著者
加藤 承彦 越智 真奈美 可知 悠子 須藤 茉衣子 大塚 美耶子 竹原 健二
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.69, no.5, pp.321-337, 2022-05-15 (Released:2022-05-24)
参考文献数
50
被引用文献数
1

目的 近年,父親の育児参加に対する社会の関心が高まりつつある。しかし,父親が積極的に育児参加することによってどのような影響があるのかあまり明らかになっていない。本研究では,我が国で主に2010年以降に報告されている父親の育児参加に関する研究の知見についてレビューを行い,日本社会において父親の育児参加が母親,子ども,父親自身に与える影響に関する知見をまとめた。さらに,今後の課題についても検討を行った。方法 医学中央雑誌文献データベース,JSTPlus,JMEDPlusを用いて,「乳幼児関連」,「父関連」,「育児関連」のキーワードで2010年以降に掲載された和文原著論文の検索を行った。また,PubMedを用いて,「father or paternal」,「childcare OR co-parenting OR involvement」で英文原著論文の検索を行った。また,日本国内の研究,乳幼児期がいる家庭を対象,質問紙を用いた量的研究,2010年以降に掲載などの条件を設定した。これらの条件を満たした26編の論文(和文22編,英文4編)について,対象者(母親,父親,両者),育児参加方法の内容,アウトカムの内容,得られた知見などについて検討を行った。結果 父親の育児参加の影響に関する過去10年間の和文論文および過去20年間の英文論文の文献レビューの結果,次の2点の傾向が見られた。第1点目として,母親が父親の積極的な育児参加を認知している場合,母親の育児負担感が低く,幸福度が高い傾向が見られた。また,子どもの成長においても,母親が父親の積極的な育児参加を認知している場合,子どもの健康や発達(怪我や肥満の予防)に良い影響を及ぼしている可能性が示唆された。しかし,第2点目として,父親が自分自身で評価した育児参加の度合いは,母親の負担感などとは直接に関連しない可能性が示唆された。父親の育児参加が父親自身に与える影響(QOL等)は,研究の数が少ないこともあり,一貫した傾向は見られなかった。また,父親の育児参加の評価の方法がそれぞれの研究で異なっていた。結論 今後,父親の育児参加が積極的に推奨されると同時に,その影響についても社会の関心が高まると推測される。今後の課題として,父親の育児参加の量および内容をどのように適切に評価するのかに関する議論を深める必要が示唆された。
著者
竹原 健二 須藤 茉衣子
出版者
日本小児保健協会
雑誌
小児保健研究 (ISSN:00374113)
巻号頁・発行日
vol.71, no.3, pp.343-349, 2012-05-31
被引用文献数
1
著者
竹原 健二
出版者
独立行政法人国立成育医療研究センター
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2011

本研究の主たる目的は、妊産婦とそのパートナーにおいて、妊娠期から産後にかけてメンタルヘルスが不調になる者の割合を把握することとした。本研究では、愛知県西尾市に妊娠届を提出した妊婦とそのパートナー262組から同意を得て、妊娠20週、産後数日、2週、1か月、2か月、3か月の計6回の調査を実施した。妊産婦のパートナーにおけるEPDS+(8点以上)の者の割合は、妊娠20週から産後3か月にかけて、9.1%、8.1%、3.4%、5.8%、8.5%、7.1%であった。本研究の結果から、妊産婦のパートナーであるわが国の男性も、妊娠期や産後には、メンタルヘルスの問題を抱えるリスクが高いことが示された。
著者
加藤 佐知子 竹原 健二 新田 知恵子 大田 えりか
出版者
一般社団法人 日本助産学会
雑誌
日本助産学会誌 (ISSN:09176357)
巻号頁・発行日
vol.30, no.1, pp.110-119, 2016 (Released:2016-09-01)
参考文献数
19
被引用文献数
1

