著者
加藤 司
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.25, no.1, pp.1-9, 2016-07-01 (Released:2016-06-04)
参考文献数
3
被引用文献数
1 1
著者
加藤 司
出版者
日本社会心理学会
雑誌
社会心理学研究 (ISSN:09161503)
巻号頁・発行日
vol.23, no.2, pp.152-161, 2007

The main purpose of the present study is to investigate the role of the relationship between the coper and the other party in the process of interpersonal stress. Six hundred and ninety undergraduate students completed the measures of interpersonal relationship (intimacy, similarity perception, self-disclosure, expectation of the role behavior), coping with an interpersonal stressor, and psychological distress. Results indicated that interpersonal relationship influenced the selection of coping behavior and moderated the effect of coping behavior on psychological distress. Increased closeness was associated with a higher score on positive relationship-oriented coping (e.g., "I tried to promote a better understanding of the other party.") and a lower score on negative relationship-oriented coping (e.g., "I refused to deal with the other party.") and postponed-solution coping (e.g., "I let the break-up take its own course."). These findings suggest that the interpersonal relationship is an important factor for in the interpersonal stress process.
著者
加藤 司
出版者
日本社会心理学会
雑誌
社会心理学研究 (ISSN:09161503)
巻号頁・発行日
vol.20, no.3, pp.171-180, 2005

The main purpose of the present study was to elaborate on coping behavior toward romantic break-ups, and to examine the relationship between coping and mental health. First, in order to establish the items for this study, a pilot survey of 950 undergraduates was conducted in order to collect free responses describing coping behavior toward romantic break-ups. Second, 455 undergraduate students completed scales for assessing coping behavior, the extent of romantic love toward the ex-partner, and mental health (duration of recovery period from the break-up, and the resulting distress). Factor analysis of the coping items produced six factors : Regret, Grudge, Dissolving Relationship, Positive Reappraisal, Displacement, and Distraction. Structural equation modeling was conducted, suggesting that coping behavior influenced mental health even after the effects of the recovery period were controlled. It was also found that Regret and Grudge/Dissolving Relationship influenced mental health negatively.
著者
加藤 司 馬場 真美子 太幡 直也 下田 俊介 福田 美紀 大久保 暢俊
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.84, no.2, pp.146-155, 2013-06-25 (Released:2013-09-01)
参考文献数
35
被引用文献数
1 1

This study investigated the professional impact of “Japanese Journal of Psychology.” Thirty four psychological journals written in Japanese were selected to register articles in a new database. This database included approximately 23,900 articles published through 2010. Using citations extracted from the references and footnotes in these scholarly journals, the Psychology Citation Index for Japanese Papers was created. The citation impact factors in Japanese psychology was determined on the basis of the number of times a journal was cited, cumulative impact factors, and the cited half-life of the journal; five years was a valid period for impact factor of psychological journals in Japan. The changes in the 5-year impact factors of “Japanese Journal of Psychology” were reviewed by comparing it with other journals.
著者
加藤 司
出版者
日本社会心理学会
雑誌
社会心理学研究 (ISSN:09161503)
巻号頁・発行日
vol.18, no.2, pp.78-88, 2003

The purpose of the present study was to examine the relationship between styles of handling interpersonal conflict, personality, and mental health. In study 1, the Handling Interpersonal Conflict Inventory (HICI) was developed to measure five styles of handling interpersonal conflict based on a 2 dimensional, 5-style model of handling interpersonal conflicts : integrating, compromising, avoiding, yielding, and forcing. Factor analysis of data from 520 undergraduate students generated the 2 dimensional, 5-style model. In study 2, 378 undergraduate students completed the Handling Interpersonal Conflict Inventory, the Big Five Scale, the Psychological Stress Response Scale, the UCLA Loneliness Scale, and the Interpersonal Satisfaction Scale. The results suggested that the five styles of handling conflict are better predicted by personality, and also that they are related to mental health.
著者
加藤 司
出版者
東洋大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2008 (Released:2008-04-01)

