著者

田村 正紀

出版者

日本商業学会

雑誌

流通研究 (ISSN:13459015)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.1_49-1_56, 2009 (Released:2012-01-27)

参考文献数

8

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小売店舗が地理空間的に近接立地して集積するのか、それとも一定距離を置いて分散的に立地するのかは同業種集積論の基本問題である。業種のこの集積パターンの実証的識別にさいしては、無店舗地点を含む共通空間にもとづく絶対的集中指標を使うと、この指標の特性によって集積パターンを誤認する。近接立地か分散立地かの集積パターンの識別にさいしては、その業種の有店地点間での偏りを捉える相対的集中指標を使わねばならない。

著者

吉田 満梨 水越 康介

出版者

日本商業学会

雑誌

流通研究 (ISSN:13459015)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.17-34, 2012-03-31 (Released:2013-12-28)

参考文献数

71

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本稿では、近年注目を集める実践的転回( practice turn)を考察し、消費経験論への再接続を試みる。 1980年代に Hirschmanや Holbrookを中心に展開された消費経験論は、今日では、消費文化理論(Consumer Culture Theory: CCT)の名のもとに、多様な研究分析が蓄積されるようになっている。我々のみるかぎり、こうした研究には、実践的転回の萌芽をみることができる。実践概念への注目は、 CCTはもとより、多くの消費者行動論やマーケティング論においても、新たな研究方針を提示することにつながる。具体的に言えば、実践概念の下では、主観的かどうかという点ではなく、主観と客観や個人と構造という視点自体がどのようにして形成され、またどのように消費行為に影響を及ぼすことになるかを問うことになる。

著者

寺本 高

出版者

日本商業学会

雑誌

流通研究 (ISSN:13459015)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.1_1-1_17, 2009 (Released:2012-01-27)

参考文献数

47

被引用文献数

7

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本研究では、特定のブランドに対するコミットメントという消費者の態度状態と小売店頭でのプロモーション時の購買行動、ロイヤルティの関係を明らかにした。具体的な研究のアプローチとして、Dick and Basu(1994)が提示したロイヤルティとコミットメントの構造化の概念と、青木(2004)が提示したコミットメントの水準によるプロモーションへの反応の違いの概念の2点を分析した。実証分析の結果から、「真のロイヤルティ」、「潜在的ロイヤルティ」、「見せかけのロイヤルティ」という、ロイヤルティとコミットメントの構造化が可能であればこそ抽出できる消費者セグメントを導くことができた。また特定のブランドに対するコミットメントが強ければ、そのブランドが価格の値引きを行わなくても購買する傾向にあることが確認された。

著者

中川 宏道 星野 崇宏

出版者

日本商業学会

雑誌

流通研究 (ISSN:13459015)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.1-15, 2017 (Released:2017-07-31)

参考文献数

37

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値引きとポイント付与とでは,どちらのセールス・プロモーションの効果が大きいのであろうか。本研究では,食品スーパーにおける集計された購買履歴データを用いて,ポイント付与に関するプロモーション弾力性および値引きの弾力性の推定をおこない,両者の効果の比較をおこなった。プロモーション弾性値の測定の結果,ベネフィット水準が高くなるほど値引きの弾性値が高くなる一方,ポイント付与の弾性値は低くなる傾向が確認された。これらの結果,商品単価が低く値引率・ポイント付与率も低いときには,ポイント付与の方が値引きよりも売上効果が高くなることが確認された。小売業が低いベネフィット水準においてプロモーションをおこなう場合には,値引きよりもポイント付与の方が有利であることが示唆される。

著者

重松 佳

出版者

日本商業学会

雑誌

流通研究 (ISSN:13459015)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.1-26, 2022 (Released:2022-10-27)

