著者

八藤 英典

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.66-69, 2012 (Released:2015-11-25)

参考文献数

7

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一般医を受診する患者ではその半数以上の者に睡眠障害があるといわれている1) .  不眠症が疑われた場合, 睡眠衛生指導を主として, 適切な薬物療法を施行する. 適切な薬物療法とは睡眠薬の眠前単剤常用量投与とする2) .

著者

藤原 学 山内 健士朗 井伊 雅子 葛西 龍樹

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.75-77, 2018-06-20 (Released:2018-06-26)

参考文献数

3

被引用文献数

1 1

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福島県立医科大学医学部 地域・家庭医療学講座では毎年新任者を対象に家庭医療先進国研修ツアーを行っており,今回はデンマークを訪問した.デンマークではリスト・システムにより,かかりつけの家庭医・総合診療専門医(general practitioner; GP)が決められ,GPはゲートキーパーとして,様々な健康問題をカバーしていた.GPの研修期間は5年で,共働きや子育てをしながら研修している者も少なくない.

著者

賀來 敦 松下 明

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.31-37, 2015 (Released:2015-03-27)

参考文献数

15

被引用文献数

3 2

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目的 : 全国医学部医学科入試募集要項の横断調査を行い, 地域枠制度の全容把握と問題点の考察を行う.方法 : 2013年度に77大学医学部が実施した地元出身者のための地域枠・将来地域医療に従事する意志を有する者を対象とした入学枠について, 大学区分・選抜方法等をWeb上で調査した.結果 : 62大学・地域枠数148枠・総募集人数1305名を認めた. 国立大学で86枠, 推薦/AO入試で90枠を占めた. 卒業後進路限定条件を30枠, 奨学金受給義務を84枠, 確約書で任意団体への所属を求めているものを8枠で認めた. 出身要件は83枠で, 地域医療教育の特殊カリキュラムは13枠のみに認めた.結論 : 一部の入学枠で, 卒後進路制限・奨学金受給義務化・不適切な確約書の取得などの制度構成の問題点を認めた. また本邦の出身用件はWHOガイドラインで推奨するへき地出身者の定義と異なり, 特殊カリキュラムによる教育支援実施率は低かった.

著者

家 研也

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.101-104, 2021-06-20 (Released:2021-06-23)

参考文献数

9

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本邦の総合診療領域でも,研究に興味を持ち大学に所属したり,研究の勉強会に参加する若手が増えてきている印象がある.しかし,日本の総合診療業界自体が若く,総合診療が発展した諸外国と比較すると,まだまだ研究の質,量,そして実践のノウハウも発展途上である.臨床に重きをおく総合診療領域で,そもそもどのように研究テーマを選んで行けば良いのか,そして研究が実践できるようになるために何から始めれば良いのか,といった悩みを若手から聞く機会も多い.本稿では,もともと開業志向であった一人の若手総合診療医が,診療所,市中病院,大学病院を含む様々な環境を経験するなかで,少しずつ研究への興味を深めながら実践を続け,ライフワークの一つとするに至った過程を実際の研究の取り組みも併せて紹介する.

著者

山上 実紀

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.306-310, 2012 (Released:2013-01-11)

参考文献数

29

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要 旨 医師は, 様々な感情を抱きながら診療を行っているが, そのことはこれまであまり語られてこなかった. 本稿では, それを可視化する概念として, 感情労働という言葉を紹介する. そして, 医師の職業ストレスやコミュニケーション能力を考えるうえで, 感情労働という視点を用いる意義について論じる.

著者

堀端 謙

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.1, 2018-03-20 (Released:2018-03-23)

参考文献数

2

被引用文献数

1 1

著者

鈴木 渉太 岡田 浩 中山 健夫

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.158-160, 2020-12-20 (Released:2020-12-29)

参考文献数

9

被引用文献数

2

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著者らは,新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対策に関連して,薬剤師から外国人患者への情報提供を支援するために,都道府県のWebサイトから多言語で相談可能な連絡先情報を収集してまとめ,薬剤師向けのWebサイトで紹介した.COVID-19対策を機に,薬局には各施設での外国人対応を見直し,災害時だけでなく日常的にも外国人が安心して利用できる場となるように,受け入れ体制の整備が求められる.

