著者
神宮字 寛
出版者
養賢堂
雑誌
農業および園芸 (ISSN:03695247)
巻号頁・発行日
vol.90, no.2, pp.256-266, 2015-02
著者
小川 正巳 猪谷 富雄
出版者
養賢堂
雑誌
農業および園芸 (ISSN:03695247)
巻号頁・発行日
vol.87, no.11, pp.1084-1089, 2012-11
著者
吉田 重方
出版者
養賢堂
雑誌
農業および園芸 (ISSN:03695247)
巻号頁・発行日
vol.78, no.4, pp.437-446, 2003-04
著者
鈴木 亮子
出版者
養賢堂
雑誌
農業および園芸 (ISSN:03695247)
巻号頁・発行日
vol.82, no.2, pp.258-264, 2007-02
著者
長谷川 利拡 吉本 真由美 桑形 恒男
出版者
養賢堂
雑誌
農業および園芸 (ISSN:03695247)
巻号頁・発行日
vol.84, no.1, pp.42-45, 2009-01

子実を収穫対象とする穀類においては、花器形成や開花・受精の段階で異常温度に遭遇すると、たとえ短期間でも大きく減収することがある。寒冷地でしばしば発生する冷害は、その典型例である。また、異常高温でも受精障害が発生する。これまでの実験から、開花時に高温にさらされやと、葯が裂開しにくくなったり、葯が裂開しても花粉が落ちにくくなったりすることで、受粉が不安定になることが知られている。受精過程の温度感受性は非常に高く、開花期頃の温度が34〜35℃以上になると不稔籾の割合が増加し、40℃以上になるとほぼすべての籾が不稔になることが、チャンバー実験で示された。そのため、今後予想される温暖化は、高温障害の発生を増加させて収量を大きく低下させることが懸念されている。2007年8月、関東、東海地域は、熊谷、多治見で観測史上最高の40.9℃を記録したほか、100以上の観測地点で過去の最高温度記録を更新するなど、広い範囲で異常高温に見舞われた。とくに関東平野では、埼玉県北部から群馬県南部、濃尾平野では愛知県北部から岐阜県南部で35℃を超える猛暑日が頻発した。このような異常高温は、これまで顕在化していなかった高温不稔を誘発する温度域であり、不稔による被害発生が懸念された、また、温暖化が水稲に及ぼす影響を検証するためにも、高温条件下での不稔発生の実態解明が必要であった。そこで、筆者らは群馬県、埼玉県、茨城県、岐阜県、愛知県と協力して、7月下旬から8月下旬までに出穂した132水田を対象に不稔発生を調査し、被害実態の解明を試みた。
著者
冨田 健太郎
出版者
養賢堂
雑誌
農業および園芸 (ISSN:03695247)
巻号頁・発行日
vol.84, no.3, pp.369-379, 2009-03

ブラジル、サンパウロ州グァタパラ日系移住地での研究実例。グァタパラセンターにおける化学分析室の設置背景および概況。今まで、2003年度における基礎研究業務の他、グァタパラセンター(以下、センターと記す)において、土壌分析室の設置に関する仕事にも取り組んできた(8月下旬に帰国し、新たなビザが発給されるまでの自宅待機期間にもJATAK(全拓連)とのコミュニケーションは密にしていた。この話は、2003年3月赴任から2004年12月までと一気にいく。
著者
松尾 英輔
出版者
養賢堂
雑誌
農業および園芸 (ISSN:03695247)
巻号頁・発行日
vol.84, no.4, pp.458-463, 2009-04

人と植物とのかかわりを探る。園芸を通してのしあわせを推進するという「園芸福祉」の概念が提唱されてからちょうど10年になる。この間、高齢者の健康や生きがい対策、まちづくり運動、生活の質の向上に対する市民の関心の高まりなどの社会的背景を追い風に、園芸福祉は急速に市民の間に浸透している。たとえば、園芸福祉に関する新聞記事や勉強会・情報交換ネットワークの増加、園芸福祉を授業科目に取り上げた高等教育機関がみられるようになったことなどが挙げられる。本報では、園芸福祉という言葉の誕生の経緯、その後の普及・発展の様子と課題をまとめてみたい。
著者
国本 佳範 小山 裕三 印田 清秀
出版者
養賢堂
雑誌
農業および園芸 (ISSN:03695247)
巻号頁・発行日
vol.84, no.5, pp.540-545, 2009-05

奈良県は露地での小ギクや二輪菊生産が盛んで、とくに小ギクは生駒郡平群町を中心に栽培面積約80 ha、生産量約3,600万本と全国でも有数の産地として知られている。このキクの害虫の1つにタバコガ類があり、とくにオオタバコガによる茎頂部の食害が大きな問題となっている。生産者は主に殺虫剤散布で防除しているが、以下のような理由から十分な効果が得られない場合が多い。(1)成虫が夜間に飛来し、茎頂部に1個ずつ産卵するため発見が難しい(2)幼虫は植物体に食入するうえ、移動が激しく、発生場所が特定しにくい(3)発生期がお盆や彼岸などの収穫繁忙期と重なるため散布作業が十分に行えない一方、オオタバコガ防除には殺虫剤に頼らない方法もある。たとえば、黄色灯の夜間点灯、合成性フェロモン剤による交信攪乱やネットによる圃場の被覆である。これらは、他の作物ではすでに実用化されている。筆者らは露地ギク栽培でのタバコガ類防除を目的に小規模な家族経営の生産者でも安価で簡単に設置できる新しいネット被覆法を開発した。これを平群町の小ギク栽培圃場に設置したところ、タバコガ類による被害を大幅に減少させ、殺虫剤使用回数も半減できた。本稿では、この新しいネット被覆法の概要を紹介するとともに、現地でのネット被覆栽培の普及状況やネット被覆から波及する露地ギクでの総合的害虫管理等の可能性について述べる。
著者
池田 隆政 井上 耕介
出版者
養賢堂
雑誌
農業および園芸 (ISSN:03695247)
巻号頁・発行日
vol.83, no.8, pp.878-883, 2008-08