参考文献数

143

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企業価値の決定要因として非財務情報の開示の重要性が増す中,顧客満足度は,企業業績の先行指標として,マーケティング領域の関係者以外も関心を寄せる指標となりつつある。しかし,顧客満足度と企業業績の関係性を検証している企業は少なく,顧客満足度の開示も進んでいない。マーケティング研究において,顧客満足度と企業業績に関する研究は,マーケティング-ファイナンス・インターフェイス研究分野の一領域に位置付けられ,約30年間にわたり蓄積されている。そこで本稿は,マーケティングの代表的指標である顧客満足度が,実務において企業業績に結びつけて語られていないという問題意識のもと,既存研究で蓄積された顧客満足度と企業業績の関係性についての知見が実務で活用されるよう,既存研究の整理を行い,総括と今後の研究課題を提示する。

著者

芳賀 康浩

出版者

日本商業学会

雑誌

流通研究 (ISSN:13459015)

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.3-24, 2014 (Released:2015-07-29)

参考文献数

60

被引用文献数

2 3

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近年の CSR ブームを背景に,単なる責任論ではなく,より積極的な戦略論としてのソーシャル・マーケティングが注目されている。それに伴って,CSR 活動とマーケティング成果の関係を明らかにしようとする実証研究が急速に蓄積されている。しかし,そうした諸研究の成果を総合する理論的基盤は用意されていない。そこで本稿では,ソーシャル・マーケティングが登場し,マーケティング研究の一領域として認められるようになる際に基礎概念として用いられた交換概念を再検討し,その有効性を確認する。そのうえで,戦略的ソーシャル・マーケティングの展開方法への示唆を得るために,CSR 活動に関する戦略的意思決定の基礎となる CSR 活動のターゲットやその戦略目的に関する代替肢を識別する。

著者

高嶋 克義

出版者

日本商業学会

雑誌

流通研究 (ISSN:13459015)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.61-76, 2013-03-31 (Released:2014-11-01)

参考文献数

31

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環境変化に対応してマーケティング戦略の転換が要請される状況において,企業がその戦略転換を実行できないことがある。この問題については,これまで移動障壁として市場構造要因による説明がなされてきたが,本研究では企業が組織的な要因により戦略転換が制約される局面を捉えることにする。とくに脱コモディティ化のための製品差別化戦略の転換を例にあげて,企業がある組織アーキテクチャを選択し,それと補完的な制度と組織能力が形成されることに基づいて,その組織アーキテクチャと整合しない別の戦略への転換の困難性がもたらされる局面を説明するものである。

著者

原田 英生

出版者

日本商業学会

雑誌

流通研究 (ISSN:13459015)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1-2, pp.79-94, 2007 (Released:2011-08-16)

参考文献数

31

著者

近藤 公彦

出版者

日本商業学会

雑誌

流通研究 (ISSN:13459015)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.27-46, 2002 (Released:2011-05-20)

参考文献数

36

被引用文献数

1

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この論文の目的は、ニチイ (現マイカル) によるビブレの業態開発プロセスをケース・スタディの対象としながら、イノベーションと競争の視点から業態開発における研究モデルを探ることにある。このケース・スタディを通じて発見された事実は、次の2点である。第1に、新業態の開発は既存業態との異業態性を克服するなかで行われるものであり、そのプロセスにおいて商品調達、商品政策、および販売方法の3つの側面でイノベーションが引き起こされたこと、第2に、開発された新業態の競争優位は地域的可変性と時間的可変性から構成される業態可変性を基礎としていること、である。

著者

近藤 公彦

出版者

日本商業学会

雑誌

流通研究 (ISSN:13459015)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.77-89, 2018 (Released:2018-03-31)