著者

長田 孝司 鈴木 弘誉 山田 重行 山村 恵子

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.400-407, 2010 (Released:2015-05-30)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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【目的】平成21 (2009) 年6月1日より改正薬事法が施行され, 薬剤師は第1類医薬品を購入する顧客に対して安全かつ適正な使用ができるよう情報提供を行うことが義務付けられた. 第1類医薬品に関する適切な情報を提供するために顧客の健康ニーズをアンケート調査した. 【方法】愛知県, 岐阜県, 三重県のドラッグスギヤマにおいて第1類医薬品を購入した顧客を対象とし, 薬剤師が購入した第1類医薬品に関する情報提供を行った後, アンケート用紙を配布した. 記入したアンケート用紙は, 郵便にて直接, 当研究室で回収した. 【結果】第1類医薬品の顧客のうち66.4%が購入を繰り返し, 77.6%が「満足」と回答した. また, 90%以上の顧客は, 購入時の薬剤師の説明について「分かりやすい」と感じているが, 64.2%の顧客が薬剤師の説明がないと買えないのは不便と思っていることも明らかとなった. そして, 今回アンケートに回答した顧客の6.0%に一般用医薬品使用後に調子が悪くなった経験があった. 【結論】添付文書を読まない顧客に対する薬剤師の説明や相談を丁寧でわかりやすいものにすることで, 第1類医薬品購入時の利便性意識を向上し, 安全で有効なセルフメディケーションの推進を加速すると考えられた.

著者

森川 暢 松本 真一 本橋 伊織 竹本 文美

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.77-79, 2020-06-20 (Released:2020-06-23)

参考文献数

6

被引用文献数

1

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東京城東病院に平成27年から総合診療科が設立された.総合診療科は全ての領域の内科病棟診療,内科初診外来,内科救急を担い院内の中心的存在となった.さらに,慢性疾患の管理,地域包括ケア病棟でのリハビリテーションや緩和ケア,退院支援など多種多様な役割を果たし同院にとって欠かせない存在となった.東京城東病院における総合診療科の歴史と活動の変遷を報告し小規模病院における総合診療科の有用性について論じる.

著者

田所 夕子 松田 ひとみ

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.175-185, 2013 (Released:2013-10-04)

参考文献数

31

被引用文献数

3

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目的 : 本研究は, 地域在住の高齢者において聴力低下および聴力の左右差が精神活動と社会的交流に及ぼす影響を明らかにすることを目的とする. 方法 : 日常生活が自立している高齢者56人を対象に聴力測定と質問紙調査を実施し, (1) 聴力低下レベルで3群に分類, (2) 聴力の左右差の有無で2群に分類した. 各群に対し, 精神活動と社会的交流に関する項目について群間比較を行った. 結果 : (1) 聴力と精神活動との間に直接的関連は見出せなかったが, 聴力低下が中等度以上の群は他者との交流を避ける傾向があり, 閉じこもりの危険要因となる可能性が示された. (2) 聴力の左右差がある者は孤独感が強まり, うつ傾向となる危険性が見出された. 考察 : 聴力低下や聴力の左右差は, 高齢者の精神活動や社会的交流に影響を及ぼすことが明らかにされた. うつ, 閉じこもりはいずれも介護予防事業施策の対象であり, 聴力低下の実態を主観的および客観的評価の両面から把握する必要がある.

著者

小西 竜太

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.54-57, 2014 (Released:2014-03-28)

参考文献数

7

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医療組織内でのリーダーシップ, マネジメントを発揮する際に, 省察的プロセスは個人のみならず, 組織の目標達成や成長についても非常に重要なプロセスである. 組織の目標や活動を個人レベルに落とし込み, 成果を定期的に振り返って目標達成を促すようなマネジメント手法として「目標によるマネジメント」がある. また新しい知識や技術を取り入れて組織で実践する際の知識経営として「ナレッジ・マネジメント」も挙げられる. いずれも個人の振り返りや内省のプロセスを必要としている. リーダーは省察的プロセスを個人, 組織全体, そしてリーダー自身に対しても, 戦略的に仕組むことで, 組織マネジメントを確立させ, 組織と個人の成長を促すことができる. 省察的実践は, 組織のリーダーにとって必要な要素の一つと言える.

著者

松村 正巳

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.167, 2010 (Released:2015-05-30)

参考文献数

2

被引用文献数

1

著者

荒井 康之 鈴木 隆雄 長島 晃司 福地 将彦 小坂 由道 太田 秀樹

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.150-157, 2019-09-20 (Released:2019-09-25)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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目的:在宅ケアを受けたがん患者において,患者・家族が希望する最期の場所は在宅ケアを受ける中で変化するのか,実際に希望の場所で患者が最期を迎えるのかを検討する.方法:A診療所が在宅ケアを提供したがん患者111人の診療録調査.在宅ケアの開始当初と最終段階での患者・家族が希望する最期の場所,患者が最期を迎えた場所を検討した.結果:当初の希望が自宅である患者の95.6%・家族の96.8%が最期まで自宅を希望し,当初の希望が自宅でない患者の87.9%・家族の84.8%が最期に自宅を希望した.患者の97.4%・家族の97.2%で,最終段階の希望と最期を迎えた場所が一致した.結論:一診療所の調査ではあるが,自宅での最期を希望した患者・家族は最期までそれを希望し続け,当初はそれを希望しなかった患者・家族も最期には自宅を希望しやすいことが示唆された.また患者の多くが希望の場所で最期を迎えることが示唆された.

