著者
駒谷 昇一
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.58, no.6, pp.507-507, 2017-05-15

いまだに多くの大学の一般情報教育では,PCの使い方の教育が行われている.しかし,AIやIoTが普及し,社会や企業のICT化が進む中で,一般情報教育に対して次のような教育が求められている.ICTを活用した情報化戦略や新商品を企画立案する方法,社会を支える情報システムの恩恵とリスク,社会の問題や課題を ICTで解決する方法,AIを業務効率化に活用するための方法と倫理,実際のビジネスをモデル化しデータやネットワークやセキュリティを設計する方法,発注者としての基礎知識.問題は,このような教育を大学で行う必要があるという認識が低いことである.
著者
関谷 昇 セキヤ ノボル SEKIYA Noboru
出版者
千葉大学大学院人文社会科学研究科
雑誌
千葉大学人文社会科学研究 (ISSN:18834744)
巻号頁・発行日
no.22, pp.17-31, 2011-03

政治社会の構成原理として「補完性原理」が注目されているが、その理解と援用のあり方は必ずしも明確ではなく、解釈如何によっては既存の政治権力の自己正統化に利用されうる。そこで、その思想史的源流とされるアルトジウスの政治思想に立ち返って検討することにより、補完性原理は自己完結的には構成原理たりえず、諸々の生活共同体の自立が前提とされなければならないことを明らかにする。宿敵ボダンは、主権者の絶対的な命令から演繹的に政治秩序を導いたが、アルトジウスは法学を政治学に援用する混同を批判し、法学的な演繹に先立つ、政治学的な事実の解明を試み、それを「共生(symbiosis)」の営みとして理解しようとした。政治とは、国家に先立つ諸々の「生活共同体(consociatio)」の自立が尊重される共生の保持に外ならず、そこから主権の共有も導き出される。この生活共同体の自立があって、はじめて補完性原理に基づく政府間の権限配分の適正さが具体的に模索されるのである。
著者
紅谷 昇平
出版者
The City Planning Institute of Japan
雑誌
都市計画報告集 (ISSN:13482858)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.9-14, 2008

本研究では、第二次大戦中の鳥取地震(1943年)における住宅再建施策の分析を行った。鳥取地震は、鳥取市という県庁所在地を襲った都市直下型震災であること、第2次大戦による物資・労務の不足から効率的な対策が重視されたことなどの特徴を持つ。住宅再建では、戦時下の限られた物資や労力を効率的に運用するため、半壊住宅の修理、応急住宅の建設、資力ある被災者の新築が優先された。また、民間による借家供給への支援や民有地への仮設住宅建築などの対策も実施された。公的仮設住宅への入居については居住地域への配慮がみられる一方、軍人遺族の入居が優先されるなど戦時下の復興としての特徴がみられた。
著者
高橋 丈博 渋谷 昇 伊藤 健一 濱田 倫一 浅田 和秀
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌) (ISSN:03854221)
巻号頁・発行日
vol.115, no.10, pp.1181-1188, 1995-09-20 (Released:2008-12-19)
参考文献数
6

Noise reduction effect using decoupling capacitor with series resistor was studied. It is well known that the decoupling capacitor is a familiar noise reduction technique on a printed circuit, and its effect is limited at high frequency by some parasitic inductances such as lead, trace and so on. Some capacitors are often connected in parallel for widening its band, but its impedance grows up highly at parallel resonance frequency. In this paper, the effect of the suppression of parallel resonance by decoupling capacitor with resistor is described and the relation between band width and device parameters is shown. The reducion effect is measured and simulated about transmission characteristic and near magnetic field.
著者
新開 英秀 江副 正輔 重谷 昇 入江 聖義 泉 隆 穴井 重男
出版者
公益社団法人日本放射線技術学会
雑誌
日本放射線技術學會雜誌 (ISSN:03694305)
巻号頁・発行日
vol.50, no.9, pp.1565-1572, 1994-09-01
被引用文献数
8