参考文献数

63

被引用文献数

1 2

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ICTの発展を背景に,小売業の新たな成長モデルとしてオムニチャネルが大きく注目されている。オムニチャネルは歴史的に,電子商取引,クリック&モルタル,マルチチャネル,クロスチャネルから発展し,消費者にシームレスな買い物経験を提供するための統合的なチャネル管理を中心的な課題としてきた。オムニチャネルは米国のそれを標準型として研究されてきたが,その態様は各国の小売環境のもとでの企業の成長プロセスに規定される。米国型オムニチャネルが単一業態オムニチャネルを基本としているのに対し,日本型オムニチャネルは複数の業態から構成される多業態オムニチャネル,およびロジスティクス・ハブとしての店舗ネットワークの2つから特徴づけることができる。この日本型オムニチャネルを理論的に研究する際,多業態オムニチャネル,オムニチャネル・オペレーション,チャネル・コンフリクトとカニバリゼーション,オムニチャネル小売企業の出自,オムニチャネル行動のプロセス,オムニチャネル・ショッパーの特性,定性的・定量的アプローチ,および国際比較の8つの重要な課題が指摘される。

著者

本田 一成

出版者

日本商業学会

雑誌

流通研究 (ISSN:13459015)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.3-21, 2005 (Released:2011-05-20)

参考文献数

91

被引用文献数

1 1

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本稿は小売経営においてすでに重要課題の1つとされているパートタイマー活用の現状と展望についての文献サーベイを行う。パート活用の内実は、職場における量的な基幹化と質的な基幹化であり、それらの実態のみならず、基幹化に対する企業の反応に着目して検討する。調査に基づく諸研究によると、小売業においてパートタイマーの量的および質的基幹化の進展が認められ、また小売企業の今後の基幹化意欲も旺盛である。ただし、小売業における今後の一層のパート基幹化には、基幹化によって職場に発生する諸問題を回避することや、基幹化を促すための処遇制度をさらに整備することなどが必要となる。

著者

西本 章宏 勝又 壮太郎

出版者

日本商業学会

雑誌

流通研究 (ISSN:13459015)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.15-25, 2018 (Released:2018-11-17)

参考文献数

32

被引用文献数

1 1

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本研究の目的は,コンジョイントデザインを用いた消費者のWillingness to Pay(支払意向額)測定方法を比較し,予測精度が高いWTP測定方法を特定することである。本研究では,分析対象として,コンビニエンスストアでの昼食の購買状況を設定し,調査対象者に対して,コンジョイントデザインを用いた4つのWTP測定方法(自由回答方式,第一価格オークション,ヴィックリー・オークション,BDM方式)を試みている。その後,調査対象者には,実際にコンビニで昼食を購入してもらい,そのレシートデータを提供してもらっている。そして,本研究では,WTP測定方法において想定されるバイアスを考慮したモデルによって,各測定方法におけるWTPを算出し,最も予測精度が高いWTP測定方法は自由回答方式であることが明らかになった。

著者

森山 一郎

出版者

日本商業学会

雑誌

流通研究 (ISSN:13459015)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.101-118, 2016 (Released:2017-05-25)

参考文献数

21

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小売業者主導の垂直的流通システムについては、これまで資本統合を伴わない管理型を中心に検討が進められてきた。しかし、実際には、小売業者が生産段階の垂直統合に乗り出す例は少なくない。このような企業型と呼ぶべき生産段階への関与は、小売業者主導の垂直的流通システムに関して看過されてきた嫌いがある。そこで本稿では、その最も初期的な事例であり、かつ長期にわたる取り組みを経て品質面での競争優位を獲得したダイエーの牛肉事業を取り上げ、その展開プロセスとそれが成果を生むに至った要因を検討した。本稿における検討の結果、ダイエーの牛肉事業が垂直統合を通じて競争優位を獲得することができたのは、それが牛肉という漸進的な技術・品質改善が有効な商品分野であったこと、垂直統合の継続性が担保されたこと、過度に物量を追求しなかったことによるものであることが示唆された。このような検討結果は、小売業者主導の垂直的流通システムに関して、垂直統合の観点も含め、さらに詳しく検討する余地があることを示している。

著者

西本 章宏 勝又 壮太郎 本橋 永至 石丸 小也香 高橋 一樹

出版者

日本商業学会

雑誌

流通研究 (ISSN:13459015)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.29-54, 2016 (Released:2017-01-31)

