著者

長谷川 達也

出版者

The Human Geographical Society of Japan

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.49, no.5, pp.465-480, 1997-10-28 (Released:2009-04-28)

参考文献数

50

被引用文献数

1 3

著者

栃木 謙一 野村 朋宏 長谷川 達也 森下 充史

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.51, no.10, pp.801-806, 2013 (Released:2014-10-01)

参考文献数

4

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各務原大橋は,一級河川木曽川を渡る橋長594mのPC10径間連続フィンバック橋であり,移動架設桁を用いた張出し架設工法により橋梁上部工の施工が行われた。本工事においては,高粘性のコンクリート(設計基準強度50N/mm2早強ポルトランドセメントを使用)を長距離圧送する必要があり,圧送時に流動性の低下が生じた場合,充填性に大きな影響を与えることが懸念された。また,単位セメント量が多くなるため,温度応力による有害なひび割れの発生が懸念された。本稿では,これらの課題に対する検討と対策およびコンクリートの施工状況について報告する。

著者

大橋 正和 巽 友正 大林 茂 谷田 好通 笠木 伸英 長谷川 達也 木村 龍治 林 光一 酒井 敏 山田 日出夫

出版者

社団法人 日本流体力学会

雑誌

日本流体力学会誌「ながれ」 (ISSN:02863154)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.86-107, 1998-04-30 (Released:2011-03-07)

著者

長谷川 達也

出版者

経済地理学会

雑誌

経済地理学年報 (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.238-252, 2002 (Released:2017-05-19)

被引用文献数

1

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本稿では,日本勤労者住宅協会(勤住協)と地域住宅生協の設立過程,住宅供給および住宅地開発の展開とその特徴を全国,地域レベルから明らかにした.1961年のILO勧告を受け,労働者住宅自主建設運動は協同組合によるサード・アーム方式による住宅供給主体の確立を目指したが,結局特殊法人である勤住協が公的機関として設立されるにとどまったことで,勤住協と地域住宅生協という異なった組織形態が併存したなか,住宅供給が行われることになった.動注協による住宅供給システムは,住宅金融公庫をはじめとする融資を得て地域住宅生協等に住宅地開発を委託するもので,これまで全国各地に100,000戸を超える住宅を供給した。近年,勤住協による住宅供給は減少傾向にあり,地域住宅生協等でもその経営体力の格差が拡大しつつある.大阪労働者住宅生活協同組合を事例とした,地域住宅生協による住宅地開発の特徴は,生協が独自に資金を調達した事業が少なく,ほとんどが勤住協の委託事業であり,また小規模開発で供給量も少ないことがあげられる.地域住宅生協による住宅供給システムは,一般公募が原則となる勤住協事業が大半をしめることから,協同組合としての機能が発揮できないこと,住宅購入時に加入した組合員の継続性の問題などを抱えている.1990年代以降本格化した特殊法人見直しにおいて,勤住協は住宅供給主体としての在り方について議論されてきたが,2001年12月に民営化が決定したことで,今後新たな方向性が模索されていくことになる.

著者

恩田 英明 谷川 達也 竹下 幹彦 荒井 孝司 川俣 貴一 氏家 弘 井沢 正博 加川 瑞夫 高倉 公朋

出版者

一般社団法人 日本脳卒中の外科学会

雑誌

脳卒中の外科 (ISSN:09145508)

巻号頁・発行日

vol.22, no.4, pp.293-299, 1994-07-30 (Released:2012-10-29)

参考文献数

20

被引用文献数

20 16

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The authors present 33 patients with dissecting aneurysm of the intracranial vertebral artery, of whom subarachnoid hemorrhage developed in 26 patients and cerebral ischemia in 7 patients. Sixteen patients were surgically treated and 17 were conservatively treated. In this series, recurrent hemorrhage occured in 9 (35%) of 26 patients who presented with subarachnoid hemorrhage within 2 weeks after the initial ictus. The outcome of the cases with recurrent hemorrhage was very poor-7 of these 9 patients died. Therefore, surgical intervention during the acute stage is required to avoid the early rerupture. Comparative study with surgical and conservative treatment for dissecting aneurysms of the vertebral artery indicated that the outcome of patients with surgical treatment was much better than with conservative treatment. In surgical procedures, proximal clip-occlusion of the vertebral artery at the site distal to the PICA (DTP) was performed in 5 cases, at proximal to the PICA (PTP) in 4, trapping of the vertebral artery with dissecting aneurysm in 2, coating in 3, and proximal occlusion of the vertebral artery with detachable balloon in 2 patients. Postoperatively, transient lower cranial nerve palsy or cerebellar signs developed in 2 cases with trapping, in 1 with PTP and permanent hemiparesis due to thromboembolism at the top of the basilar artery in 1 with balloon-occlusion of the vertebral artery. In spite of surgical intervention, rerupture occured postoperatively in 1 case with coating and in 1 with DTP. Trapping procedure is most reliable to prevent rerupture of dissecting aneurysm, but it is difficult to expose the distal part of the vertebral artery beyond the aneurysm for trapping. Although proximal clip-occlusion is not completely satisfactory for prevention of rebleeding, it is simple as a method and useful for dissecting aneurysm of the vertebral artery.