目 的 本研究では電子カルテを用いて,切迫流早産で入院した妊婦を対象に実施されてきた,「衣服による体幹への締め付けを回避する保健指導」が早産のリスク低減にもたらす効果を検討することを目的とした。対象と方法 本研究のデザインは電子カルテのデータを用いた後ろ向き研究である。本研究の対象は2011年4月1日から2013年3月31日の時点で,調査協力施設に切迫流早産の診断を受けて入院をしていた妊婦230人のうち,対象基準を満たした208人とした。入院期間中に看護師や助産師が「衣服による体幹への締め付けを回避する保健指導」を実施した者を保健指導実施群,実施されなかった者を対照群とした。すべてのデータは電子カルテから収集された。結 果 対象者の基本属性では,平均年齢が34.7歳(標準偏差(SD):5.0),経産婦が103人(49.8%)であった。保健指導が実施された保健指導実施群は150人(72.1%)であった。二変量解析の結果,保健指導の実施の有無は,妊娠34週未満の早産(p=0.077),妊娠37週未満の早産(p=0.875)のいずれとも統計学的に有意な関連は認められなかった。しかし,先行研究の知見をもとに,社会経済的な要因や過去の受診歴などの交絡因子の影響を調整した多変量解析では,保健指導実施群の妊娠34週未満の早産に対するAdjusted Odds Ratio(AOR)は0.15(95% Confidence Interval(CI):0.04-0.57)と妊娠34週未満の早産のリスクを低下させることが示された。妊娠37週未満の早産との関連は示されなかった(AOR:0.67(95%CI: 0.28-1.60))。結 論 衣服による体幹への締め付けを回避する保健指導が妊娠34週未満の早産のリスクを低下させる可能性が示唆された。本研究は探索的な研究であり,サンプルサイズが小さいことや,対象者の無作為割付をおこなっていないなどの限界がある。今後,無作為化比較試験のような,この保健指導の有効性をより強く証明するような研究の実施が求められる。
著者
高木 悦子 小崎 恭弘 阿川 勇太 竹原 健二
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
pp.22-071, (Released:2023-05-10)
参考文献数
25

目的 本研究の目的は全国における父親を主な対象とするポピュレーションアプローチ事業の実施状況とその内容について明らかにし,地域における父親への育児支援の可能性について考察することである。方法 本研究は2つの調査を実施した総合的な結果の分析である。第一次調査は2020年12月から2021年2月に全国1,741自治体に対し,郵送留め置き法による質問紙調査を実施した。第二次調査として,2021年8月から9月に主な対象者を父親として事業を実施し調査協力を得られた自治体を対象に,ヒアリング調査を実施した。結果 837(回収率48.1%)自治体を分析対象とした。多くの自治体が母子健康手帳交付時と両親学級の一部として父親への育児支援を実施していた。父親向けのリーフレットやパンフレットの配布(P=0.036),両親学級として父親の参加を奨励(P<0.001),父親が参加しやすい日時の設定(P<0.001),父親向けの内容を盛り込んだ内容(P<0.001)の項目で総人口7万人以上の自治体での実施の回答が有意に多かった。そのうち,「主な対象を母親ではなく父親とした育児支援を実施した」に回答した自治体は54自治体,全体の6.5%であった。実施していない自治体の約7割は実施の必要性を認識していた。ヒアリング調査を実施した21自治体では,妊娠中の事業10件と出産後の育児期の事業が12件,両方の実施が1件であった。実施内容は多岐にわたり,地域の強みを活かし,各自治体が工夫を凝らした内容になっており,参加者の評価は概ね良好であった。一方で参加者数の調整を課題とする自治体が多かった。結論 父親は家庭内での育児や家事への参加が奨励されているが,地方自治体で実施されている父親を主な対象とするポピュレーションアプローチ事業は知識や技術を習得する希少な機会となっていた。ほとんどの父親育児支援内容は,母親の支援者として実施されている。今後は父親を対象とした調査をもとに,自治体で実施できる支援事業モデルの提示が望まれる。
著者
竹原 健二 須藤 茉衣子
出版者
一般社団法人 日本助産学会
雑誌
日本助産学会誌 (ISSN:09176357)
巻号頁・発行日
vol.28, no.2, pp.164-172, 2014 (Released:2015-05-30)
参考文献数
16
被引用文献数
1 1

