文献一覧: 庵原俊昭 (著者)

24 0 0 0 OA 医療関係者のためのワクチンガイドライン第2版

著者: 日本環境感染症学会ワクチンに関するガイドライン改訂委員会岡部信彦荒川創一岩田敏庵原俊昭白石正多屋馨子藤本卓司三鴨廣繁安岡彰
出版者: 一般社団法人日本環境感染学会
雑誌: 日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日: vol.29, no.Supplement_III, pp.S1-S14, 2014 (Released:2014-12-05)
参考文献数: 50
被引用文献数: 2 4

第2版改訂にあたって日本環境感染学会では、医療機関における院内感染対策の一環として行う医療関係者への予防接種について「院内感染対策としてのワクチンガイドライン(以下、ガイドライン第1版)」を作成し2009年5月に公表した。その後医療機関内での感染症予防の手段としての予防接種の重要性に関する認識は高まり、医療関係者を対象としてワクチン接種を行う、あるいはワクチン接種を求める医療機関は増加しており、結果としてワクチンが実施されている疾患の医療機関におけるアウトブレイクは著しく減少している。それに伴いガイドライン第1版の利用度はかなり高まっており、大変ありがたいことだと考えている。一方、その内容については、必ずしも現場の実情にそぐわないというご意見、あるいは実施に当たって誤解が生じやすい部分があるなどのご意見も頂いている。そこで、ガイドライン発行から4年近くを経ていることもあり、また我が国では予防接種を取り巻く環境に大きな変化があり予防接種法も2013年4月に改正されるなどしているところから、日本環境感染学会ではガイドライン改訂委員会を再構成し、改訂作業に取り組んだ。医療関係者は自分自身が感染症から身を守るとともに、自分自身が院内感染の運び屋になってしまってはいけないので、一般の人々よりもさらに感染症予防に積極的である必要があり、また感染症による欠勤等による医療機関の機能低下も防ぐ必要がある。しかし予防接種の実際にあたっては現場での戸惑いは多いところから、医療機関において院内感染対策の一環として行う医療関係者への予防接種についてのガイドラインを日本環境感染学会として策定したものである。この大きな目的は今回の改訂にあたっても変化はないが、医療機関における予防接種のガイドラインは、個人個人への厳格な予防(individual protection)を目的として定めたものではなく、医療機関という集団での免疫度を高める(mass protection)ことが基本的な概念であることを、改訂にあたって再確認をした。すなわち、ごく少数に起こり得る個々の課題までもの解決を求めたものではなく、その場合は個別の対応になるという考え方である。また、ガイドラインとは唯一絶対の方法を示したものではなく、あくまで標準的な方法を提示するものであり、出来るだけ本ガイドラインに沿って実施されることが望まれるものであるが、それぞれの考え方による別の方法を排除するものでは当然ないことも再確認した。その他にも、基本的には以下のような考え方は重要であることが再確認された。・対象となる医療関係者とは、ガイドラインでは、事務職・医療職・学生・ボランティア・委託業者(清掃員その他)を含めて受診患者と接触する可能性のある常勤・非常勤・派遣・アルバイト・実習生・指導教官等のすべてを含む。・医療関係者への予防接種は、自らの感染予防と他者ことに受診者や入院者への感染源とならないためのものであり、積極的に行うべきものではあるが、強制力を伴うようなものであってはならない。あくまでそれぞれの医療関係者がその必要性と重要性を理解した上での任意の接種である。・有害事象に対して特に注意を払う必要がある。不測の事態を出来るだけ避けるためには、既往歴、現病歴、家族歴などを含む問診の充実および接種前の健康状態確認のための診察、そして接種後の健康状態への注意が必要である。また予防接種を行うところでは、最低限の救急医療物品をそなえておく必要がある。なお万が一の重症副反応が発生した際には、定期接種ではないため国による救済の対象にはならないが、予防接種後副反応報告の厚生労働省への提出と、一般の医薬品による副作用発生時と同様、独立行政法人医薬品医療機器総合機構における審査制度に基づいた健康被害救済が適応される。 * 定期接種、任意接種にかかわらず、副反応と思われる重大な事象(ワクチンとの因果関係が必ずしも明確でない場合、いわゆる有害事象を含む)に遭遇した場合の届け出方法等:http://www.mhlw.go.jp/topics/bcg/tp250330-1.html ・費用負担に関しては、このガイドラインに明記すべき性格のものではなく、個々の医療機関の判断に任されるものではある。・新規採用などにあたっては、すでに予防接種を済ませてから就業させるようにすべきである。学生・実習生等の受入に当たっては、予め免疫を獲得しておくよう勧奨すべきである。また業務委託の業者に対しては、ことにB型肝炎などについては業務に当たる従事者に対してワクチン接種をするよう契約書類の中で明記するなどして、接種の徹底をはかることが望まれる。(以下略)

