結果としてワクチンが実施されている疾患の医療機関におけるアウトブレイクは著しく減少している。それに伴いガイドライン第1版の利用度はかなり高まっており、大変ありがたいことだと考えている。一方、その内容については、必ずしも現場の実情にそぐわないというご意見、あるいは実施に当たって誤解が生じやすい部分があるなどのご意見も頂いている。そこで、ガイドライン発行から4年近くを経ていることもあり、また我が国では予防接種を取り巻く環境に大きな変化があり予防接種法も2013年4月に改正されるなどしているところから、日本環境感染学会ではガイドライン改訂委員会を再構成し、改訂作業に取り組んだ。   医療関係者は自分自身が感染症から身を守るとともに、自分自身が院内感染の運び屋になってしまってはいけないので、一般の人々よりもさらに感染症予防に積極的である必要があり、また感染症による欠勤等による医療機関の機能低下も防ぐ必要がある。しかし予防接種の実際にあたっては現場での戸惑いは多いところから、医療機関において院内感染対策の一環として行う医療関係者への予防接種についてのガイドラインを日本環境感染学会として策定したものである。この大きな目的は今回の改訂にあたっても変化はないが、医療機関における予防接種のガイドラインは、個人個人への厳格な予防(individual protection)を目的として定めたものではなく、医療機関という集団での免疫度を高める(mass protection)ことが基本的な概念であることを、改訂にあたって再確認をした。すなわち、ごく少数に起こり得る個々の課題までもの解決を求めたものではなく、その場合は個別の対応になるという考え方である。また、ガイドラインとは唯一絶対の方法を示したものではなく、あくまで標準的な方法を提示するものであり、出来るだけ本ガイドラインに沿って実施されることが望まれるものであるが、それぞれの考え方による別の方法を排除するものでは当然ないことも再確認した。   その他にも、基本的には以下のような考え方は重要であることが再確認された。 ・対象となる医療関係者とは、ガイドラインでは、事務職・医療職・学生・ボランティア・委託業者(清掃員その他)を含めて受診患者と接触する可能性のある常勤・非常勤・派遣・アルバイト・実習生・指導教官等のすべてを含む。 ・医療関係者への予防接種は、自らの感染予防と他者ことに受診者や入院者への感染源とならないためのものであり、積極的に行うべきものではあるが、強制力を伴うようなものであってはならない。あくまでそれぞれの医療関係者がその必要性と重要性を理解した上での任意の接種である。 ・有害事象に対して特に注意を払う必要がある。不測の事態を出来るだけ避けるためには、既往歴、現病歴、家族歴などを含む問診の充実および接種前の健康状態確認のための診察、そして接種後の健康状態への注意が必要である。また予防接種を行うところでは、最低限の救急医療物品をそなえておく必要がある。なお万が一の重症副反応が発生した際には、定期接種ではないため国による救済の対象にはならないが、予防接種後副反応報告の厚生労働省への提出と、一般の医薬品による副作用発生時と同様、独立行政法人医薬品医療機器総合機構における審査制度に基づいた健康被害救済が適応される。   * 定期接種、任意接種にかかわらず、副反応と思われる重大な事象(ワクチンとの因果関係が必ずしも明確でない場合、いわゆる有害事象を含む)に遭遇した場合の届け出方法等:http://www.mhlw.go.jp/topics/bcg/tp250330-1.html ・費用負担に関しては、このガイドラインに明記すべき性格のものではなく、個々の医療機関の判断に任されるものではある。 ・新規採用などにあたっては、すでに予防接種を済ませてから就業させるようにすべきである。学生・実習生等の受入に当たっては、予め免疫を獲得しておくよう勧奨すべきである。また業務委託の業者に対しては、ことにB型肝炎などについては業務に当たる従事者に対してワクチン接種をするよう契約書類の中で明記するなどして、接種の徹底をはかることが望まれる。(以下略)

著者

白石 正

出版者

一般社団法人 日本環境感染学会

雑誌

日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.224-229, 2016 (Released:2016-10-05)

参考文献数

24

---

消毒薬はいつ頃から使用され,どのような経緯で現在の感染防止に役立っているか,その変遷を歴史から考察した.1840年代にクロール石灰による手指衛生を始めとし,その後,石炭酸,昇汞の使用へと変わっていった.1870年後半に感染症は微生物が原因であることが判明して以来,消毒薬の重要性が広く認識されるようになる.1900年代には合成技術の進歩から多くの消毒薬が合成され,現在でも使用されている消毒薬が登場する.消毒薬は異なっても接触感染防止を唱えたSemmelweis IPやLister Jの意思は現在でも引き継がれている.本稿においては,手指衛生,環境消毒および器具消毒の方法についてその変遷を記述する.

