著者

中根 成寿

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.63-72, 2017

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<p>障害者家族のいわゆる親なき後問題の解消には,支援制度の充実が必要という社会的合意があり,障害者福祉制度の予算は拡大してきた.しかし,障害者福祉制度の予算拡大とサービス利用者数の増加が障害者家族の親子関係にどのような影響を与えたのかについては,十分な考察がなされていない.よって本稿では,障害者福祉制度の予算拡大を確認した上で,障害者総合支援法のサービスごとの利用者数の変遷を紹介する.そこから平日日中の通所系サービスの利用と夜間週末の親による無償介護の組み合わせによる「通所施設中心生活」が,成人した障害者本人の平均的生活様式であることが明らかになった.つまり,親が子の生活に関する主導権を保持したままの日常が継続し,ケアをめぐる社会と家族の分担が不明瞭なまま,親なき後問題の解消が先送りされている.</p>

著者

田中 重人

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.8, no.8, pp.151-161,208, 1996-07-25 (Released:2009-08-04)

参考文献数

13

被引用文献数

5 4

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This paper measures longitudinal changes in women's participation in employment. Excluding women employed in family enterprises, we focus on the modern sexual division of labor, the division between occupational and domestic labor.In the 1948-94 figures of women's employment status based on the Japan Labor Force Survey, we observe an increasing number of part-time workers and a stable number of full-time workers.Further details are given with personal histories of Japanese women collected through a 1985 nationwide survey. [1] Of those who worked full-time before marriage, only 20% remain working full-time at the childrearing stage (CRS). [2] Of those who were not employed at CRS, 20% enter full-time employment at post-CRS. [3] The numerical values of 20% are consistent among all cohorts. [4] More women enter part-time employment at post-CRS.The findings imply a partial shift in the postwar sexual division of labor : Japanese women have poured into short-term or part-time employment, while there has been no change in their participation in long-term and full-time employment. This means a separate movement in the barrier against employment of women. To explain that movement, we should reject the accepted theory that the barrier is monolithic.

著者

稲葉 昭英

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.144-156, 2021-10-31 (Released:2021-11-17)

参考文献数

24

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貧困・低所得の定位家族で育つことが子どもの内面に与える影響を検討するために,等価世帯所得によって定義される「世帯の貧困」と子ども(中学3年生)のメンタルヘルス(心理的ディストレス)との関連を計量的に検討する.内閣府「親と子の生活意識に関する調査」(2011年)を用いて,対象を有配偶世帯に限定して分析を行った結果,(1)男子では貧困層にディストレスが高い傾向は示されなかったが,女子では貧困層で最も高いディストレスが示された.(2)女子に見られるそうした貧困とディストレスの関連は親子関係の悪さや,親や金のことでの悩み,といった家族問題の存在によって大きく媒介されていた.この結果は貧困世帯において女子に差別的な取り扱いがあること,および女子は男子よりも家族の問題を敏感に問題化する,という二つの側面から解釈がなされた.

著者

伊田 広行

出版者

Japan Society of Family Sociology

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.13-22, 2003

被引用文献数

1

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結婚を近代主義の発想の枠内で議論しても意味がない。社会が変化しているし, 人権・多様性の尊重の観点から, 新しい水準への移行が望ましいからだ。いま必要なことは, (1) 本質視から脱して, 多様性を受け入れるように, (2) 社会変化からのメッセージを受け止めて, (3) システムを多様な生き方に中立, すなわち反差別的なものに変えることである。これは人間関係を考えるときの基礎である「恋愛」の考察についてもいえる。みんなが「ラブラブ」という「カップル単位」状態を標準とは考えられない。とすれば, 複数の人を愛する問題, 嫉妬, 秘密についても, 根本的な再考察が求められる。シングル単位論の立場では, 二者排他性と嫉妬の権利はなく, 秘密はあってもよいということになる。各人がシングル単位感覚を身につけてこそ, 新しい名のない親密な関係がつくられていくであろう。

著者

柳原 佳子

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.7, no.7, pp.23-32,133, 1995-07-25 (Released:2010-02-04)

参考文献数

11

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What is family and what has been family? And what is the raison d'etre of family in our society today?This paper examines these questions from the viewpoint of gender structure. For this purpose, gender structure will be divided into three realms, ‹power›‹division of labor›‹cathexis›, and observations will be made on some recent phenomena as well as autonomically expanding on these 3 realms. Finally, some effects and problems of these gender movements on modern family, especially from the standpoint of “equality”and “happiness”will be considered.