X線検査, 特に透視撮影装置における患者被曝線量を測定する目的で試作した二重電極型電離箱・増幅器の概要を述べ, この特性に関する基礎実験の結果について言及した.1)電離箱は0.1mmポリエステルフィルムと15μm厚のアルミニウム箔を使用し壁厚を極力薄くしたため, アルミニウム当量も0.13±0.01mmAlとなり, 線質依存性はX線検査に多用される60kV〜120kVの範囲では実用上問題にならない範囲であると考える.2)線量特性については60kV, 80kV, 100kV, 120kVでよく直線性が保たれている.3)電極間距離を5mmとして, 低電圧でも十分な収集効率が得られるようにしたため, 透視撮影装置で使用する線量率の範囲[4×10^<-4>(C/kg)/sec〜55×10^<-4>(C/kg)/sec]でもそれぞれ-2%, -6%以内の線量率依存性となり, よい特性を示した.4)集電電極(1)の電離箱は4cm×4cm以上の面積で, 集電電極(2)の電離箱では13cm×13cm以下の面積で使用すれば, この二重電極型電離箱の使用目的を十分発揮できることになる.通常の透視撮影装置においては, この条件を満たすものと考える.5)増幅器も線量計として十分な性能をもつものが製作できた.この二重電極型電離箱を可動絞り前面位置に取り付けることにより, 透視検査時の照射線量・面積照射線量の測定が可能である.われわれは, この線量計を8台の透視撮影台に設置し臨床使用している.
著者
斉藤 英一 渡部 英 国井 康弘 土谷 昇ニ 山崎 忠光 榊原 宣
出版者
The Japan Society of Coloproctology
雑誌
日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)
巻号頁・発行日
vol.51, no.3, pp.189-194, 1998-03
被引用文献数
7 4

症例は79歳の女性で,1996年4月26日,下痢と腹痛を主訴に当院を受診腹部は膨満しており,腹部単純X線写真で多発性の鏡面像を認めた.腸閉塞の診断で同日入院.入院後直ちにイレウスチューブを挿入,3日後大量の排便を認め,腹部単純X線写真でも鏡面像は消失していた.イレウスチューブの先端はS状結腸に達しており,抜去しながらの造影で横行結腸肝弯曲部に蟹爪状陰影を認めた.大腸内視鏡検査で腸重積を整復,盲腸に2'型大腸癌を認めた.生検結果はGroup Vで,盲腸癌を先進部とした横行結腸の腸重積と診断した,5月8日右半結腸切除術を施行した.上行結腸は後腹膜より遊離し,小腸と共通の腸間膜を有していた.病理組織学的には中分化腺癌で,深達度はss,リンパ節転移は認あられなかった.大腸癌による成人大腸腸重積は,回盲部とS状結腸が好発部位とされ,総腸間膜症を伴った横行結腸の腸重積は検索しえた範囲ではこれまで2例が報告されているのみである.
著者
峯 忠己 奥田 勝博 田中 知明 船越 裕正 安井 敏之 久我 龍一郎 益 貴彦 浅見 裕一 豊田 泰之 国仙谷 昇
出版者
一般社団法人映像情報メディア学会
雑誌
テレビジョン学会技術報告 (ISSN:03864227)
巻号頁・発行日
vol.19, no.65, pp.25-30, 1995-11-21
被引用文献数
4

A 2/3inch 2M pixel CCD HDTV camera has been developed in response to the demand for small size, light weight and high picture quality. This camera uses newly developed 2/3 inch 2M pixel MFIT CCD and with the development of a high speed CCD signal processing technology realize the performance which is over 1 inch 2M pixel camera. And also we realize a horizontal resolution of 1200TV lines and an amplitude response of more than 40% with a development of single channel CCD transfer method and high precision offset imaging technology.
著者
神谷 昇 長谷川 信子 町田 なほみ 長谷部 郁子
出版者
神田外語大学
雑誌
Scientific approaches to language (ISSN:13473026)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.119-145, 2009-03

本稿は、2011年から公立小学校で必修化される英語活動の一定基準を示すために作成された『英語ノート(試作版)』に現れる語彙を言語学的観点から、その特徴を考察し、それを基盤に小学校での英語活動で可能となる英語のカタチを明らかにするものである。まず、早期英語教育の分野におけるこれまでの語彙研究を概観し、早期英語教育用語彙リストを比較した上で、収録語彙の特徴をとらえる。次に『英語ノート(試作版)』の語彙のうち、児童の語彙に着目し、それらの品詞割合を分析し、先行研究との比較に加え、成人向けの語彙との比較も併せて行い、相違点を検証する。さらに、『英語ノート(試作版)』出現語彙のうち、先行研究で示された早期英語教育用語彙リストと大きく異なる割合を示した動詞に焦点を当て、その意味タイプの分類、有生物主語と無生物主語の割合について言語学的見地から考察し、その特徴をとらえ、『英語ノート(試作版)』に提示されている「英語の特徴・カタチ」を、英語の体系の観点から明らかにする。