著者

白石 正 仲川 義人

出版者

Japanese Society of Environmental Infections

雑誌

環境感染 (ISSN:09183337)

巻号頁・発行日

vol.14, no.4, pp.275-279, 1999-11-30 (Released:2010-07-21)

参考文献数

7

被引用文献数

4

---

医療用具の一次消毒には様々な消毒剤が使用されているが, 被消毒物に損傷を与えるような消毒剤の使用は控えるべきである. 今回, 金属の腐食性に着目して鉄片, 亜鉛片, 銅片, アルミニウム片, 真鍮片およびステンレス片を対象に, 浸漬消毒に通常使用されない消毒剤も含めた7種の消毒剤によるこれら金属に対する腐食性, および腐食して錆が発生した鉄片に対する消毒剤の殺菌効果の影響とその原因について検討した. 0.1%塩化ベンザルコニウム液は鉄片に対して30分, 0.02および0.05%次亜塩素酸Na液は鉄片および亜鉛片に対して10分, 銅片に対して1時間の浸漬で錆の発生が認められた. 両性界面活性剤は鉄片に対して0.2%溶液中で1時間後, 0.05%溶液では3時間後に錆の発生が認められた. 0.1および0.5%グルコン酸クロルヘキシジン液, 80vol%エタノールおよび70vol%イソプロパノールは, 少なくとも6時間以内の浸漬では錆の発生は認められなかった. 一方, 鉄錆 (+) 片と鉄錆 (-) 片を対象にグルコン酸クロルヘキシジン液, 塩化ベンザルコニウム液および両性界面活性剤の殺菌効果の相違の有無については, いずれの消毒剤も鉄錆 (+) 片は鉄錆 (-) 片に比べ殺菌効果の低下が認められた. この原因として, 鉄錆 (+) 片から溶出する鉄イオン量が鉄錆 (-) 片に比べ多いことから, 鉄イオンが殺菌効果に影響していことが一因と考えられた.

著者

白石 正 丘 龍祥 仲川 義人

出版者

Japanese Society of Environmental Infections

雑誌

環境感染 (ISSN:09183337)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.108-112, 1998-04-30 (Released:2010-07-21)

参考文献数

12

---

注射部位の皮膚消毒には80vol%消毒用エタノール (ETOH), 70vol%イソプロパノール (IPA), 80vol%メタノール変性アルコール (NEO) が使用されている.これらの同等性の如何を検討する目的で, それぞれの試験液 (未希釈液) と1.5倍, 2倍, 3倍希釈液の各種臨床分離株に対する殺菌効果および医療従事者 (n=10) を対象とした皮膚の除菌効果を検討した.その結果, 3種の未希釈液および1.5倍希釈液は各種細菌を15秒で殺菌したが, 2倍希釈液では30秒の接触でETOHに比しIPA, NEOがより高い殺菌効果を示した.皮膚の除菌率ではETOHの未希釈液は99.0±1.3%となり, 2倍希釈液85.0±18.6%および3倍希釈液61.3±30.58%との間に有意差が認められた.NEOにおいても未希釈液98.9±1.6%と2倍希釈液95.2±5.3%および3倍希釈液68.4±35.7%との間で有意差が認められた.しかし, IPAでは未希釈液の除菌率97.7±4.0%と3倍希釈液の除菌率77.3±29.1%の間にのみ有意差が認められた.これらより, 基礎的検討において各消毒剤の未希釈液および1.5倍希釈液は高い殺菌効果を有していたが, 臨床的検討ではIPAがETOHおよびNEOに比し, 高い殺菌効果を示したことから, 総合的に見た殺菌力ではIPA>NEO>ETOHであることが認められた.

著者

白石 正樹 Masaki Shiraishi

出版者

創価大学法学会

雑誌

創価法学 (ISSN:03883019)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.3-43, 2019-07-30

著者

白石 正彦

出版者

日本フードシステム学会

雑誌

フードシステム研究 (ISSN:13410296)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.85-87, 1998-12-27 (Released:2010-12-16)

著者

白石 正樹

出版者

創価大学法学会

雑誌

創価法学 (ISSN:03883019)

巻号頁・発行日

vol.11, no.3, pp.p95-111, 1982-03

著者

白石 正 仲川 義人

出版者

日本環境感染学会

雑誌

環境感染 (ISSN:09183337)