背景 わが国では立ち会い出産に対する認識は広まっている。その一方で,出産に立ち会うことが男性にとって,不安やうつ,トラウマといったメンタルヘルスに悪影響を及ぼす可能性も指摘されつつある。パートナーの出産に立ち会った男性が,分娩開始前から産後までにどのような気持ちになり,どのように気持ちが推移していったのか,ということを質的に記述することを本研究の目的とした。方 法 東京都およびその近郊にある2か所の病院において,過去3か月以内に陣痛中から分娩終了までのプロセスに立ち会った男性10人を対象に,半構造化面接を実施した。収集したデータについて,2人の研究者が独立して要約的内容分析をおこなった。結 果 対象者10人のうち7人は,今回の立ち会い出産が初めての経験であった。対象者は皆,分娩第一期から分娩が終了するまで立ち会った。面接調査によって得られた文脈からは,立ち会った男性の気持ち・想いを表す【妻を支えたい】,【未知の世界に対する不安と恐れ】,【共に立ち向かう】,【男女の違いの気づき】,【成長】という5つのカテゴリーと,それを構成する13のサブカテゴリー,立ち会い出産をした男性の気持ちに影響を及ぼした外的要因として,【影響を及ぼした要因】というカテゴリーと,2つのサブカテゴリーが抽出された。【妻を支えたい】は妊娠期の男性の気持ちや行動を表す文脈によって構成されていた。同様に,【想像がつかない世界】や【共に立ち向かう】,【男女の違いの気づき】は分娩時を表す文脈が中心となり,【成長】は分娩直後や産後の男性の気持ちや行動を表す文脈によって構成されていた。結 論 本研究の結果から,立ち会い出産に臨む男性の気持ちは出産前から産後にかけて変化していくことが示された。助産師を中心とした医療スタッフは男性の状態も観察し,適切な声掛けや働きかけをおこなっていくことにより,男性の立ち会い出産の体験をよりよくすることができると考えられた。
著者
加藤 承彦 越智 真奈美 可知 悠子 須藤 茉衣子 大塚 美耶子 竹原 健二
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
pp.21-040, (Released:2022-03-16)
参考文献数
50
被引用文献数
2

目的 近年,父親の育児参加に対する社会の関心が高まりつつある。しかし,父親が積極的に育児参加することによってどのような影響があるのかあまり明らかになっていない。本研究では,我が国で主に2010年以降に報告されている父親の育児参加に関する研究の知見についてレビューを行い,日本社会において父親の育児参加が母親,子ども,父親自身に与える影響に関する知見をまとめた。さらに,今後の課題についても検討を行った。方法 医学中央雑誌文献データベース,JSTPlus,JMEDPlusを用いて,「乳幼児関連」,「父関連」,「育児関連」のキーワードで2010年以降に掲載された和文原著論文の検索を行った。また,PubMedを用いて,「father or paternal」,「childcare OR co-parenting OR involvement」で英文原著論文の検索を行った。また,日本国内の研究,乳幼児期がいる家庭を対象,質問紙を用いた量的研究,2010年以降に掲載などの条件を設定した。これらの条件を満たした26編の論文(和文22編,英文4編)について,対象者(母親,父親,両者),育児参加方法の内容,アウトカムの内容,得られた知見などについて検討を行った。結果 父親の育児参加の影響に関する過去10年間の和文論文および過去20年間の英文論文の文献レビューの結果,次の2点の傾向が見られた。第1点目として,母親が父親の積極的な育児参加を認知している場合,母親の育児負担感が低く,幸福度が高い傾向が見られた。また,子どもの成長においても,母親が父親の積極的な育児参加を認知している場合,子どもの健康や発達(怪我や肥満の予防)に良い影響を及ぼしている可能性が示唆された。しかし,第2点目として,父親が自分自身で評価した育児参加の度合いは,母親の負担感などとは直接に関連しない可能性が示唆された。父親の育児参加が父親自身に与える影響(QOL等)は,研究の数が少ないこともあり,一貫した傾向は見られなかった。また,父親の育児参加の評価の方法がそれぞれの研究で異なっていた。結論 今後,父親の育児参加が積極的に推奨されると同時に,その影響についても社会の関心が高まると推測される。今後の課題として,父親の育児参加の量および内容をどのように適切に評価するのかに関する議論を深める必要が示唆された。
著者
竹原 健二 松田 智大 児玉 知子 渡會 睦子
出版者
日本エイズ学会
雑誌
日本エイズ学会誌 = The journal of AIDS research (ISSN:13449478)
巻号頁・発行日
vol.10, no.3, pp.215-220, 2008-08-20
参考文献数
17
被引用文献数
1