著者

大友 宣 佐野 かず江 島田 千穂

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.369-373, 2014 (Released:2014-12-24)

参考文献数

7

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目的 : 在宅療養支援診療所と連携する訪問看護ステーションが行う在宅デスカンファレンスの意味づけを明らかにすること.方法 : 診療所医師・看護師, 訪問看護ステーションの看護師を対象にインタビューを行い, 修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチによる分析を行った.結果 : 11名にインタビューを行い, 14の概念を抽出し, 《学びの場としての在宅デスカンファレンス》, 《癒しの場としての在宅デスカンファレンス》, 《弔問の役割の再確認》, 《顔の見える関係の構築》, 《在宅デスカンファレンスの限界》という意味付けとしてカテゴリー化した.結論 : 参加者らは《学びの場としての在宅デスカンファレンス》と《癒しの場としての在宅デスカンファレンス》という, ふた通りのふり返りの仕方をしていた. 在宅デスカンファレンスの中で弔問についてディスカッションすることができていた. 在宅デスカンファレンスにおける《顔の見える関係の構築》は, 連携を円滑にする可能性がある.

著者

丸山 泉

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.71, 2014 (Released:2014-03-28)

著者

久田 友治 山城 清人 梅谷 一公 渡辺 幸 田村 剛三

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.143-147, 2018-12-20 (Released:2018-12-27)

参考文献数

16

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目的:ハブ咬傷患者による応急処置(緊縛,切開,吸引)の妥当性,及び患者への乾燥はぶウマ抗毒素(抗毒素)の適応は明確でない.症状(疼痛,腫脹,出血)と抗毒素投与の関連,及びハブ咬傷患者による応急処置と予後の関連を明らかにする.方法:ハブ咬傷患者調査票が提出され予後が判明した65名を対象者として後ろ向きコホート研究を行った.リハビリの有無に係わらず治癒した患者を予後良好,機能障害を来した患者を予後不良としてFisherの正確検定を行った.結果:抗毒素投与は疼痛と有意な関連を認めたが,腫脹,出血との有意な関連は認めなかった.応急処置と予後,および局所症状と予後には関連が認められなかった.結論:医師が抗毒素投与を決める際に,疼痛を最も重視する事が示唆された.患者による応急処置の必要性は少ないと考えられたが,抗毒素投与の適応,及びハブ咬傷患者による応急処置の妥当性について,更なる研究が期待される.

著者

難波 雄亮 山賀 亮之介 永島 徳人 本村 和久

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.150-152, 2017-09-20 (Released:2017-09-29)

参考文献数

8

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症例は66歳女性.上肢の動かしづらさで発症し,複数医療機関受診で小脳症状優位である多系統萎縮症(MSA-C:Multiple System Atrophy predominated in Cerebellar ataxia)の診断を受けていた.発症6年の経過で終日ベッド上で過ごすADL(Activities of Daily Living)となり,当院訪問診療を開始となった.往診導入前より頚部・腰部・四肢の疼痛を認めていたが,経過中に疼痛の増強を認めた.アセトアミノフェン・NSAIDs(Non-Steroidal Anti-Inflammatory Drugs)・トラマドールの内服を行ったが改善せず,呼吸困難出現もありモルヒネ皮下点滴を開始し,疼痛コントロールを行った.多系統萎縮症ではパーキンソン病と同様に全身の疼痛を来たす事が知られている.モルヒネを使用するまでの疼痛の報告はないため,文献的考察を踏まえ報告する.

著者

大橋 博樹

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.235-237, 2011 (Released:2015-05-30)

被引用文献数

1 1

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.75, 2019-03-20 (Released:2019-03-28)

著者

坂西 雄太 大内 啓 玉井 美恵子 長田 晴香 石橋 悟 杉岡 隆

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.38, no.Supplement, pp.108-112, 2015 (Released:2015-03-27)

参考文献数

15

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東日本大震災時の石巻医療圏において医療的避難所「ショートステイベース」が2011年4月上旬に設置され, 同年5月下旬より日本プライマリ・ケア連合学会東日本大震災プロジェクト (Primary Care for All Team ; PCAT) が運営した. 多職種で協働し, 「避難所以上入院未満」の要治療・要処置患者および集団避難生活が困難な被災者を受け入れ, 包括的医療支援を行った. 石巻医療圏内の保健師や医療・福祉・介護機関と連携し, 圏内ネットワークの再構築も試みた. 105日間の運営で, 入所者は32名, 平均年齢59.6歳, 平均入所期間12日間, 入所理由は要治療・処置75%, 要感染症隔離15.6%, 社会的入所9.4%であった. 今後の災害時の医療計画においては, 災害慢性期から復興期まで含め, 様々な背景の被災者を支える避難所や被災地域の医療・福祉連携を支えるシステムの構築が必要である.