巻号頁・発行日

vol.14, no.4, pp.275-279, 1999-11-30

参考文献数

7

被引用文献数

1

---

医療用具の一次消毒には様々な消毒剤が使用されているが, 被消毒物に損傷を与えるような消毒剤の使用は控えるべきである. 今回, 金属の腐食性に着目して鉄片, 亜鉛片, 銅片, アルミニウム片, 真鍮片およびステンレス片を対象に, 浸漬消毒に通常使用されない消毒剤も含めた7種の消毒剤によるこれら金属に対する腐食性, および腐食して錆が発生した鉄片に対する消毒剤の殺菌効果の影響とその原因について検討した. 0.1%塩化ベンザルコニウム液は鉄片に対して30分, 0.02および0.05%次亜塩素酸Na液は鉄片および亜鉛片に対して10分, 銅片に対して1時間の浸漬で錆の発生が認められた. 両性界面活性剤は鉄片に対して0.2%溶液中で1時間後, 0.05%溶液では3時間後に錆の発生が認められた. 0.1および0.5%グルコン酸クロルヘキシジン液, 80vol%エタノールおよび70vol%イソプロパノールは, 少なくとも6時間以内の浸漬では錆の発生は認められなかった. 一方, 鉄錆 (+) 片と鉄錆 (-) 片を対象にグルコン酸クロルヘキシジン液, 塩化ベンザルコニウム液および両性界面活性剤の殺菌効果の相違の有無については, いずれの消毒剤も鉄錆 (+) 片は鉄錆 (-) 片に比べ殺菌効果の低下が認められた. この原因として, 鉄錆 (+) 片から溶出する鉄イオン量が鉄錆 (-) 片に比べ多いことから, 鉄イオンが殺菌効果に影響していことが一因と考えられた.

著者

白石 正

出版者

日本環境感染学会

雑誌

環境感染 (ISSN:09183337)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.12-13, 1997-06-10 (Released:2010-07-21)

著者

白石 正 仲川 義人

出版者

Japanese Society of Environmental Infections

雑誌

環境感染 (ISSN:09183337)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.165-169, 2007-09-25 (Released:2010-07-21)

参考文献数

5

被引用文献数

1

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輸液内への細菌混入は, 薬剤混合時やライン交換時などで生じ, カテーテル関連血流感染の原因 となることが知られている. そこで, 輸液中に細菌が混入した場合の細菌の増殖動向を検討した. 輸液は電解質輸液2種類, アミノ酸輸液3種類, 脂肪乳剤配合アミノ酸輸液1種類および50%ブドウ糖液1種類の合計7種類を使用した. 被験菌はE. coil, S. marcescens, P. aeruginosa, S. aureus, およびS. epidermidisを使用し, これらの細菌を一定菌量に調整した菌液をそれぞれ各輸 液に添加し, 6, 12, 24時間後にサンプリングを行い, SCD寒天培地に接種し, 35℃24時間培養 後コロニー数を計測した. この結果, 脂肪乳剤配合アミノ酸輸液中では, いずれの被験菌も経時的に増殖が認められたが, 50%ブドウ糖液中では6時間以降, 増殖は認められず, pHおよび浸透圧が関与しているものと考えられた. その他の輸液中では, 菌種により異なりP. aeyuginosa, S. auyeus, およびS. epidermidisでは48時間後に増殖は認められず, E. coil, S. marcescensでは増殖が認められた. このことから, 輸液の組成, pH, 浸透圧に加え, 細菌種の性質も関与すると考えられた.

著者

白石 正 仲川 義人

出版者

Japanese Society of Environmental Infections

雑誌

環境感染 (ISSN:09183337)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.165-169, 2007-09-25

被引用文献数

4

---

輸液内への細菌混入は, 薬剤混合時やライン交換時などで生じ, カテーテル関連血流感染の原因 となることが知られている. そこで, 輸液中に細菌が混入した場合の細菌の増殖動向を検討した. 輸液は電解質輸液2種類, アミノ酸輸液3種類, 脂肪乳剤配合アミノ酸輸液1種類および50%ブドウ糖液1種類の合計7種類を使用した. 被験菌は<I>E. coil, S. marcescens, P. aeruginosa, S. aureus</I>, および<I>S. epidermidis</I>を使用し, これらの細菌を一定菌量に調整した菌液をそれぞれ各輸 液に添加し, 6, 12, 24時間後にサンプリングを行い, SCD寒天培地に接種し, 35℃24時間培養 後コロニー数を計測した. この結果, 脂肪乳剤配合アミノ酸輸液中では, いずれの被験菌も経時的に増殖が認められたが, 50%ブドウ糖液中では6時間以降, 増殖は認められず, pHおよび浸透圧が関与しているものと考えられた. その他の輸液中では, 菌種により異なり<I>P. aeyuginosa, S. auyeus</I>, および<I>S. epidermidis</I>では48時間後に増殖は認められず, E. coil, S. marcescensでは増殖が認められた. このことから, 輸液の組成, pH, 浸透圧に加え, 細菌種の性質も関与すると考えられた.

