著者

野宮 大志郎

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.23-40, 1998-09-30 (Released:2016-09-30)

参考文献数

47

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政治的機会構造概念を中心にした社会運動研究は、その隆盛に比して、概念レベルでの定義づけや分析上の有効性の範囲が曖昧なまま残されていた。本稿では、政治的機会構造概念をその思考前提とともに検討したうえで、政治アリーナヘの積極的な参入を企図しない社会集団による運動の生起のタイミングは、政治的機会構造によっては律されないと主張する。むしろ、運動生起のタイミングはその社会集団の持つイデオロギー特性と集団の社会全体の中に占める位置によって規定される。この観点から江戸期日本の農民運動の主体たる農民集団を検討した結果、運動のタイミングは政治的機会構造よりもむしろ経済構造の変動により大きく規定されていると考えられた。この主張の妥当性を時系列データを用いて検証した結果、主張は支持された。

著者

野宮 大志郎

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.3_80-3_84, 2015-03-01 (Released:2015-07-03)

参考文献数

15

被引用文献数

1

著者

野宮 大志郎

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.327-335, 2014 (Released:2015-12-31)

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研究の国際化に伴い, ISAの大会に参加する日本人は急速に増加している. ISAのリサーチ・コミティを, 今後どのように各自の研究に活かせばよいか. その方策を探るのが本稿の目的である. ISAのリサーチ・コミティを研究者組織として見た場合, いくつかの際立った特徴がある. 本稿では, それらの特徴を他の研究組織の特徴と比較しながら, 明示化する. その後, リサーチ・コミティを舞台として国際共同研究を進めるためには, どのような個人戦略や注意が必要になるか, 共同研究に伴うリスクを交えながら論じる.

著者

矢澤 修次郎 伊藤 公雄 長谷川 公一 町村 敬志 篠原 千佳 油井 清光 野宮 大志郎 山本 英弘 細萱 伸子 陳 立行 金井 雅之 L.A Thompson 菊澤 佐江子 西原 和久 Pauline Kent

出版者

成城大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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二つのこれまでに行われたことの無い質問紙調査を行い、世界における社会学の国際化に関する基礎データを取得することができた。そのデータを分析することによって、ヨーロッパ社会学と東アジア社会学の間には社会学の国際化に関してはそれほど大きな差は認められないこと、しかし社会学の国際化の形態に関しては、ヨーロッパの場合には国際化が研究者のキャリアにおいて通常のことになっているのに対して、東アジアでは最大限のコミットメントを要する出来事であること、また東アジア内部では、台湾・韓国タイプ(留学と研究者になることがセットである)と中国・日本タイプ(両者がセットではない)とが分かれることが明らかになった。

著者

野宮 大志郎

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.327-335, 2014

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研究の国際化に伴い, ISAの大会に参加する日本人は急速に増加している. ISAのリサーチ・コミティを, 今後どのように各自の研究に活かせばよいか. その方策を探るのが本稿の目的である. ISAのリサーチ・コミティを研究者組織として見た場合, いくつかの際立った特徴がある. 本稿では, それらの特徴を他の研究組織の特徴と比較しながら, 明示化する. その後, リサーチ・コミティを舞台として国際共同研究を進めるためには, どのような個人戦略や注意が必要になるか, 共同研究に伴うリスクを交えながら論じる.

著者

野宮 大志郎

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.327-335, 2014

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研究の国際化に伴い, ISAの大会に参加する日本人は急速に増加している. ISAのリサーチ・コミティを, 今後どのように各自の研究に活かせばよいか. その方策を探るのが本稿の目的である. ISAのリサーチ・コミティを研究者組織として見た場合, いくつかの際立った特徴がある. 本稿では, それらの特徴を他の研究組織の特徴と比較しながら, 明示化する. その後, リサーチ・コミティを舞台として国際共同研究を進めるためには, どのような個人戦略や注意が必要になるか, 共同研究に伴うリスクを交えながら論じる.