2021-12-01 23:54:19
23 + 8 Twitter
1 + 1 Wikipedia

16 0 0 0 OA 小児急性リンパ性白血病長期生存患児の知能指数の経時的変化

著者: 加藤充子東英一井戸正流伊藤正寛二井立恵樋口和郎庵原俊昭神谷斉桜井実
出版者: 特定非営利活動法人日本小児血液・がん学会
雑誌: 日本小児血液学会雑誌 (ISSN:09138706)
巻号頁・発行日: vol.5, no.1, pp.61-65, 1991-03-31 (Released:2011-03-09)
参考文献数: 15

免疫化学療法および中枢神経系に対する再発予防治療 (4例を除き24Gy頭蓋照射を含む) を受け, 完全寛解が5年以上持続している小児急性リンパ性白血病 (ALL) 患児56例について, 発症後の知能指数 (IQ) の経時的変化を検討した.対象症例の経過観察期間は発症後5.1~15.5年, 平均10.1年で, この間に一人当り1~4回, 計121回の知能検査を実施した.42例については, 1.4~10.0年, 平均4.5年の間隔で2回以上の検査が行われた.この結果, 1) IQは発症後1~3年以降, 時間の経過とともに低下する.2) IQの低下は発症時年齢と関係があり, 5歳未満発症児で有意の低下が認められる.3) IQの低下は性別と関係し, 女児において有意の低下が認められることがわかった.また, 発症後10年以上経過してもなおIQは低下し続ける傾向にあり, 長期間にわたる経過観察が必要であると思われた.

2023-04-27 12:28:58
16 + 14 Twitter

3 0 0 0 OA インフルエンザワクチンにおけるアナフィラキシーの現状・課題・展望

著者: 庵原俊昭
出版者: 日本毒性学会
雑誌: 日本毒性学会学術年会第41回日本毒性学会学術年会
巻号頁・発行日: pp.S5-4, 2014 (Released:2014-08-26)

インフルエンザワクチンによるアナフィラキシーの原因として、発育鶏卵由来のタマゴ成分が関与していると考えられていた。しかし、本邦のインフルエンザワクチンに含まれるオボアルブミン濃度は1ng/mlであり、アナフィラキシーを引き起こす濃度(600ng/接種量以上)ではない。2009年のパンデミック時にタマゴを食べてアナフィラキシーを起こす小児41人に、発育鶏卵由来インフルエンザワクチンを接種したが1人もアナフィラキシーを発症しなかった。 2011/2012シーズンにおいて、2-フェノキシエタノール(2PE) を含むインフルエンザワクチンを接種した小児(主として3~5歳)は、2PEを含まないインフルエンザワクチンを接種した小児よりも高頻度にアナフィラキシーを発症した。アナフィラキシーを発症した小児は、インフルエンザワクチンに対するプリックテストが陽性であり、インフルエンザワクチンに対する高いIgE抗体を有しており、児から採取した好塩基球はインフルエンザワクチン刺激により活性化された。また、低濃度の刺激では、2PE入りインフルエンザワクチンの方が高い好塩基球活性化が認められた。以上の結果から、2PEがHAの構造をなんらか変化させ、結果として好塩基球や肥満細胞に付着した抗インフルエンザワクチンIgE抗体が架橋形成し、これら細胞を活性化させアナフィラキシーを誘発したと推論した。 2012/2013シーズンから防腐剤を2PEからチメロサールに変更したところ、小児のアナフィラキシーの頻度は他のメーカーは同等となった。一方、インフルエンザワクチン接種後に腕全体が腫脹した小児では即時型のプリックテストは陰性であったが、インフルエンザワクチンに対する高いIgE抗体が検出された。次に小児のインフルエンザワクチンIgE抗体を測定したところ、2歳~5歳で高値を示し、その後低下する傾向が認められた。インフルエンザワクチン接種後のアナフィラキシーや腕全体の腫脹を予防するためには、IgE抗体を誘導しにくいインフルエンザワクチンの開発が必要である。

