著者
須釜 聡 立野 勝彦 灰田 信英
出版者
日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 = The Journal of Japanese Physical Therapy Association (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.23, no.2, pp.72-79, 1996-03-31
参考文献数
14
被引用文献数
13 or 0

金沢大学大学院医学系研究科機能障害学関節拘縮発生にはコラーゲン中の架橋結合が関与し,この架橋結合はコラーゲンの可溶性に影響を及ぼす。今回我々は,ラットの足関節を7週間固定し筋および腱組織の可溶性の変化を検索しコラーゲン線維内の架橋結合の変化を推察した。その結果,ヒラメ筋については塩可溶コラーゲンとペプシン可溶化率に有意な減少を認めたが,アキレス腱については塩可溶コラーゲンに有意な減少を認めたのみであった。以上の結果から,7週間の固定により,コラーゲン線維内の架橋結合について,筋組織では架橋結合の数や強度の増加が推察されるが,腱組織では架橋結合の変化も少ないものと推察される。このことから,固定による影響は筋組織コラーゲンの方が大きいことが示唆され,組織の柔軟性の低下へつながる方向へ移行しているものと考えられる。 The purpose of this study was to investigate the change in solubility of 7 weeks immobilized Soleus muscle and Achilles tendon collagen. Left hind limb of six rats were immobilized for 7 weeks. Hydroxyproline was determined for the estimation of the collagen content in neutral salt soluble, acid soluble and insoluble collagen. In addition, insoluble collagen was digested with pepsin to determine solubility of insoluble collagen. In the case of Soleus muscle, collagen content to represent as a percent of wet weight was increased significantly during 7-week immobilization. In the case of Achilles tendon, collagen content to represent as a percent of wet weight did not change during the immobilization. In the case of Soleus muscle, the percentage of the salt solbule collagen to the total collagen was decreased significantly during 7-week immobilization. The percentage of the acid soluble and insoluble collagen to the total collagen did not change significantly during the immobilization. In the insoluble collagen, a rate of solubility with pepsin was decreased significantly. In the case of Achilles tendon, the percentage of the salt soluble collagen to the total collagen was decreased significantly during 7-weerk immobilization. The percentage of the acid soluble and insoluble collagen to the total collagen did not change significantly during the immobilization. In the insoluble collagen, a rate of solubility with pepsin did not change significantly. These results suggest that: 1) Solubility of Soleus muscle collagen, affected by intra and intermolecular crosslinks, changes during 7-week immobilization. 2) Solubility of Achilles tendon collagen, affected by intra and intermolecular cross-links, does not change remarkably during 7-week immobilization.
著者
荻原 新八郎 長田 勉 立野 勝彦
出版者
公益社団法人日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.19, no.6, pp.531-538, 1992-09-01

肩関節周囲炎患者にはたいてい鉄亜鈴またはアイロンを持たせ, アイロン体操と称してコドマンの振子運動を行わせている。その理論は, 重りが肩関節の軟部組織を伸張し, その周囲筋の弛緩を助長させると考えられている。しかし, 重りを手で握ることによる手部・前腕の筋群の収縮が肩関節周囲筋の収縮を生じさせ, それが振子運動の目的を損なうのではなかろうか? 右手首に2kgの重錘バンドを巻かせるか, あるいは同じ重さの鉄亜鈴を持たせ, 振子運動時の三角筋および棘下筋の積分筋電図を比較した。また振子運動の方向別, すなわち前後, 左右, および時計回り分回し運動による比較も検討した。被験者は15名の理学療法学科の男子学生で, 被験者自身も対照群とした。その結果, 積分値はすべての筋において重錘バンドを巻いて振子運動を行うよりも鉄亜鈴を持って行う方が有意に大きかった。振子運動の方向別については, 前後方向の動きの場合には三角筋中部線維の積分値が有意に小さく, 左右方向と時計回り分回し運動の場合には三角筋前部線維のそれが有意に小さかった。棘下筋の積分値はすべての方向の動きにおいて有意に大きかった。この実験の結果, 重錘バンド・鉄亜鈴を用いた振子運動ともに肩関節周囲筋の収縮は生じたが, 前者の場合, その程度が小さいことが判った。したがって重錘バンドを用いる方が目的を達するのに適しているのではなかろうか。また振子運動は前後左右の動きのみ行わせ, 分回し運動は避ける方がよいであろう。上肢の末端部に重りをつけない振子運動時の積分筋電図も以上の結果と比較・検討してみる必要がある。
著者
武村 啓住 細 正博 由久保 弘明 井上 悟 兼盛 淑子 立野 勝彦
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.16, no.2, pp.71-76, 2001 (Released:2001-12-27)
参考文献数
13
被引用文献数
7 or 0