本研究では、人事担当者、新入社員の事実上の上司、新入社員、早期離職者、大学生などを対象に、質問紙調査や面接調査を実施しました。その結果、新入社員は、叱責されたり、軽蔑されたり、人前で恥をかかされたりするような、経験率が非常に低いだけではなく、そのような経験をすると強いショックを受けることが分かりました。そのため、実際に社会に出た時(入社した時)、上司に何か指摘されると、そのショックから立ち直ることができなくなり、すぐに会社を辞めてしまうこともわかりました。加えて、そのような理由で早期離職する若者は、たとえ、再就職することができても、同じような理由で、再び会社を辞めてしまう可能性が高いことがわかりました。
著者
加藤 司 石原 武政 石井 淳蔵 崔 相鐵 高室 裕史 田村 晃二 横山 斉理 柳 到亨
出版者
大阪市立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2009 (Released:2009-04-01)

本研究では、商業者の利潤動機と社会的貢献の二側面を包摂する「商人精神」という観点から、(1) 関連する「家業」、「のれん」など過去の研究蓄積を整理し、(2) 国内において商 業者と地域コミュニティの関係を東日本大震災によって被災した商店街などのケース・スタディを通じて明らかにし、(3) 東アジアにおける韓国、中国を中心に商業者、商店街組織の実態について 比較調査を実施 した。その成果として、 商業者と地域社会ならびに政策とが複雑に絡み合う関係を明らかにする枠組みが構築された。
著者
加藤 司
出版者
日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.48, no.2, pp.225-234, 2000-06

本研究の目的は, 友人関係を起因としたストレスフルなイベント, すなわち, 対人ストレスイベントに対するコーピングの個人差を測定する対人ストレスコーピング尺度(Interpersonal Stress-Coping Inventory;ISI)を作成し, その信頼性と妥当性を検証することである。因子分析の結果から, ISI(34項目)はポジティブ関係コーピング(16項目), ネガティブ関係コーピング(10項目), 解決先送りコーピング(8項目)の3つの下位尺度から構成されていることがわかった。信頼性に関しては, 内的整合性がα=.79-.87, 再検査法による信頼性係数がγ=.86-.92であった。妥当性に関しては, 内容的妥当性, 及びラザルス式ストレス・コーピング・インベントリー、尾関のストレス反応尺度, 抑うつ傾向を測定するCES-D, 友人関係に関する満足感との比較による構成概念妥当性の検証がなされた。その結果, 妥当性に関して幾つかの課題が残るものの, ISIの信頼性と妥当性を確認することができた。
著者
加藤 司 長山 格 玉城 史朗
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会論文誌. D, 産業応用部門誌 (ISSN:09136339)
巻号頁・発行日
vol.139, no.2, pp.127-135, 2019

<p>We developed a mobile learning system for fishery and ocean techniques using video contents. The system aims to improve the current situation in the field of education on fishery and ocean for skill succession. The proposal is based on the industry-school education process for skill succession. By accessing the web site and watching practical videos, the users can learn methodologies on fishery and ocean. As a result, we showed that the system is effective for sharing and succession of techniques for the learner. Application of the proposed system in the class showed improvement in the students' autonomous learning.</p>
著者
加藤 司
出版者
日本商業学会
雑誌
流通研究 (ISSN:13459015)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.81-100, 2014 (Released:2015-12-31)
参考文献数
34