著者

白石 正樹

出版者

創価大学

雑誌

創価法学 (ISSN:03883019)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.114-154, 1992-01

著者

白石 正樹

出版者

創価大学法学会

雑誌

創価法学 (ISSN:03883019)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.1-43, 2000-03

著者

白石 正樹

出版者

創価大学法学会

雑誌

創価法学 (ISSN:03883019)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.69-115, 1999-12

著者

白石 正樹

出版者

創価大学法学会

雑誌

創価法学 (ISSN:03883019)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.p71-84, 1981-11

著者

白石 正

出版者

耳鼻咽喉科展望会

雑誌

耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.125-132, 2013-06-15 (Released:2014-06-15)

参考文献数

25

被引用文献数

1

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医療関連感染を防止する手段は, 感染源の抑止, 宿主の防御, 感染経路の遮断など様々考えられ, これらの目的を達成するための1つに消毒が挙げられる。消毒方法には, 加熱, 照射, 消毒薬があり, 医療施設での消毒は加熱処理, 消毒薬の使用が繁用されている。加熱処理は芽胞に効果が期待できないが, 消毒薬は抗微生物スペクトルを考慮して適切に選択すれば芽胞にも効果的である。消毒薬は, 手指消毒, 医療器具消毒, 環境消毒など対象によって異なるため, その選択および使用濃度が重要なポイントとなる。最近ではNorovirus, Clostridium difficile など感染性胃腸炎の原因となる微生物による医療関連感染が問題となっており, これらの微生物に対する適切な手指消毒, 環境消毒を推進する必要がある。

著者

菅原 拓也 荒井 浩一 倉本 敬二 東海林 徹 浅倉 聖岳 白石 正

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.10, pp.678-686, 2016-10-10 (Released:2017-10-10)

参考文献数

18

被引用文献数

1

---

We previously reported that insoluble particulate matter formed during the mixing of injectable drugs. We considered that the contamination derived from the disposable injection syringe used for the mixture as one of the causes. Therefore, in the present study, we evaluated the amount of insoluble particulate matter caused by using a 50-mL syringe of each manufacturer, using syringes of various capacities and number of piston times (suction and expulsion) of the syringe. Furthermore, we were able to identify the components of the insoluble particulate matter that formed. As a result, we found that a lot of insoluble particulate matter was expelled from the 50-mL syringes of each manufacturer that increased with the capacity of the syringe and the number of piston times. In addition, we found that the insoluble particulate matter was from the silicone oil coating on the inner surfaces of the syringes.

著者

畠山 史朗 鈴木 規子 安部 一弥 金野 昇 金子 俊幸 豊口 禎子 白石 正

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.138, no.8, pp.1095-1101, 2018-08-01 (Released:2018-08-01)

参考文献数

19

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Chemotherapy-induced nausea and vomiting (CINV) is the most unbearable adverse effect of chemotherapy. The antiemesis guidelines of the National Comprehensive Cancer Network indicate that hyponatremia is a risk factor for CINV, although the relationship between the incidence of CINV and hyponatremia has not been sufficiently studied. This two-center prospective observational study evaluated whether low serum sodium concentrations were a risk factor for CINV. The study included 34 patients who were scheduled to receive first-line carboplatin- or oxaliplatin-based chemotherapy for gynecological or colorectal cancers. Patient diaries were used to record the daily incidences of CINV events during a 5-day period. The patients were divided based on the median serum sodium concentration into a low Na+ group (<141 mEq/L) and a high Na+ group (≥141 mEq/L). The incidences of delayed nausea were 27.8% in the high Na+ group and 62.5% in the low Na+ group (p=0.042), with complete control rates (no vomiting, rescue medication, or grade 2 nausea) of 77.8% and 43.8%, respectively (p=0.042). The time to complete control failure in each group was analyzed using the Kaplan-Meier method, which revealed a significantly shorter time in the low Na+ group (p=0.03). Therefore, these results indicate that low serum sodium concentrations may increase the risk of CINV.