著者

羽田 真悟 長谷川 達也 永岡 謙太郎 南保 泰雄 松井 基純 角田 修男 今川 和彦

出版者

日本繁殖生物学会

雑誌

日本繁殖生物学会 講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.104, pp.1022, 2011

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【目的】哺乳類の着床に,gp130ファミリーのサイトカインが関与することが知られている。このファミリーのサイトカインには,マウスにおいて着床に必須もしくは重要とされるLeukemia inhibitory factor(LIF)やInterleukin-11(IL11), IL6などが含まれる。しかし,ウマでは,ゲノム解析は終了しているが,現時点においてLIFに相当する遺伝子はゲノム上になく,IL11に相当する遺伝子は機能する配列として認識されていない。我々は,これまでの研究において着床期のウマの子宮内膜でIL6の発現を確認している。そこで,本研究では,着床におけるIL6発現の経時的変化,子宮の部位による発現量の比較および発現細胞の特定を目的とした。【方法】試験には,サラブレッド種雌ウマ10頭を使用した。排卵日を0日とし,非妊娠13日(C13),妊娠13日(P13),19日(P19),25日(P25)および30日(P30)にそれぞれ2頭ずつから子宮を回収した。子宮は,胚の存在する部位(G)と逆側の子宮角の根元(N)に分けて採材した。また,P30Gにおいては,子宮内膜を卵黄嚢絨毛膜(P30GY)および尿膜絨毛膜(P30GA)と接触する部位に分けて採取した。解析は,リアルタイムPCR法により行い,各子宮内膜サンプル中のIL6 mRNAの発現量を比較した。さらに,免疫組織学的手法により子宮内膜でのIL6タンパク質の産生部位を調べた。【結果】子宮内膜のIL6 mRNAの発現は,P19Gで軽度な増加が認められ,P25GおよびP30Gでは顕著に増加していた。P30Gにおけるその発現は,P30GYと比較してP30GAでより高かった。これらの結果から,IL6 mRNAの発現は,胚の存在により固着後の子宮内膜中に誘導され,その発現は胚のカプセルが融解して胚と子宮内膜が直接接するようになる時期に重要であることが示唆される。さらに,IL6 mRNAの発現は尿膜絨毛膜に接触した部位で高く,IL6タンパク質は子宮内膜上皮の細胞に検出されたことから,IL6は,着床過程において胚と子宮内膜の接着面,特に尿膜絨毛膜との境界面で作用することが示唆され,胎盤形成などの反応に関わるものと考えられる。

著者

山本 智美 安保 智典 田中 伸一 細川 肇 春木 秀敏 西田 大 中川 栄志 廣田 恵理果 長谷川 達也

出版者

一般社団法人 日本消化器がん検診学会

雑誌

日本消化器がん検診学会雑誌 (ISSN:18807666)

巻号頁・発行日

vol.53, no.6, pp.759-765, 2015 (Released:2015-12-16)

参考文献数

12

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対策型検診撮影法では独特の素早い体位変換や回転動作が困難な受診者に遭遇する事が少なくない。今回, 改善を目的に動画説明を導入し, 最初の右回り3回転動作に着目し有効性を評価した。対象と方法:右回り3回転を40秒未満で行えなかった者を3回転困難者とした。動画説明導入前群:1,665名(2011年11月17日~同年12月7日), 動画説明導入後群:1,631名(2012年1月19日~同年2月9日)で評価した。結果:全体では3回転困難者は, 動画説明導入前群で25.7%, 動画説明導入後群で12.1%であった(p<0.01)。3回転困難となる原因は74歳以下では体位変換に関する具体的な理解不足であったが, 75歳以上の高齢者では運動機能低下であり, 対策型検診撮影法を一律適用するのは困難である。結論:体位変換を視覚的に理解できる動画説明は多くの年齢層で右回り3回転動作を正しく理解させるのに有用である。

著者

栃木 謙一 野村 朋宏 長谷川 達也 森下 充史

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 = Concrete journal (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.51, no.10, pp.801-806, 2013-10-01