参考文献数

75

被引用文献数

1

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本研究の目的は、コンテクスト効果の一種であるプライミング効果の枠組みを用いて、ある製品に対する支払意向額の判断において、当該製品とは異なるカテゴリーの製品との接触が消費者の支払意向額に与える影響を検証することである。また、プライミング効果の影響を調整する要因として、「製品カテゴリーに対する消費者の事前知識」と「製品カテゴリー間の類似性」を考慮する。さらに、消費者行動研究の視点から、価格競争に巻き込まれないための脱コモディティ化戦略の一施策を提示する。

著者

畢 滔滔

出版者

日本商業学会

雑誌

流通研究 (ISSN:13459015)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.1-26, 2002 (Released:2011-05-20)

参考文献数

28

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本論文では, 広域型商店街に立地する大型店舗は商店街全体の集客力にどのような影響を与えるか, また, 商店街内部の大型店舗と中小小売商の共存共栄の関係はいかにして形成されるか, という問題を, 東京都台東区の「アメ横」商店街の事例研究を通じて明らかにした.広域型商店街内には, 買回り品を中心的に取扱う大型店舗が立地するため, これらの大型店舗はより広い地域の消費者を引き付けることができる.しかし, 大型店舗に引き付けられる顧客は, 商店街の中小小売商の店舗までにも商品を探しに行く保証がなく, 広域型商店街において大型店舗と中小小売商が自然に共存共栄の関係にはなりえない.商店街内部の中小小売商は, 大型店舗と共存共栄の関係を形成するために, 大型店舗によって引き付けられた消費者の欲求を注意深く観察し, その欲求を満たすことができるように業種と品揃えを調整すべきである.これによって, 商店街内部の小売店舗の競争は激化するが, この競争活動の存在こそが, 商店街全体の集客力が向上し, 商店街の小売店舗間の共存共栄の関係が形成される最も重要な要素である.

著者

池田 剛士

出版者

日本商業学会

雑誌

流通研究 (ISSN:13459015)

巻号頁・発行日

vol.11, no.3, pp.23-34, 2009 (Released:2011-05-20)

参考文献数

13

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本稿では独占企業による第三級の価格差別と財の品質選択 (垂直的製品差別化) について考察する。2つの独立した市場間での価格差別が経済厚生及び、財の品質に与える影響が求められ、主に以下のことを明らかにする。 (1) 価格差別は常に財の品質を向上させる。 (2) 価格差別により、財から得られる効用の低い消費者グループの価格が引き下げられる。 (3) 価格差別は総供給量を増加させない場合でも、品質向上効果により必ず総余剰を増加させる。 (4) 二つの市場の問の嗜好の差が大きいとき、価格差別はパレート改善をもたらす。

著者

加藤 司

出版者

日本商業学会

雑誌

流通研究 (ISSN:13459015)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.81-100, 2014 (Released:2015-12-31)

参考文献数

34

被引用文献数

1

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近年、地域商業と流通政策との関係について、すぐれた研究が相次いで公表されている。そうした研究を通じて、日本では地域商業に対して振興政策とまちづくりが一体となった日本独自の流通政策が展開されてきたことは共通の理解が得られているといえる。とはいえ、この「独自性」とは何か、少なくとも国際比較の視点から議論が行われてきたわけではない。流通システムや流通政策の展開は、経済の成長段階を同じくする国において共通点が見られる一方で、各国独自の展開を示している。なぜ、共通点と相違点が生まれるのか。本稿では、まず各国の環境を経済的、社会的要因に分け、マーケティングとの相互作用を分析しようとした Bertels の議論と、各国の経済成長は文化的・社会的要因によって独自の展開を行うことを明らかにした Rostow の議論を検討した。その上で、流通システムと流通政策は、経済、文化・社会的環境要因と一体のものとして形成されるという視点から、日本の流通システムと地域商業に対する流通政策の展開過程を跡付けた。韓国や中国など東アジアの国々も、日本における流通の近代化政策を後追いしているという意味で共通性を持つが、地域コミュニティの担い手という役割を根拠にした振興政策を展開しているわけではない。それはなぜなのか、国際比較によって日本の流通政策の独自性を相対化し、説明する枠組みを構築しようとした。