近年、地域商業と流通政策との関係について、すぐれた研究が相次いで公表されている。そうした研究を通じて、日本では地域商業に対して振興政策とまちづくりが一体となった日本独自の流通政策が展開されてきたことは共通の理解が得られているといえる。とはいえ、この「独自性」とは何か、少なくとも国際比較の視点から議論が行われてきたわけではない。流通システムや流通政策の展開は、経済の成長段階を同じくする国において共通点が見られる一方で、各国独自の展開を示している。なぜ、共通点と相違点が生まれるのか。本稿では、まず各国の環境を経済的、社会的要因に分け、マーケティングとの相互作用を分析しようとした Bertels の議論と、各国の経済成長は文化的・社会的要因によって独自の展開を行うことを明らかにした Rostow の議論を検討した。その上で、流通システムと流通政策は、経済、文化・社会的環境要因と一体のものとして形成されるという視点から、日本の流通システムと地域商業に対する流通政策の展開過程を跡付けた。韓国や中国など東アジアの国々も、日本における流通の近代化政策を後追いしているという意味で共通性を持つが、地域コミュニティの担い手という役割を根拠にした振興政策を展開しているわけではない。それはなぜなのか、国際比較によって日本の流通政策の独自性を相対化し、説明する枠組みを構築しようとした。
著者
加藤 司
出版者
The Japanese Group Dynamics Association
雑誌
実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)
巻号頁・発行日
vol.41, no.2, pp.147-154, 2002-04-30 (Released:2010-06-04)
参考文献数
33
被引用文献数
2 3

本研究の目的は社会的相互作用を考慮に入れたコーピングモデルを提唱し, その妥当性を検証することである。本研究によって提唱されたコーピングモデルでは, コーピングが直接的に精神的健康に影響を与える過程と, コーピングが対人関係を媒介として, 個人の精神的健康に影響を与える2つの過程を仮定している。本研究では後者の過程を検証するために2つの研究がなされた。研究1では129名の大学生を対象に, 対人ストレスコーピングが他者に快-不快感を抱かせることを実証した。研究2では299名の大学生を対象に, 対人ストレスコーピング→ソーシャルサポート→孤独感といった因果関係を検証した。2つの研究結果から, 他者に好感を抱かせるコーピングは他者からのソーシャルサポートを増加させ, 孤独感を低減させるが, 一方, 他者に不快感を抱かせるコーピングは他者からのソーシャルサポートを減少させ, 孤独感を増加させることが明らかになった。そして, 本研究で提唱されたモデルの妥当性が実証された。
著者
石原 武政 石井 淳蔵 加藤 司 崔 相鐵 高室 裕史 坂下 玄哲
出版者
関西学院大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2005 (Released:2005-04-01)

本研究では、東アジアにおける小売商業の存立メカニズムを「家族従業経営」の視点を通して明らかにしていくことを目的に調査研究を進めた。具体的に行ってきた事項は主として次の4点である。第1が、「家族従業」を核概念とした中小小売商業研究の分析フレームの精緻化と仮説構築である。分析フレームと仮説構築に向けた作業は、このプロジェクトの準備段階で行われた高室・石井(2005)の研究枠組みを再検討することから開始された。経験的側面からは神戸及び韓国におけるプレ調査の分析と調査対象国の事例調査研究(後述)、また、理論的・歴史的側面からは日本の商業研究と東アジア各国の流通政策研究の整理を中心に作業を進めた。このプロセスの中、本研究の焦点が「家族従業」と「事業継承」の2つの課題に絞られると同時に、新たに「家業概念」を中心概念とした理論仮説を導出するに至った。第2が、東アジアの主要国における事例調査である。韓国、台湾、中国の主要地区の中小商業者を対象に、ヒアリング調査を中心とした事例調査研究を行った。なお、本調査研究については、上述のとおり本研究全体の分析フレームの構築に向けた予備調査の性質もあわせ持つものである。第3が、東アジアの主要国を対象とした質問票調査の実施である。まずは、これまでの調査研究及び分析フレームの構築のもとに国際比較に向けた質問票の枠組みを完成した。そして、日本・韓国・台湾・中国の4ケ国8地域、総配布数5722票、回収数3372票に及ぶ調査を実現し、東アジアの小売商業の分析の基礎となるデータベースを作成した。第4が、本研究に関連する学識者・実務家等を加えた約20名にわたる研究会の組織である。定例的に議論を行うとともに、関連領域の専門家や実務家の招聘による専門的知識の提供などを受けた。また、本組織を中心に各種学会等において研究成果の発信を行った。