目的: HIV感染者増加を抑制すべく, HIVスクリーニング検査の普及が図られているが, 十分であるとは言えないのが現状である.HIV検査に関する先行研究では, 受検者を対象に受検動機や検査の実施体制について検討したものは見られるものの, 一般集団を対象にした実態調査は十分行われていない.本研究では, 若者のHIV検査に対する認識と利用状況を把握することを目的に調査を実施した.<BR>方法: 本研究は2007年6月から7月に東京都近郊の5つの大学に所属する大学生の男女271人を対象とした.そのうち十分な回答が得られた233人を分析対象とした.調査は対象者がWeb上の調査票にアクセスし, 回答してもらう方法を用いた.調査項目は, Misovich, S. J.らが開発したスケールを用いた.<BR>結果: 献血時にHIV検査が同時にできると考えている者が約70%であった.HIV検査によって感染を発見できるようになるまでに「ウインドウピリオド」があることを十分に理解していないものは約40%であった.HIV検査を受けられる場所を正しく挙げることができた者は男女ともに約75%であった.今までにHIV検査を受けたことがある者は3.596であった.<BR>結論: 本研究を通じて, 献血時に同時にHIV検査ができるという誤った認識の者も多く, 適切な情報提供, および受検行動につながるような取り組みを強化する必要があることが示唆された.
著者
竹原 健二 三砂 ちづる 本田 靖
出版者
The Japanese Society of Health and Human Ecology
雑誌
民族衛生 (ISSN:03689395)
巻号頁・発行日
vol.72, no.6, pp.215-224, 2006-11-30 (Released:2011-02-25)
参考文献数
27
被引用文献数
1

The purpose of this study is to comprehend the correlation between the conditions of experience in sexual behavior and the sex education needs of high school students. We conducted a cross-sectional study in January-February 2004 using self-response sheetstargeting 681 students (15-16 years old) attending three public high schools in Ibaraki Prefecture and received valid responses from 627. The subjects of the analysis were divided into three groups depending on the conditions of experience in sexual behavior. We found that, as sexual behavior becomes more active, there are more pressing needs for sexual behavior related information such as "contraceptive methods" and "sexually transmitted infectious diseases" while lessinterest is shown in "male and female psychology" or "interaction between the sexes, " It became clear that the source of sex-related information is shifting from textbooks and school instruction to friends and news media. Although 30-40% of the subjects responded that they wanted to know more about the "nature of love" and "interaction between the sexes, " that is hardly handled in sex education. This suggests that needs and the sources of information on sex-related issues also differ.Judging from this result, if instruction in sex education had more varied content depending on experience in sexual behavior, there would likely be a strong possibility of being able to respond better to student needs. Though the primary issues handled in current sex education are probably centered in the provision of medical knowledge, it can be assumed that high school students want to know more essential matters as well as specific methods and it would be desirable for sex education to provide more multifaceted information.
著者
竹原 健二 三砂 ちづる 本田 靖
出版者
日本民族衛生学会
雑誌
民族衞生 (ISSN:03689395)
巻号頁・発行日
vol.72, no.6, pp.215-224, 2006-11-30
参考文献数
27
被引用文献数
2 1

The purpose of this study is to comprehend the correlation between the conditions of experience in sexual behavior and the sex education needs of high school students. We conducted a cross-sectional study in January-February 2004 using self-response sheetstargeting 681 students (15-16 years old) attending three public high schools in Ibaraki Prefecture and received valid responses from 627. The subjects of the analysis were divided into three groups depending on the conditions of experience in sexual behavior. We found that, as sexual behavior becomes more active, there are more pressing needs for sexual behavior related information such as "contraceptive methods" and "sexually transmitted infectious diseases" while lessinterest is shown in "male and female psychology" or "interaction between the sexes, " It became clear that the source of sex-related information is shifting from textbooks and school instruction to friends and news media. Although 30-40% of the subjects responded that they wanted to know more about the "nature of love" and "interaction between the sexes, " that is hardly handled in sex education. This suggests that needs and the sources of information on sex-related issues also differ.Judging from this result, if instruction in sex education had more varied content depending on experience in sexual behavior, there would likely be a strong possibility of being able to respond better to student needs. Though the primary issues handled in current sex education are probably centered in the provision of medical knowledge, it can be assumed that high school students want to know more essential matters as well as specific methods and it would be desirable for sex education to provide more multifaceted information.
著者
竹原 健二 須藤 茉衣子
出版者
一般社団法人 日本助産学会
雑誌
日本助産学会誌 (ISSN:09176357)
巻号頁・発行日
vol.28, no.2, pp.164-172, 2014
被引用文献数
1