著者

青井 和夫

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.5, no.5, pp.1-3, 1993-07-25 (Released:2009-08-04)

著者

宮坂 靖子

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.11, no.11, pp.37-47, 1999

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近代家族論を経由し、またフェミニズムの影響を受けた後の我が国の家族社会学研究は、大人中心の家族論になったとて言われるが、果たしてそうであろうか。戦後の親子関係研究は「しつけ」をキータームとしていたが、内容的には一貫して大人の視点からなされてきた。「情緒的な専業母」の規範化が子ども中心と理解されてきたに過ぎない。ここ約10年間の研究成果を鑑みれば、むしろ父親排他的な専業母による育児が、子ども、母親、父親の三者にとって望ましいものでないことが明らかになってきており、親子研究は、ポスト近代家族の模索の中にあって、両親による共同育児という方向性を明示してきている。しかし同時に、研究者はその言説の持つイデオロギー的側面に留意する必要がある。家族社会学は自己の発した言説を相対化する視点も同時に把持する必要がある。

著者

袖井 孝子

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.4-9,116, 1990-07-20 (Released:2009-08-04)

参考文献数

4

被引用文献数

1

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Looking back to the past two seminers, the following points stand out: (1) the trend of family changes is not unilineal but multilineal, (2) families which depart from major trends are not deviant but variant, and (3) the nuclear family based on sex role differentiation seems to be losing its vital role through the change from industrial to post-industrial society. Concerning the contemporary Japanese family, some see crisis and others see stability. Such a difference seems to be derived from differences in their perspective. If we look at the national statistics, the general features of the Japanese family are quite stable, because the rates of divorce, of one-parent family, and of illegitimate children are lower than those of most industrial nations. However, if we focus on internal factors seen through case studies, we can easily find tensions and conflicts within the family. We should pay more attention to various aspects of the family which differ from the averages. Contrary to what is widely accepted, today is not a time of family crisis but a time of crisis in family sociology, which has yet to develop suitable theories in the post-industrial society.

著者

樫田 美雄

出版者

Japan Society of Family Sociology

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.60-60, 2001

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「共依存」は, 標準的には, 嗜癖者を可能にする, 正のフィードバック・システム (あるいはそのうちの1人の当事者) につけられた名前である。それは, 人間関係的には, 「嗜癖者-イネーブラー (嗜癖を可能にする者) 」両者間の「刺激-反応」連鎖の増幅システムであり, 子どもを「アダルト・チルドレン」にすることで, 世代間連鎖をなす永続的体系である。文化的には, 男性的な「自立・自律強制社会」において, 女性的な「依存・ケア的サブカルチャー」が, 非難される様式であり, 臨床的には, 「嗜癖者の配偶者 (しばしば女性) 」が, 「医療」的に「啓蒙・改善」の対象とされる際に, その「操作」の根拠となる「病名」である。わが国ではアメリカほど「大衆心理学化」された形では広がっていないが, すべての依存症 (薬物依存, 仕事依存, 愛情依存……) の基礎にこの「共依存」があると考えるなら, 裾野の広がりは巨大であるといえよう。<BR>本書はこのような多面性をもった「共依存」概念に関して, 臨床心理学・公衆衛生学・構築主義社会学・家族システム論等の各視点からの論考を集め, まとめたものである。実例と学史がバランスよく配置されているので, 「共依存」に関して, 現象としてのそれに関心をもつ社会学者にも, 諸議論の配置に関心のある家族心理学者にも有益な本になっている。また, アメリカの状況を集中的に紹介した章 (5章以下, とくに7章) と, 日本での実践を紹介した章 (3・4章) の両方があるため, 家族の日米比較に関心がある研究者にも読まれるべき本にもなっている。<BR>以下, 各論者の主張の簡単な紹介と評者からのコメントを行おう。<BR>まず, 序章から2章にかけては編者の清水新二が, 総括的な議論の整理をしている。「共依存」に関する近年の議論史は, 個人からシステムに関心の焦点が移動していったという点からは, 「精神分裂病」や「アルコール依存症者」に関する議論を基本的には後追いしていること, ギデンズが行ったような社会評論的な共依存論と個人を焦点とした臨床的共依存論は区別すべきこと, 治療が必要な共依存とそうでない共依存を仕分けるために, 共依存の文化社会的適合度などに基づいた「共依存スペクトラムモデル」に基づいた思考をすべきこと, などを主張している。判断の論拠はもっと知りたいが, 結論には実感的妥当さがあり, 理論と実践の架橋はこのような臨床的知によってなされるのだろうと思われた。3章と4章は, 臨床家の遠藤優子と猪野亜朗が, (「共依存物語」内的視点から) 共依存の実像と臨床的対処の実際を述べている。事例が興味深くかつ身にしみる。5章と6章は, 構築主義社会学の立場から, 上野加代子が「共依存」概念の語られ方を解析している。3・4章の議論がなぜ説得力をもつのか, の謎解きになっている。7章と8章は, V.クラークと本田恵子が, アメリカにおける文化的少数者に定位した対策の紹介と, 文献レビューを行っている。これからは, 日本の社会学者もこういうシステマティックな仕事の仕方に慣れていくべきだろう。「共依存」議論の多様さに接近するために有益な書として, 本書を広く推薦したい。