著者

豊島 襄

出版者

日本商業学会

雑誌

流通研究 (ISSN:13459015)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.79-100, 2002

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経営やマーケティングの研究者の問でも、研究の「方法論」の問題は避けて通られがちであるという。しかし、経営やマーケティング研究に実務へのインプリケーションを求め続けてきた筆者30年の実務経験の中で絶えず感じてきた不満の根本原因を辿ると、それらが拠って立つ方法論の問題に行き着く。具体的にはその不満は、「実証主義」が無批判的にメインパラダイムになっているというところにあり、それが依拠する「存在論と認識論」にあるように思われる。<BR>この筆者の問題意識に応える研究が、幸い、近年アカデミズムの世界でもなされ始めた。日本では、石井淳蔵『マーケティングの神話』 (1993) や、沼上幹『行為の経営学』 (2000) であり、アメリカではK.J.ガーゲン『もう一つの社会心理学』 (1998) などである。それらは、それぞれマーケティング、経営学 (組織論) 、社会心理学と直接の研究領域は異なるが、大きく自然科学とは違う「社会科学」の方法論として捉えれば、同じ土俵で議論できる。<BR>それら先行研究のレビューを通じて、ひとまず、一般的な社会科学の「存在論と認識論」を問い、続けてマーケティング研究という社会科学の一分野において、「実証主義的アプローチ」の位置づけの見直しと「解釈主義 (学) 的アプローチ」の必要性についての議論を行なう。<BR>マーケティング研究のみならず実務においても、過去の理解や未来に向かう意思決定において「解釈」と「読み」が欠かせないことを主張する。

著者

岸谷 和広

出版者

日本商業学会

雑誌

流通研究 (ISSN:13459015)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.33-52, 2016

被引用文献数

1

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<p>本稿の目的は、ソーシャルネットワーキングサイト(SNS)上でのコミュニケーションに関する双方向性(双方向コミュニケーション、ユーザーコントロール、反応性)とSNSがユーザーに提供する価値、SNSに対するユーザーのロイヤルティとの関係を検討することである。同時に、それぞれの関係に対するSNSの技術的・社会的特性(プラットフォーム)の影響(モデレート分析)を検討する。プラットフォームとして、フェイスブックとツイッターを取りあげ、それぞれのユーザーに対してインターネットによる質問紙調査を行い、共分散構造分析を用いて分析した。その結果は、1)それぞれのプラットフォームにおいて、双方向性と反応性は、社会価値と情報価値それぞれに対して正の影響を与えていたのに対して、ユーザーコントロールは、情報価値に対して負の影響を与えていた。2)プラットフォームの効果として、フェイスブックユーザーはツイッターユーザーよりも情報価値が与えるサイトロイヤルティへの影響が大きいのに対して、ツイッターユーザーはフェイスブックユーザーよりも社会価値が与えるサイトロイヤルティへの影響が大きいことがわかった。その結果を受けて理論的そして実践的含意を論じ、本研究の問題点と将来の研究の方向性を示した。</p>

著者

松井 剛

出版者

日本商業学会

雑誌

流通研究 (ISSN:13459015)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.1-14, 2004 (Released:2011-05-20)

参考文献数

19

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本論文の目的は、1990年代半ば以降、「癒し」を訴求する製品やサービスを、様々な業界に属する多数の企業が提供した理由を明らかにすることにある。このプロセスを明らかにするために、本論文では、「癒し」関連の新聞記事 (1,162件) を活用して、企業行動とこれに対するマスコミの解釈を詳細に分析した。このブームが生じた理由として通常、「癒し」ニーズの増大が理由として挙げられるが、本論文が注目するのは「癒し」の認知的制度化が組織フィールドにおいて成立したことである。つまり、「癒し」訴求製品がヒットし、多数の模倣者が出現することによって、この種の製品を提供することの正統性が高められたのである。