著者

西本 裕輝 Nishimoto Hiroki

出版者

琉球大学法文学部

雑誌

人間科学 (ISSN:13434896)

巻号頁・発行日

no.19, pp.67-82, 2007-03

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全国的に少人数学級化の動きが加速している。それは学級規模が小さければ小さいほど教育効果は高まるとする仮説に基づいていると言える。しかしながら、こうした仮説を支持する研究データはほとんどない。そうしたことから本研究では校長・教員を対象とした全国調査の結果から、学級規模と教育効果の関係について検討を行った。分析から、学級規模が小さくなるほど教育効果は高まるという結果が得られた。これは校長調査の結果も教員調査の結果も同様である。このことから、少なくとも校長や教員の意識の上では、少人数教育の効果はあると結論づけることができる。ただし、この結果からただちに「少人数学級化によって教育効果は高まる」「学級規模が小さいほど教育効果は高まる」と結論づけるわけにはいかない。今後行う児童生徒調査の結果も踏まえて、慎重に結論を出す必要がある。

著者

西本 裕美 藤森 真一郎

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.8, pp.22-00209, 2023 (Released:2023-08-20)

参考文献数

14

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長期気候緩和シナリオは大規模な温室効果ガス削減策の評価などで極めて重要な役割を果たしているが,その妥当性や実現可能性についてはこれまで評価されていない.本研究は,シナリオの各指標の変化率及び変化速度の分布に着目して,歴史的推移と対比させながら評価する手法を提示し,エネルギー強度,炭素強度,電化率の3指標について,同手法を適用した.エネルギー強度は過去の経験の範囲内であったが,電化率と炭素強度は気候制約の厳しい将来シナリオで過去の経験の範囲から外れる部分が4~5割あった.

著者

矢野 賢一 大原 瑛一 堀畑 聡 青木 隆明 西本 裕

出版者

The Society of Instrument and Control Engineers

雑誌

計測自動制御学会論文集 (ISSN:04534654)

巻号頁・発行日

vol.45, no.12, pp.638-645, 2009 (Released:2011-11-03)

参考文献数

9

被引用文献数

5 9

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A robot that supports independent living by assisting with eating and other activities which use the operator's own hand would be helpful for people suffering from tremors of the hand or any other body part. The proposed system using adaptive filter estimates tremor frequencies with a time-varying property and individual differences online. In this study, the estimated frequency is used to adjusting the tremor suppression filter which insulates the voluntary motion signal from the sensor signal containing tremor components. These system are integrated into the control system of the Meal-Assist Robot. As a result, the developed system makes it possible for the person with a tremor to manipulate the supporting robot without causing operability to deteriorate and without hazards due to improper operation.

著者

伊丹 琢 藪名香 俊人 家喜 湧大 矢野 賢一 山本 亮 小林 安之 篠田 信之 青木 隆明 西本 裕

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.83, no.856, pp.17-00291-17-00291, 2017 (Released:2017-12-25)

参考文献数

15

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We previously proposeda power assist robot and conductedexperiments for cervical cord injury(CCI) patients. This paper proposed a new type of robot orthosis by making of their residual function around their shoulder in order to operate the wheelchair. A lock/unlock mechanism on the elbow joint is effectively used to transmit the residual function around the shoulder to the hand. We confirmedthat three patients with CCI could use their residual functionaround their shoulderand operate a wheelchair effectively in outdoor environment like high resistance roads and roads with a slope by measuring velocity of the wheelchair and electromyography of his shoulder muscle.

著者

西本 裕輝

出版者

日本教育社会学会

雑誌

日本教育社会学会大会発表要旨集録

巻号頁・発行日

no.59, pp.99-100, 2007-09-22

著者

廣瀬 等 島袋 恒男 志堅原 敦彦 西本 裕輝 市川 伸一 狩俣 智 馬居 政幸

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.208-211, 2013-03-30 (Released:2013-10-30)

著者

西本裕 紀子 惠谷 ゆり 加嶋 倫子 伊藤 真緒 麻原 明美 清水 義之 曺 英樹 川井 正信 位田 忍 川原 央好

出版者

一般社団法人 日本静脈経腸栄養学会

雑誌

日本静脈経腸栄養学会雑誌 (ISSN:21890161)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.647-653, 2018 (Released:2018-04-20)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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【目的】重症心身障がい児(者)(以下、重症児(者)と略)におけるベースライス法ミキサー食の臨床的有用性について検討する。【対象・方法】べースライス法ミキサー食を導入した重症児(者)27例を導入前の栄養法が栄養剤のみの栄養剤群10例と加水法ミキサー食の加水法群17例に分類し、診療録から導入前後のBMI、血清アルブミン(以下、Albと略)値、摂取エネルギー量を後方視的に検討した。アンケートから導入前後の排便回数、便性、嘔吐頻度、調理・介護時間、感想について検討した。【結果】べースライス法導入前後でBMIは有意差がなく、Alb値は栄養剤群で、総摂取エネルギー量は加水法群で有意に増加した。便性は両群とも有意に改善し、嘔吐も改善した。介護時間は56%が短くなったと回答し、「家族と同じ食事を入れられるのがうれしい」という感想が最も多かった。【結論】ベースライス法ミキサー食を導入した重症児(者)において、導入前の栄養法にかかわらず栄養状態は維持改善できた。また消化器症状の改善が認められ、家族の高い満足度が得られた。

著者

西本 裕輝 Nishimoto Hiroki

出版者

琉球大学法文学部

雑誌

人間科学 (ISSN:13434896)

巻号頁・発行日

no.2, pp.61-76, 1998-09

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本研究は、家庭環境と進路選択の関連を検討することを通して、学校の持つ再生産機能を浮き彫りにすることを目的とする。沖縄の高校生を対象とした計4回にわたる調査で得られたデータを分析した結果、主に次のことが明らかになった。(1)家庭環境と進路選択は大きく関連しており、格差が存在する。(2)その格差は学校により平準化されるどころか、より広げられている上の(1)は重回帰分析の結果、家庭環境から進路選択への直接効果が見出されたことによる。また(2)は、パス解析で家庭環境から進路選択への直接効果「家庭環境→進路選択」と、家庭環境から学校を媒体として進路選択に影響を与える間接効果「家庭環境→学校→進路選択」の双方が見出されたことによる。いずれにせよ、こうした結果が見出されるのは明らかに「学校による教育の平等化」の失敗であり、近年他県、あるいは欧米において指摘されてきている問題である。さらに沖縄の場合は経済的格差とあいまって、状況はより深刻と言える。

著者

須田 康之 水野 考 藤井 宣彰 西本 裕輝 高旗 浩志

出版者

北海道教育大学

雑誌

北海道教育大学紀要. 教育科学編 (ISSN:13442554)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.249-264, 2007-08