著者

Yi Chin-Chun Lin Wen-Hsu

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.45-64, 2019

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<p>With urgent demand of elderly care in Taiwan, family as major care provider has confronted with various challenges in the process of social changes. This study intends to explore attitudes toward elderly parental support by focusing on the relative influence of individual resources, cultural norms and family care demand. Drawing from the Taiwan Social Change Survey, parental support is indicated by "living arrangement" and "financial support" which is further delineated by "from parent's perspective" versus "from children's perspective." We first present the trend of changing attitudes on parental support from 1991 to 2016. A consistent picture shows that parental autonomy in living arrangement and in living expenses has been a preferred type from the parent's perspective, while dependence on children, especially on sons, is considered a better choice from the children's viewpoints. The impact of filial norm is suspected to affect children's stand and thus produces the opposing patterns. Multivariate analyses point out cultural norms having the most salient effects, followed by individual resources and much less by care demand at home. Filial piety contributes to the expected attitudes on co-residence between generations and financial provision to parents from both perspectives. Future studies need to examine the emerging change on gender norms in elderly parental support.</p>

著者

千田 有紀

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.73-74, 2016

著者

佐々木 卓代

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.65-77, 2009-04-30 (Released:2010-04-30)

参考文献数

41

被引用文献数

3 3

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本研究は,近年における父親の子育て参加推奨の流れと子どもの習い事ブームを背景として,子どもの習い事に対する父親のかかわりが子どもに与える影響を明らかにすることを目的として行った。子どもの習い事経験率一位のスイミングスクールにおいて質問紙を配布し,362組の父親・母親・子どもの三者マッチングデータを得た。これをパス解析した結果,父親の親役割観が高く夫婦協力が大きいほど子どもの習い事に対する父親の意識が高く,父親の意識と母親の夫婦協力が多いほど子どもの習い事に関連した父親の行動が多かった。とりわけ,父親が子どもの習い事に関連した行動をとることが習い事に対する子どもの意識を高め,それが子どもの有能感や自己受容感を高めていた。また,父親とは異なり,母親の夫婦協力は子どもの自己受容感に直接影響していた。よって,夫婦の関係性が父親の子育て参加を促し,子どもの自己受容感を高める重要な要因であることが示唆された。

著者

坂岡 庸子

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.160-161, 2018-04-30 (Released:2019-04-30)

著者

加藤 彰彦

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.111-127, 1998

被引用文献数

1

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定位家族構造と夫婦形成タイミングとの関連は、これまで次の2つの仮説によって説明されてきた。社会化仮説は、幼児期において父親不在の家族で生活した者は、伝統的な性役割や規範の内面化が不十分なために結婚のタイミングを遅らせると主張する。ストレス仮説は、ひとり親家族への移行や再婚家族への移行が、子どもや青年を定位家族から離脱させて、未熟な成人役割へと駆りたてると主張する。本研究は、全米家族世帯調査データとコックス回帰モデルを用いて、これらの仮説を検討した。分析結果は、全体として2つの仮説を支持した。しかしながら、定位家族構造変数と出生コーホートとの間に交互作用があるために、これらの仮説の妥当性はコーホートによって異なる。社会化仮説は、ベビープーム期のコーホートの結婚タイミングとベビーバスト期のコーホートの同棲タイミングを説明する。一方、ストレス仮説は、ベビーブーム期のコーホートの結婚タイミングと、ベビーブームおよびベビーバスト期のコーホートの同棲タイミングを説明する。こうした交互作用の実質的な源泉は、コーホート規模と離婚率というマクロ変数と、定位家族構造変数との交互作用にあることが示された。

著者

要田 洋江

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.6, no.6, pp.65-79,136, 1994-07-25 (Released:2009-08-04)