参考文献数

4

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各務原大橋は,一級河川木曽川を渡る橋長594mのPC10径間連続フィンバック橋であり,移動架設桁を用いた張出し架設工法により橋梁上部工の施工が行われた。本工事においては,高粘性のコンクリート(設計基準強度50N/mm²早強ポルトランドセメントを使用)を長距離圧送する必要があり,圧送時に流動性の低下が生じた場合,充填性に大きな影響を与えることが懸念された。また,単位セメント量が多くなるため,温度応力による有害なひび割れの発生が懸念された。本稿では,これらの課題に対する検討と対策およびコンクリートの施工状況について報告する。

著者

長谷川 達也

出版者

経済地理学会

雑誌

経済地理学年報 (ISSN:00045683)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.238-252, 2002

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本稿では,日本勤労者住宅協会(勤住協)と地域住宅生協の設立過程,住宅供給および住宅地開発の展開とその特徴を全国,地域レベルから明らかにした.1961年のILO勧告を受け,労働者住宅自主建設運動は協同組合によるサード・アーム方式による住宅供給主体の確立を目指したが,結局特殊法人である勤住協が公的機関として設立されるにとどまったことで,勤住協と地域住宅生協という異なった組織形態が併存したなか,住宅供給が行われることになった.動注協による住宅供給システムは,住宅金融公庫をはじめとする融資を得て地域住宅生協等に住宅地開発を委託するもので,これまで全国各地に100,000戸を超える住宅を供給した。近年,勤住協による住宅供給は減少傾向にあり,地域住宅生協等でもその経営体力の格差が拡大しつつある.大阪労働者住宅生活協同組合を事例とした,地域住宅生協による住宅地開発の特徴は,生協が独自に資金を調達した事業が少なく,ほとんどが勤住協の委託事業であり,また小規模開発で供給量も少ないことがあげられる.地域住宅生協による住宅供給システムは,一般公募が原則となる勤住協事業が大半をしめることから,協同組合としての機能が発揮できないこと,住宅購入時に加入した組合員の継続性の問題などを抱えている.1990年代以降本格化した特殊法人見直しにおいて,勤住協は住宅供給主体としての在り方について議論されてきたが,2001年12月に民営化が決定したことで,今後新たな方向性が模索されていくことになる.

著者

水内 俊雄 長谷川 達也

出版者

公益社団法人 都市住宅学会

雑誌

都市住宅学 (ISSN:13418157)

巻号頁・発行日

vol.1999, no.26, pp.16-19, 1999-06-30 (Released:2012-08-01)

著者

長谷川 達也 加藤 昇平

出版者

人工知能学会

雑誌

2019年度 人工知能学会全国大会(第33回)

巻号頁・発行日

2019-04-08

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人との自然な対話のために,対話システムは対話の雰囲気に応じた適切な応答を返す必要がある.本研究では,対話の雰囲気を推定するシステムの構築を目指す.我々は,推定実験での使用を目的として,対話音声,対話雰囲気評価データ,実験協力者の性格特性を収集した.対話音声は発話時間特徴の算出に利用する.提案手法では発話時間特徴と性格特性を用いて対話雰囲気推定を行う.本稿では,今回特徴量として追加した性格特性の有効性を検証する.結果としては,一部の対話雰囲気ラベルの推定において性格特性は有効に働き,性格特性と対話雰囲気の間の関係性が示唆された.

著者

天野 惠一 河村 弘庸 谷川 達也 川畠 弘子 能谷 正雄 伊関 洋 AMANO Keiichi KAWAMURA Hirotsune TANIKAWA Tatsuya KAWABATAKE Hiroko NOTANI Masao ISEKI Hiroshi

出版者

東京女子医科大学学会

雑誌

東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)

巻号頁・発行日

vol.58, no.11, pp.1141-1145, 1988-11-25

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東京女子医科大学学会第275回例会 昭和63年6月9日 東京女子医科大学中央校舎1階会議室

著者

佐谷戸 安好 中室 克彦 上野 仁 丈達 泰史 後藤 里花 長谷川 達也 早津 彦哉 坂本 博

出版者

公益社団法人日本薬学会

雑誌

衛生化学 (ISSN:0013273X)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.197-204, 1991-06-30

被引用文献数

13

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Several preconcentration methods for the detection of organic mutagens in water, including blue rayon and XAD-2 resin column methods, were compared. The mutagenicity test of the extracts from blue rayons hung at the six points of the Yodo river revealed similar frame-shift type mutagenicity to our previous report with the XAD-2 resin column method. For the quantitative concentration of polycyclic aromatic hydrocarbons in water, it was shown that the blue rayon column method was more efficient than the blue rayon hanging method or XAD-2 resin column method. Extracts from the Yodo river water and sewage treatment plant effluent obtained by the XAD-2 resin column and blue rayon hanging methods may contain nitroarenes and aminoarenes.