<b>背景</b><br> わが国では立ち会い出産に対する認識は広まっている。その一方で,出産に立ち会うことが男性にとって,不安やうつ,トラウマといったメンタルヘルスに悪影響を及ぼす可能性も指摘されつつある。パートナーの出産に立ち会った男性が,分娩開始前から産後までにどのような気持ちになり,どのように気持ちが推移していったのか,ということを質的に記述することを本研究の目的とした。<br><b>方 法</b><br> 東京都およびその近郊にある2か所の病院において,過去3か月以内に陣痛中から分娩終了までのプロセスに立ち会った男性10人を対象に,半構造化面接を実施した。収集したデータについて,2人の研究者が独立して要約的内容分析をおこなった。<br><b>結 果</b><br> 対象者10人のうち7人は,今回の立ち会い出産が初めての経験であった。対象者は皆,分娩第一期から分娩が終了するまで立ち会った。面接調査によって得られた文脈からは,立ち会った男性の気持ち・想いを表す【妻を支えたい】,【未知の世界に対する不安と恐れ】,【共に立ち向かう】,【男女の違いの気づき】,【成長】という5つのカテゴリーと,それを構成する13のサブカテゴリー,立ち会い出産をした男性の気持ちに影響を及ぼした外的要因として,【影響を及ぼした要因】というカテゴリーと,2つのサブカテゴリーが抽出された。【妻を支えたい】は妊娠期の男性の気持ちや行動を表す文脈によって構成されていた。同様に,【想像がつかない世界】や【共に立ち向かう】,【男女の違いの気づき】は分娩時を表す文脈が中心となり,【成長】は分娩直後や産後の男性の気持ちや行動を表す文脈によって構成されていた。<br><b>結 論</b><br> 本研究の結果から,立ち会い出産に臨む男性の気持ちは出産前から産後にかけて変化していくことが示された。助産師を中心とした医療スタッフは男性の状態も観察し,適切な声掛けや働きかけをおこなっていくことにより,男性の立ち会い出産の体験をよりよくすることができると考えられた。
著者
鈴木 浩太 北 洋輔 井上 祐紀 加我 牧子 三砂 ちづる 竹原 健二 稲垣 真澄
出版者
一般社団法人 日本小児神経学会
雑誌
脳と発達 (ISSN:00290831)
巻号頁・発行日
vol.44, no.5, pp.368-373, 2012 (Released:2014-12-25)
参考文献数
20

出産から産後約7年6カ月までの縦断的データを用いて, 母親が得た豊かな出産体験が学童期の子どもの行動に与える影響について検討した. 構造方程式モデリングの結果, ①助産所における出産は, 出産体験の豊かさを高める, ②出産体験の豊かさは, 乳幼児期における養育の暖かさを増加させる, ③幼児期での養育が暖かいと, 学童期の子どもの向社会性を増加させ, かつ困難さを減少させる, ④幼児期の子どもの扱いにくさは, 学童期の子どもの困難さを予測することが明らかとなった. すなわち, 学童期の子どもの行動を改善させる要因として, 母親の出産体験の豊かさと養育の暖かさが影響することが示された.
著者
竹原 健二 野口 真貴子 嶋根 卓也 三砂 ちつる
出版者
日本民族衛生学会
雑誌
民族衛生 (ISSN:03689395)
巻号頁・発行日
vol.73, no.6, pp.211-224, 2007-11-30 (Released:2010-06-28)
参考文献数
27
被引用文献数
3 5