2022-11-26 10:57:42
3 + 0 Twitter

2 0 0 0 OA 三重県における急性呼吸器症状を呈した小児から検出されたコロナウイルス(HCoV-OC43)

著者: 矢野拓弥落合仁庵原俊昭
出版者: 一般社団法人日本感染症学会
雑誌: 感染症学雑誌 (ISSN:03875911)
巻号頁・発行日: vol.88, no.5, pp.708-710, 2014-09-20 (Released:2017-07-28)
参考文献数: 11
被引用文献数: 1 1

2022-07-17 17:13:51
2 + 0 Twitter

2 0 0 0 OA 麻疹・風疹混合 (MR) ワクチンの2回接種における安全性と有効性

著者: 寺田喜平尾内一信庵原俊昭岡田賢司沼崎啓
出版者: 社団法人日本感染症学会
雑誌: 感染症学雑誌 (ISSN:03875911)
巻号頁・発行日: vol.82, no.5, pp.414-418, 2008-09-20 (Released:2011-02-07)
参考文献数: 6

麻疹・風疹混合 (MR) ワクチン2回接種における安全性と有効性について検証を行った. 対象は約5年前1歳で接種したMRワクチン (ミールビック, 財団法人阪大微生物病研究会) 治験対象者うち了解の得られた75名であった. 方法は追加接種前後に採血して抗体価の変動を調べ, 接種後28日間の健康状態観察表から有害事象を調査した. その結果, 重症な有害事象は認められなかった. また発熱の頻度は1回目の接種時より有意に (p<0.05) 27.3%から14.9%, 発疹の頻度も122%から6.8%に減少したが有意差はなかった.接種部位の発赤や腫脹は, それぞれ7.3%から10.8%, 29%から&1%に増加したが, 有意差はなかった.有効性において, 追加接種前後で麻疹NT抗体 (2n) の平均±標準偏差は5.5±12から64±1.0に増加し, p<0.0001の有意差があった. 風疹HI抗体 (2n) の平均±標準偏差は4.5±1.3から6.3±0.9に増加し, 統計学的にはp<0.0001の有意差があった. 2回目接種後麻疹抗体はNT法およびEIA法で, 風疹抗体はHI法ですべて陽性となった. 接種後平均で2管以上の有意な増加を認めた接種前抗体価は, 麻疹NT抗体8倍以下, 風疹HI抗体16倍以下であった. 以上より, MRワクチン2回接種は安全で有効な方法と考えられた.

2016-09-08 21:21:17
2 + 0 Twitter

2 0 0 0 ムンプスワクチンの定期接種化の費用対効果分析

著者: 菅原民枝大日康史多屋馨子及川馨羽根田紀幸菊池清加藤文英山口清次吉川哲史中野貴司庵原俊昭堤裕幸浅野喜造神谷齊岡部信彦
出版者: 日本感染症学会
雑誌: 感染症学雑誌 : 日本伝染病学会機関誌 : the journal of the Japanese Association for Infectious Diseases (ISSN:03875911)
巻号頁・発行日: vol.81, no.5, pp.555-561, 2007-09-20
被引用文献数: 4

2010-02-07 09:51:59
2 + 1 Twitter

https://ci.nii.ac.jp/naid/10019991678

1 0 0 0 OA 急性小脳炎後に小脳萎縮と運動, 認知機能障害を来した1歳男児例

著者: 延時達朗庵原俊昭
出版者: 一般社団法人日本小児神経学会
雑誌: 脳と発達 (ISSN:00290831)
巻号頁・発行日: vol.48, no.1, pp.51-52, 2016 (Released:2016-03-26)
参考文献数: 5

症例は1歳2カ月男児. 微熱出現の2週間後に体幹失調を来し受診. 急性小脳失調症が疑われるも運動機能は回復せず, MRI fluid-attenuated inversion recovery像の小脳虫部, 皮質の萎縮と高信号所見から小脳炎の慢性期と診断された. リハビリテーションにもかかわらず認知, 運動機能ともに後遺症を来した. 乳幼児期の小脳炎では, 病初期には潜在的に重症であること, 回復期に認知機能障害を来すことに留意して診療にあたることが重要である.