目的 : ラット膝関節拘縮モデルを用い、関節構成体である関節包や関節軟骨がどのような変化を起こしているのかを組織学的に観察し、検討した。対象と方法 : 9週齢のWistar系雄ラット3匹の右後肢を股関節最大伸展、膝関節最大屈曲位、足関節最大低屈位、にて固定し固定群とした。左後肢は自由にし対照群とした。採取した膝関節をホルマリン液にて組織固定し、脱灰後パラフィン包埋し標本を作製した。染色はヘマトキシリン · エオジン染色とエラスチカ · ワンギーソン染色を行い、光学顕微鏡下にて関節包、関節軟骨の病理組織学的観察を行った。結果 : 固定群では対照群に比べて関節包の厚さが減少し、線維性結合織が粗性から密性へと質的に変化して弾性線維は減少していた。また固定群では関節軟骨表層の線維増生と考えられる変化が観察された。結論 : 以上の変化は関節構成体である関節包、関節軟骨の萎縮と考えられ、この概念提起が有効であれば、筋や骨と同様関節包、関節軟骨にも廃用性萎縮の概念が適用できる可能性が示唆された。
著者
山崎 俊明 横川 正美 立野 勝彦
巻号頁・発行日
2005 (Released:2005-04-01)

リハビリテーション領域における重要な課題である廃用性筋萎縮の進行予防に焦点を絞り、筋萎縮進行中のストレッチ効果、および筋肥大効果が報告されているアドレナリン受容体作用薬(clenbuterol ; Cb)投与との併用効果を調べた。廃用性筋萎縮は、後肢懸垂法により作成し、2週間の実験期間を設定した。実験動物としてWistar系ラットを使い5群に分け、通常飼育群(CON)の他4群を実験群とした。実験群には後肢懸垂処置を行い、後肢懸垂群(HU)、1日1時間ストレッチ実施群(STR)、Cb投与群(Cb)およびストレッチとCb投与の併用群(STR+Cb)とした。分析は、形態評価および機能的評価を行った。タイプI線維断面積は、HU群はCON群の42%に減少したが、Cb群は81%、STR群は58%、STR+Cb群は74%であった。ストレッチ効果を認めたが、併用効果は認められなかった。筋線維タイプ構成比率は、Cb群で有意なタイプII線維比率の増加を認めたが、STR+Cb群では変化なく併用の有用性が示唆された。Cb群およびSTR+Cb群の筋収縮時間はCON群より有意に短縮し、HU群およびSTR群の収縮時間はCON群と差がないことから、Cb投与による悪影響として速筋化傾向が示唆された。単位断面積あたりの単収縮張力はSTR群がCON群と差がなく、しかもCb群より有意に大きい結果から筋伸張の効果が示唆された。実験群の筋原線維タンパク量(MP)は、CON群に比し有意に減少した。実験群間では、Cb群およびSTR+Cb群のMPがHU群およびSTR群より有意に大きく、Cb投与の効果が示唆された。以上の結果から、廃用性筋萎縮進行中のラットヒラメ筋に対する予防的介入方法として、Cb投与による断面積減少の抑制と、筋ストレッチによる伸張刺激の併用効果の有用性が示唆された。
著者
荻原 新八郎 松尾 薫 立野 勝彦
出版者
金沢大学
雑誌
金沢大学医学部保健学科紀要 (ISSN:13427318)
巻号頁・発行日
vol.24, no.2, pp.15-19, 2001-03

平均年齢(標準偏差)21.9(2.0)歳の健常大学生18名に対し,身長及び体重を測った後,平地上を10メートルできるだけ速く歩かせ,速度,歩幅,及び歩行率を計算した.次に,椅座位で音刺激に対して前脛骨筋を素早く収縮できる反応時間を測った.速い歩行では,速度と歩幅,速度と歩行率,及び歩幅と歩行率との間に各々有意な相関関係が認められ,歩幅の長いこと及び歩行率の小さいことが速い歩行の予測要因であった.歩幅は,体重及び反応時間と有意な重相関性を示し,反応時間の短いことや,体重の軽いことが歩幅を長くする予測要因であった.本所見は,歩行障害を来たした20歳代男性の歩行検査における指標になりうる