PURPOSE : This study aims to develop a scale to measure childbirth experience quantitatively and to evaluate reliability and validity of the scale. METHODS : This is a cohort study examining relationship between childbirth experience and following physical and psychological states of mother and child. All women who gave birth at five study centers (four birthing homes and one maternity hospital) from May 2002 to August 2003 were asked to participate in the study. A total of 2314 women were recruited and 1453 of eligible women agreed to participate. Based on the literature review and the written notes by women after childbirth, a multi-disciplinary group consisting ten specialists generated 45 items for inclusion. RESULTS : After examining the content of the items of factors and correlations between factors, the CBE-scale was presented to consist of four positive factors and 18 items ; such as Happiness (4 items), Body Sense (6 items), Discovery (5 items) and Unaffected Self Expression (3 items). It was shown that the CBE-scale was internal consistency with Cronbach's Alphas and itemtotal correlation. Concurrent validity was discussed using a question of subjective attitude towards childbirth such as "Do you feel that the other women would also have the same childbirth experience as you had?" The prediction validity was confirmed using three questions as follows. "Would you like to be pregnant again and to give a birth?", "Do you enjoy being with your baby?" and "Do you feel like holding your baby in your arm all the time?" These questions were asked repeatedly at four-month-, nine-month-and sixteen-month-visits. Students' T-test and logistic regression analysis were carried out to examine relationship between these 3 items and the scale score. CONCLUSIONS : These findings support that the CBE-scale has reliability and validity. The CBE-scale has potential to measure women's subjective experience of childbirth and contribute to an assessment of the quality of care during childbirth.
著者
竹原 健二 三砂 ちづる
出版者
日本民族衛生学会
雑誌
民族衛生 (ISSN:03689395)
巻号頁・発行日
vol.72, no.6, pp.225-233, 2006-11-30 (Released:2010-06-28)
参考文献数
13
被引用文献数
1 1

PURPOSE: The purpose of this study was to develop a scale for measuring view of marriageamong young people and to examine the reliability and validity of the scale. METHODS: A cross-sectional study using self-administrated questionnaire was conducted onFebruary 2005 among 368 unmarried university students between the ages from 18 to 24 in Okinawa.The 25-items were developed via a literature study and in-depth interview university students. RESULT: As a result of the factor analysis, 6 factors and 22-items; life enrichment throughchildren (4-items), interest in marriage (4-items), happy family (3-items), sense of sacrifice and burden(5-items), marriage life contentment (3-items), independence (3-items) were extracted. It was shown that the Marriage-oriented scale was internally consistent from Cronbach's Alphas of .75. As for the validity, internal validity was supported as the score of sacrifice and burden correlated negatively with other 5 factors. The factor was constituted 5-items which meant negative attitude for marriage. The construct validity was supported as the score of ATM-scale and each factor correlated positively with 2 subjective criteria for marriage and the means of ATM-scale were significantly higher with 2 other criteria about attitude toward marriage. CONCLUSIONS: These findings support that the ATM-scale has sufficient reliability and validity. It suggests the importance of evaluation from various aspects for the view of marriage.
著者
竹原 健二 野口 真貴子 嶋根 卓也 三砂 ちづる
出版者
日本母性衛生学会
雑誌
母性衛生 (ISSN:03881512)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.275-285, 2008-07
参考文献数
31
被引用文献数
4

【目的】本研究の目的は助産所および産院で出産をした女性における,「豊かな出産体験」を具体的に記述し,そのような体験をした者の割合を明らかにするとともに,施設問の差を検討することとした。【方法】2002年5月〜2003年8月に,調査対象施設(助産所4,産院1)で出産した女性の中から,経膣分娩により出産していることなどの条件を満たした女性1,165人(助産所386人,産院779人)を本研究の対象者とした。出産数日後に調査員が質問票を用いた直接面接を実施してデータを収集した。【結果】対象者の80〜90%が,お産の姿勢が"自然と"決まったり,何か大きな力に"動かされている"ように感じたり,考えるよりも先に身体が動いたりするなど,自分自身の身体をコントロールできなくなるような体験をしていた。約30%の女性がお産の直後に,また産みたいと思っていた。出産体験に関する45項目中39項目で,産院で出産した女性よりも豊かな出産体験をしていることが明らかになった。【考察】従来の「満足なお産」「快適なお産」といった概念では表しきれないような豊かな出産体験や,先行研究で用いられてきた「コントロール」の概念とは異なる,理性を超越したような体験を多くの女性が体験していることが明らかになった。今後は豊かな出産体験につながるような要因を明らかするような研究が望まれる。