2021-11-05 18:16:46
1 + 1 Twitter

1 0 0 0 公衆衛生新型インフルエンザウイルスワクチン(A(H1N1)2009pdmウイルスワクチン)について

著者: 庵原俊昭
出版者: メディカルレビュー社
雑誌: インフルエンザ (ISSN:13458345)
巻号頁・発行日: vol.11, no.4, pp.333-338, 2010-10
被引用文献数: 1

2021-10-26 04:15:06
1 + 0 Twitter

https://ci.nii.ac.jp/naid/40017340297

1 0 0 0 沈降インフルエンザワクチンの評価とインフルエンザA(H1N1)2009ワクチンの今後

著者: 庵原俊昭
出版者: 日本ウイルス学会
雑誌: ウイルス (ISSN:00426857)
巻号頁・発行日: vol.60, no.1, pp.69-78, 2010
被引用文献数: 2

H5N1パンデミックに備え,世界各国でプライミング効果に優れたプロトタイプワクチンが開発された.本邦の沈降インフルエンザワクチンH5N1は,水酸化アルミニウムをアジュバントとする全粒子ワクチンで,初回の2回接種により優れたプライミング効果を認め,2年後に行った異なる株の追加接種により良好なブーステイングと幅広い交差免疫が誘導され,副反応は容認される範囲であった.しかし,2009年4月以来パンデミックをおこしたのは,Aソ連型と抗原性が大きく異なるH1N1であった.スプリットタイプのA(H1N1)2009ウイルス単味ワクチンの1回接種により効果的なブーステイングが認められ,多くの成人はこのウイルスに対する免疫記憶があることが示された.この結果から世界各国では季節性インフルエンザワクチンと同じ接種方式でこのワクチンの接種が行われた.なお今後の流行予測から2010/11シーズンの季節性インフルエンザワクチンに,A(H1N1)2009ウイルス由来株が含まれることになった.

2019-01-25 21:54:54
1 + 0 Twitter

1 0 0 0 OA ムンプスワクチンの定期接種化の費用対効果分析

著者: 菅原民枝大日康史多屋馨子及川馨羽根田紀幸菊池清加藤文英山口清次吉川哲史中野貴司庵原俊昭堤裕幸浅野喜造神谷齊岡部信彦
出版者: 一般社団法人日本感染症学会
雑誌: 感染症学雑誌 (ISSN:03875911)
巻号頁・発行日: vol.81, no.5, pp.555-561, 2007-09-20 (Released:2011-05-20)
参考文献数: 19
被引用文献数: 6 8

目的: 現在ムンプスワクチンの予防接種は任意接種であるが, 定期接種化された場合の費用対効果分析を行った.方法: 本研究は, 外来診療における医療費と家族の看護負担に関する調査を行い, 入院や後遺症死亡例の重症化例の情報を加味した.外来診療の医療費と家族看護に関する調査は, 平成16年6月15日から平成18年1月15日までの19カ月間, 人口10万人都市で, 小児科を標榜する9診療所と県立病院大学付属病院の11医療機関で実施した.入院例調査は, 平成16年1月から平成17年12月までの2年間, ムンプス及びムンプスワクチン関連により24時間以上入院あるいは死亡した例について実施した.結果: 外来診療に関する回収は189枚家族票112枚であった. 外来診療の疾病負担は, 家族看護費用も含めて平均値471億円 (最大値2, 331億円, 最小値6億円) であった.ムンプスの入院患者数は全国で4596例と推測した. 入院は, 家族看護も含めて平均値13.5億円であった. 後遺症, 死亡例を加え総疾病負担は, 平均値525億円 (最大値2434億円, 最小値109億円) であった.費用対効果分析では, 予防接種費用を6000円とすると, 増分便益費用比は, 5.2であり, 95%信頼区間下限においても1を上回っていた.考察: 増分便益費用比は1を上回っており, 定期接種化によってもたされる追加的な便益が, 追加的な費用を上回っていた. したがって, ムンプスワクチンの定期接種化に向けて政策的根拠が確認された.