6月下旬から7月中旬はわが国におけるニホンナシの果実発育最盛期である。同時に、翌年の花芽が分化、発達する時期でもあり、当年および翌年の栽培の善し悪しに大きな影響を与える時期である。ところがこの時期は梅雨に当たり、多雨、日照不足になることが多い。これまでの事例を見ると梅雨期間中に雨が多かった年は作柄が悪く、空梅雨で梅雨明け後も干ばつ気味に経過した年は作柄がよい。すなわち、梅雨時期の降雨(曇天の影響もある)が、ナシの品質に大きな影響を与えていることがわかる。しかし、長雨年においても比較的良い果実を出す園がある。また、傾斜地の果樹園は長雨年に平坦地の園が小玉に泣く中で大玉を出荷している。これらの園に共通しているのは、排水が良いという点である。「ナシ園を拓く際は、松の大木が育つ地を選んでいた」という古老の話は、昔からナシ栽培に排水性が重要視されていたことを伺わせる。排水性の改善は、梅雨の影響を最小限に抑えるために不可欠なものである。排水対策として最も一般的な方法は暗渠を入れることである。しかし、暗渠の設置には多額の資金を要するうえ、年数の経過とともに排水効果がなくなったという事例も聞く。こうしたことから、われわれは、「農家が行いやすく(安価、簡単)効果が持続する排水改善技術」の確立を目標に試験に取り組んできた。ここでは、これまでに鳥取園試で取り組んできた排水改善技術と新たに開発した「半明渠排水法」について紹介する。
著者
真木 太一
出版者
養賢堂
雑誌
農業および園芸 (ISSN:03695247)
巻号頁・発行日
vol.85, no.7, pp.761-765, 2010-07

本年の夏季の気象経過の推測状況と冷害に向けた対策は次のとおりである。なお、夏季の気象の推測は2010年4月上旬に行い、文章化は5月中旬に行ったものである。冷夏・冷害についての著者のコメントは日本農業新聞の2010年5月5日に記述されている。2010年夏季の気象推測結果を報告する。(1)春季にエルニーニョが終息するが、海に囲まれた北日本ではポストエルニーニョとしての影響が継続しやすい。(2)インド洋の海水温の高温額向が継続しやすい。(3)地球温暖化による高温化に対する成層圏低温化によって北極から寒気の南下が北日本に影響しやすい。(4)春季気温乱高下の夏季気象への影響が継続しやすい。(5)太陽黒点数が極小期を過ぎた翌年に相当するため冷夏になりやすい。(5)アイスランド火山爆発の噴煙・ダストの地球規模浮遊と日射の減少のため冷夏になりやすい。以上6項目から、北日本太平洋側ではヤマセ気象が継続しやすいが、少なくとも北日本では冷夏が発生しやすい。ただし、北冷西暑型天候が推測されるが、全国的天候不順も否定できない。そして、地域・高度の気温較差が大きくなることで、関東以西でゲリラ型降雨が発生しやすい。冷害の原因となる6条件が重なったことで、過去の気象事例・傾向から比較的強い冷夏を推測し、本文に冷害発生を軽減する各種農業気象・営農的対策法を提示した。
著者
新谷 勝広 富田 晃 萩原 栄揮
出版者
養賢堂
雑誌
農業および園芸 (ISSN:03695247)
巻号頁・発行日
vol.83, no.5, pp.554-559, 2008-05

モモの枯死障害に及ぼす強剪定の影響。山梨県におけるモモの栽培面積は3,510ha、生産量は60,200tになる。これはいずれも全国一であり、山梨県内における樹種別の栽培面積ではブドウの4,360haに次ぐ規模となっている。しかし一方で、山梨県の農地面積は、農業就労者の高齢化や担い手不足などに伴い漸減してきている。そのような状況においても、モモはブドウに比べ栽培面積の減少割合は低く、ほぼ横ばいとなっている。これは、ブドウに比べて開園に際して棚などの施設費を必要としないことや、1998年1月の大雪でブドウ棚が倒壊する被害によってモモヘの改植が進んだこと、ブドウに比べ省力的な樹種として認識されていることなどによると考えられる。障害は植付け後2〜3年が経過した若木で発生が多いと言われている。果実が生産できる樹齢に達したころ、本障害が発生し樹体の衰弱や枯死を引き起こすと、経営的にもダメージとなる。このような状況から本障害の原因の究明と防止対策が強く求められており、筆者らは2001年より「モモ枯死障害の原因究明と対策」の試験を開始した。
著者
芦川 孝三郎
出版者
養賢堂
雑誌
農業および園芸 (ISSN:03695247)
巻号頁・発行日
vol.42, no.7, pp.1121-1122, 1967-07