著者

日本環境感染症学会ワクチンに関するガイドライン改訂委員会 岡部 信彦 荒川 創一 岩田 敏 庵原 俊昭 白石 正 多屋 馨子 藤本 卓司 三鴨 廣繁 安岡 彰

出版者

Japanese Society for Infection Prevention and Control

雑誌

日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.S1-S14, 2014

被引用文献数

4

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第2版改訂にあたって<br>   日本環境感染学会では、医療機関における院内感染対策の一環として行う医療関係者への予防接種について「院内感染対策としてのワクチンガイドライン(以下、ガイドライン第1版)」を作成し2009年5月に公表した。<br>   その後医療機関内での感染症予防の手段としての予防接種の重要性に関する認識は高まり、医療関係者を対象としてワクチン接種を行う、あるいはワクチン接種を求める医療機関は増加しており、結果としてワクチンが実施されている疾患の医療機関におけるアウトブレイクは著しく減少している。それに伴いガイドライン第1版の利用度はかなり高まっており、大変ありがたいことだと考えている。一方、その内容については、必ずしも現場の実情にそぐわないというご意見、あるいは実施に当たって誤解が生じやすい部分があるなどのご意見も頂いている。そこで、ガイドライン発行から4年近くを経ていることもあり、また我が国では予防接種を取り巻く環境に大きな変化があり予防接種法も2013年4月に改正されるなどしているところから、日本環境感染学会ではガイドライン改訂委員会を再構成し、改訂作業に取り組んだ。<br>   医療関係者は自分自身が感染症から身を守るとともに、自分自身が院内感染の運び屋になってしまってはいけないので、一般の人々よりもさらに感染症予防に積極的である必要があり、また感染症による欠勤等による医療機関の機能低下も防ぐ必要がある。しかし予防接種の実際にあたっては現場での戸惑いは多いところから、医療機関において院内感染対策の一環として行う医療関係者への予防接種についてのガイドラインを日本環境感染学会として策定したものである。この大きな目的は今回の改訂にあたっても変化はないが、医療機関における予防接種のガイドラインは、個人個人への厳格な予防(individual protection)を目的として定めたものではなく、医療機関という集団での免疫度を高める(mass protection)ことが基本的な概念であることを、改訂にあたって再確認をした。すなわち、ごく少数に起こり得る個々の課題までもの解決を求めたものではなく、その場合は個別の対応になるという考え方である。また、ガイドラインとは唯一絶対の方法を示したものではなく、あくまで標準的な方法を提示するものであり、出来るだけ本ガイドラインに沿って実施されることが望まれるものであるが、それぞれの考え方による別の方法を排除するものでは当然ないことも再確認した。<br>   その他にも、基本的には以下のような考え方は重要であることが再確認された。<br> ・対象となる医療関係者とは、ガイドラインでは、事務職・医療職・学生・ボランティア・委託業者(清掃員その他)を含めて受診患者と接触する可能性のある常勤・非常勤・派遣・アルバイト・実習生・指導教官等のすべてを含む。<br> ・医療関係者への予防接種は、自らの感染予防と他者ことに受診者や入院者への感染源とならないためのものであり、積極的に行うべきものではあるが、強制力を伴うようなものであってはならない。あくまでそれぞれの医療関係者がその必要性と重要性を理解した上での任意の接種である。<br> ・有害事象に対して特に注意を払う必要がある。不測の事態を出来るだけ避けるためには、既往歴、現病歴、家族歴などを含む問診の充実および接種前の健康状態確認のための診察、そして接種後の健康状態への注意が必要である。また予防接種を行うところでは、最低限の救急医療物品をそなえておく必要がある。なお万が一の重症副反応が発生した際には、定期接種ではないため国による救済の対象にはならないが、予防接種後副反応報告の厚生労働省への提出と、一般の医薬品による副作用発生時と同様、独立行政法人医薬品医療機器総合機構における審査制度に基づいた健康被害救済が適応される。<br>   * 定期接種、任意接種にかかわらず、副反応と思われる重大な事象(ワクチンとの因果関係が必ずしも明確でない場合、いわゆる有害事象を含む)に遭遇した場合の届け出方法等:http://www.mhlw.go.jp/topics/bcg/tp250330-1.html<br> ・費用負担に関しては、このガイドラインに明記すべき性格のものではなく、個々の医療機関の判断に任されるものではある。<br> ・新規採用などにあたっては、すでに予防接種を済ませてから就業させるようにすべきである。学生・実習生等の受入に当たっては、予め免疫を獲得しておくよう勧奨すべきである。また業務委託の業者に対しては、ことにB型肝炎などについては業務に当たる従事者に対してワクチン接種をするよう契約書類の中で明記するなどして、接種の徹底をはかることが望まれる。<br>(以下略)<br>