著者

鹿又 伸夫 与謝野 有紀 平田 暢 野宮 大志郎 織田 輝哉 稲葉 昭英 太郎丸 博 高瀬 武典

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1996

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1.異なる分野の調査データに適用するという研究目的については、歴史社会学、社会運動論、組織社会学、社会心理、社会行動などにかかわるデータの分析を行った。具体的には、農民暴動、ボランティア団体、社会的属性と意識、援助行動、携帯電話への不快感、出産意向などの分析をおこない、ブール代数アプローチが多様な分野およびテーマに応用可能であることを示した。2.調査方法の異なるデータへ適用するという研究目的については、事例データのみでなく、歴史的資料データ、既存データのメタ分析、クロス表データ、ヴィネット調査データ、手紙データなど多様な調査データへの応用方法を提示し、ブール代数アプローチを様々な調査データへ応用可能にした。3.理論の定式化および理論比較への適用という研究目的については、演繹的に理論モデルを構築する手法によって、役割概念を理論的に再定式化する成果が得られた。そこでは、役割の階統性・可視性による役割構造分析という、役割理論にたいする新たな分析を提示した。4.数理モデルとして拡張するという研究目的については、論理演算の明示化、確率モデルとの比較、真理表データの2値化基準の検討などを行い、数理モデルとして拡張していくための基礎的検討を行った。これらでは、データの多様性の欠如や、矛盾のある行などの方法論的問題にたいする対処策を提示した。以上のように本研究では、方法論的な基礎的検討(上記4.)、発展的応用方法の開発(上記2.および3.)、そして実質的研究への応用(上記1.)を行った。とくに実質的研究へ応用にかんしては、意識や行動における主観的論理や主観的状況定義にブール代数分析が有効であることがわかった。

著者

野宮 大志郎

出版者

東北社会学研究会

雑誌

社会学研究 (ISSN:05597099)

巻号頁・発行日

vol.104, pp.119-143, 2020-02-21 (Released:2021-09-24)

参考文献数

21

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構造論的アプローチと行為論的アプローチは、ともに社会運動現象の解明に利用される接近方法である。これらのアプローチは、社会的構築物からの視点と個人や活動家の視点として分類され、現在まで、対局にあるものとして議論されてきた。またそれゆえに二つのアプローチの「統合」の可能性についても、しばしば議論がなされてきている。本稿では、この二つのアプローチを繋ぐ方法として「融合」を提案する。そして、融合がなされうる研究方法として、社会ネットワーク論からの接近と集合的記憶概念を用いた接近の二つを提案する。

著者

野宮 大志郎

出版者

日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 : SCJフォーラム = Trends in the sciences : SCJ Forum (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.80-84, 2015-03

著者

野宮 大志郎

出版者

上智大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2004

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本研究は、グローバル市民社会(transnational/global civil society)がいかなる姿で存在するのか、またその「グローバル性」とはいかなる様態を示すものなのかについて、グローバルな反戦運動を用いて検討し、また理解を深めることを目的とする。1、本研究は以下のアプローチを通して遂行された。(1)国際比較研究:2003-2004年のイラク戦争反対運動調査に際して、国際比較研究プロジェクトを組み、質問紙調査を行い、結果を分析する。(2)国内時代比較研究:史資料を用いた日本の平和運動の時代比較を通して、時代間の運動の異同を分析する。これに付随して、現代日本の平和運動の実態を参加者の動機付けの観点から分析する。2、本研究の成果を以下に要約する。(1)グローバル市民社会は、ローカルかつ特殊歴史的な動機付けからグローバルで普遍的な動機付けまで、いくつかの相反するベクトルを抱えながら存在するという知見が得られたこと。(2)理論的・方法論的レベルでは、社会運動が市民社会論の発展に貢献する仕方を理論的に跡付けることが出来、また方法論的には、グローバリゼーションのもとでの比較研究がいかに行われるべきかについて提案をおこなうことができたこと。(3)グローバリゼーションそのものについて理論的考察を進められたことである。3、研究成果の公表は以下のように行われた。(1)論文7本(平成16年〜平成19年)。(2)口頭発表など6本(平成16年〜平成19年)。内訳=国内研究発表1本、国外研究発表5本。(3)編著書2本(平成16年〜平成18年)