2018-09-26 17:54:38
1 + 0 Twitter

1 0 0 0 医療関係者のためのワクチンガイドライン第2版

著者: 日本環境感染症学会ワクチンに関するガイドライン改訂委員会岡部信彦荒川創一岩田敏庵原俊昭白石正多屋馨子藤本卓司三鴨廣繁安岡彰
出版者: Japanese Society for Infection Prevention and Control
雑誌: 日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日: vol.29, pp.S1-S14, 2014
被引用文献数: 4

第2版改訂にあたって 日本環境感染学会では、医療機関における院内感染対策の一環として行う医療関係者への予防接種について「院内感染対策としてのワクチンガイドライン(以下、ガイドライン第1版)」を作成し2009年5月に公表した。 その後医療機関内での感染症予防の手段としての予防接種の重要性に関する認識は高まり、医療関係者を対象としてワクチン接種を行う、あるいはワクチン接種を求める医療機関は増加しており、結果としてワクチンが実施されている疾患の医療機関におけるアウトブレイクは著しく減少している。それに伴いガイドライン第1版の利用度はかなり高まっており、大変ありがたいことだと考えている。一方、その内容については、必ずしも現場の実情にそぐわないというご意見、あるいは実施に当たって誤解が生じやすい部分があるなどのご意見も頂いている。そこで、ガイドライン発行から4年近くを経ていることもあり、また我が国では予防接種を取り巻く環境に大きな変化があり予防接種法も2013年4月に改正されるなどしているところから、日本環境感染学会ではガイドライン改訂委員会を再構成し、改訂作業に取り組んだ。 医療関係者は自分自身が感染症から身を守るとともに、自分自身が院内感染の運び屋になってしまってはいけないので、一般の人々よりもさらに感染症予防に積極的である必要があり、また感染症による欠勤等による医療機関の機能低下も防ぐ必要がある。しかし予防接種の実際にあたっては現場での戸惑いは多いところから、医療機関において院内感染対策の一環として行う医療関係者への予防接種についてのガイドラインを日本環境感染学会として策定したものである。この大きな目的は今回の改訂にあたっても変化はないが、医療機関における予防接種のガイドラインは、個人個人への厳格な予防(individual protection)を目的として定めたものではなく、医療機関という集団での免疫度を高める(mass protection)ことが基本的な概念であることを、改訂にあたって再確認をした。すなわち、ごく少数に起こり得る個々の課題までもの解決を求めたものではなく、その場合は個別の対応になるという考え方である。また、ガイドラインとは唯一絶対の方法を示したものではなく、あくまで標準的な方法を提示するものであり、出来るだけ本ガイドラインに沿って実施されることが望まれるものであるが、それぞれの考え方による別の方法を排除するものでは当然ないことも再確認した。 その他にも、基本的には以下のような考え方は重要であることが再確認された。 ・対象となる医療関係者とは、ガイドラインでは、事務職・医療職・学生・ボランティア・委託業者(清掃員その他)を含めて受診患者と接触する可能性のある常勤・非常勤・派遣・アルバイト・実習生・指導教官等のすべてを含む。 ・医療関係者への予防接種は、自らの感染予防と他者ことに受診者や入院者への感染源とならないためのものであり、積極的に行うべきものではあるが、強制力を伴うようなものであってはならない。あくまでそれぞれの医療関係者がその必要性と重要性を理解した上での任意の接種である。 ・有害事象に対して特に注意を払う必要がある。不測の事態を出来るだけ避けるためには、既往歴、現病歴、家族歴などを含む問診の充実および接種前の健康状態確認のための診察、そして接種後の健康状態への注意が必要である。また予防接種を行うところでは、最低限の救急医療物品をそなえておく必要がある。なお万が一の重症副反応が発生した際には、定期接種ではないため国による救済の対象にはならないが、予防接種後副反応報告の厚生労働省への提出と、一般の医薬品による副作用発生時と同様、独立行政法人医薬品医療機器総合機構における審査制度に基づいた健康被害救済が適応される。 * 定期接種、任意接種にかかわらず、副反応と思われる重大な事象(ワクチンとの因果関係が必ずしも明確でない場合、いわゆる有害事象を含む)に遭遇した場合の届け出方法等:http://www.mhlw.go.jp/topics/bcg/tp250330-1.html ・費用負担に関しては、このガイドラインに明記すべき性格のものではなく、個々の医療機関の判断に任されるものではある。 ・新規採用などにあたっては、すでに予防接種を済ませてから就業させるようにすべきである。学生・実習生等の受入に当たっては、予め免疫を獲得しておくよう勧奨すべきである。また業務委託の業者に対しては、ことにB型肝炎などについては業務に当たる従事者に対してワクチン接種をするよう契約書類の中で明記するなどして、接種の徹底をはかることが望まれる。 (以下略)