参考文献数

38

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The purpose of this paper is to analyze the current family system in Japan from the perspective of the independent living (civil rights) of people with disabilities, and to discuss the future family system and its social conditions.We can define the family system of current Japanese families as the Japanese type of “modern family system”. This is based on the division of sex-roles and has the large responsibility of social security for family members.The two main issues for current Japanese families are as follows. As compared to the Western type of modern family system, they do not have resistance power against the larger society and the state. Second, there are not equal relationships among family members. In other words, they do not support adult members with disabilities in independent living, because they still cast them in the role of dependent children. They do not promote the social position of women outside the home, because women are seen as care-providers in the family. These characteristics of the Japanese type of “modern family system” arise from Japanese social policy which has been based on a “residual” welfare model since modernization.If we can define the future family system in the new post-industrial society as a post-modern family system, it must consist of equal relationships among each family member based on the dignity of human beings. Such a family system will only be achieved, however, through a social policy of universal application of a welfare model to all individuals and without gender bias.

著者

中川 まり

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.201-212, 2010-10-30 (Released:2011-10-30)

参考文献数

28

被引用文献数

4 3

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本研究の目的は育児・家事に対する妻の家庭責任意識が夫の育児・家事参加に影響しているか,そして妻の家庭責任意識が就業の有無や相対的資源から規定されているのかを明らかにすることである。対象は12歳以下の末子をもつ有配偶の妻682名である。二次データを用いた分析の結果,妻の家庭責任意識の強さが,夫の育児・家事参加を直接少なくするが,妻が責任意識によって行う育児・家事の多さが,相対的資源差による他の要因よりも強く育児・家事参加を制約することが明らかになった。また妻の家庭責任意識は,高い学歴を得て就業することで弱くなるが,相対的資源が少ないほど責任意識が強まることが明らかになった。この結果より,社会的に構築された妻の家庭責任意識が直接的に,さらに妻の育児・家事遂行を通して間接的にも,夫の育児・家事を強く規定しており,夫の育児・家事参加の促進のためには,夫だけでなく妻の要因も重要であることが示唆された。

著者

安田 かづ子 細江 容子

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.52-60, 2004-07-31 (Released:2010-02-04)

参考文献数

14

被引用文献数

1 1

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中高年女性の性の問題は, 更年期に特有のものと理解されることが多い。しかし, 性のあり方は結婚生活とも密接に関連しており, 性の問題は, パートナーとの関係性の中でも捉えられる必要がある。本研究では, (1) 配偶者に対する感情と性の満足の評価との関係, (2) 更年期と性の満足の評価との関係を明らかにすることを目的とした。性の満足には, これまでの性の快感の程度が大きく影響をしていることが明らかとなったことから, これまでの性の関係の累積性が性の評価に関わると言える。また, 更年期の影響は, 情緒的要因の嫌でも応じた性の有無にみられたことから, 中高年期は夫と妻の性の欲求の差が更年期に大きく感じられると推測される。

著者

余田 翔平

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.98-106, 2018-04-30 (Released:2019-04-30)

参考文献数

14

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本稿の目的は,パネルデータを用いて,有配偶女性の就業とメンタルヘルスとの関係をめぐる2つの相反する仮説を検証することである.第1の仮説は役割過重仮説と呼ばれ,多重役割がメンタルヘルスの悪化をもたらすと予想する.第2の仮説は役割展開仮説と呼ばれ,職業役割の獲得は社会的アイデンティティにつながるためメンタルヘルスにも良好な影響を持つと予想する.クロスセクションデータを用いた先行研究によると,日本ではこれらのいずれの仮説も支持されていない.「全国家族調査パネルスタディ(NFRJ08-Panel)」を用いた分析の結果,時間不変の個人特性を統制すると,有職時は無職時よりもメンタルヘルスが良好なことが確認された.この結果は役割展開仮説と整合的であり,有配偶女性が職業役割から心理的メリットを得ている可能性を示唆するものである.ただし,本稿には方法論上残された課題やデータの制約も多く,それらについて最後に整理する.

著者

筒井 淳也

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.96-102, 2011-04-30 (Released:2012-05-31)

参考文献数

4

著者

進藤 雄三

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.31-39, 2002-03-31 (Released:2010-11-18)

参考文献数

39

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医療社会学からみた人間と家族というテーマのもとに, 1) 「医療化」という概念を基軸に, 人間・医療・家族との関係の現代的位相を整理し, 2) 家族社会学と医療社会学という2つの知識領域の近年における動向をポストモダン論と関連づけて概括し, 3) 双方の領域にとって戦略的に重要と思われる「個人化」と「臨床」という2つのトピックについて考察する。