著者

朱 妍 田中 秀幸

出版者

一般社団法人社会情報学会

雑誌

社会情報学会(SSI)学会大会研究発表論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.143-148, 2013-09-13

---

Abstract This paper empirically analyzes the correlation between TFPG(Total Factor Productivity Growth)of manufacturing firms in Japan and their annual R&D(Research and Development)intensity. By analyzing firm's annual final account data from 2004th to 2009th , multiple regression analysis suggests that R&D investment played a role in Japanese manufacturing industries' firm TFP growing, but it takes times to work. And R&D investment intensity exerts different effect for different types of industries before Economic Crisis, but after Economic Crisis, this trend disappeared.

著者

坂部 創一 山崎 秀夫

出版者

一般社団法人社会情報学会

雑誌

社会情報学会(SSI)学会大会研究発表論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.159-162, 2013-09-13

---

The main purpose of this study is to compare the risk exposure of a techno-centered tendency in the informational environment to depression and new type depression tendency. It was investigated and analyzed by the structural equation model based on questionnaire surveys of university students in the information sciences. The result verified that the deteriorating techno-centered tendency causes the increase more in the new type depression tendency, in comparison with depression. We also proved that the influence depend on the purpose of the internet use. As a preventive measure against the depression tendency in the information society, we concluded that it is essential to prevent techno-centered and refrain from using the internet for escaping from reality.

著者

加藤 菜美絵 小川 祐樹 諏訪 博彦 太田 敏澄

出版者

一般社団法人社会情報学会

雑誌

日本社会情報学会学会誌 (ISSN:09151249)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.19-32, 2009-09-30

被引用文献数

2

---

本研究は,企業内SNS導入の有効性を明らかにすることを目的とする。具体的には,有効性を問題解決に着目し,組織の意思決定モデルであるサイモン-松田モデルとゴミ箱モデルに基づき,問題解決の過程と構造の面から明らかにすることにより,企業内SNSが企業の問題解決において果たす役割を考察する。まず,企業内SNSの利用に関する文献の調査に基づき,調査仮説を設定する。そして,調査仮説の検証および企業内SNSの有効性をより明確にするために,企業への構造化インタビュー調査と質問紙調査を行う。その結果,企業内SNSが,導入以前は関与することのなかった多様な参加者の気軽な情報発信や議論を可能にすること,個々が抱える既存の問題と多様な参加者により提示される有効な情報を結びつけること,選択肢の候補を得る洞察段階や解決策を得る選択段階において効果があり素早い問題解決を可能にすることを確認している。さらに,日記機能やQ&A機能,コミュニティ機能といった気軽な情報発信をサポートする機能が,「この場で相談してみよう」と思わせる親和の整った場を構築することに役立っていることを確認している。

著者

志柿 浩一郎

出版者

一般社団法人社会情報学会

雑誌

社会情報学会(SSI)学会大会研究発表論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.43-48, 2013-09-13

---

This paper illustrates the siginificance of studying the history of the U.S. radio broadcasting from 1910 to 1940, and a reason why it is relevant to conduct a comparative study of the media history between Japan and the U.S. for a further analaysis on the role of media in the Internet age today. The result thus far suggests that an underlying problem of media industries today was formed in the era when the commercial radio broadcasting emerged in the U.S; therefore validating its history will build common analytical perspective on today's media in Japan and beyond.

著者

吉田 博一

出版者

一般社団法人社会情報学会

雑誌

社会情報学会(SSI)学会大会研究発表論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.221-226, 2013-09-13

---

The Open Governmennt movement is becoming even Japan. For example, the residents and companies create applications to improve the convenience of the residents by The Open Data held by the Government. Governments shoud develop and maintenance only core competence Information system. But core competence change in the Open Gov. This paper shows the goal of local governments' core competence information systems in the Open Gov.

著者

青木 和人

出版者

一般社団法人社会情報学会

雑誌

社会情報学会(SSI)学会大会研究発表論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.211-216, 2013-09-13

---

The aim of this paper is to examine create an open data item list of advanced local government and considered these issues order to promote open data published widely in local government.As a result, to discuss the propulsion of open data, it became clear that Cooperative work at local government and citizens, NPO , distribution is required.

著者

中野 邦彦

出版者

一般社団法人社会情報学会

雑誌

社会情報学会(SSI)学会大会研究発表論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, pp.127-132, 2013-09-13

---

This paper aims to investigate the utility of Local SNSs and how they are managed by local governments. Recently, local SNSs have decreased. According to GLOCOM's research, the number of local SNSs was about 500 as of 2010, but as of 2013 the number of Local SNSs is about 300. In this research, the author carried out interviews with 13 local government employees. An analysis of these results shows that most of local governments did not participate in the administration of their SNSs.

著者

岡田 勇 太田 敏澄

出版者

一般社団法人社会情報学会

雑誌

日本社会情報学会学会誌 (ISSN:09151249)

巻号頁・発行日

no.10, pp.98-112, 1998-09-30

被引用文献数

4

---

人間や社会といった観点を含んだ社会情報システムの構築や運用にとって、組織硬直に関する諸問題の発生や解決を問うことは、避けて通れぬ必要不可欠な課題である。本研究は、パーソナリティという局所的要素から、組織硬直化という大域的現象が、如何にして創発しているのかに関して、マルチエージェントシステムに基づく計算機シミュレーションを用いて解明しようとするものである。計算機シミュレーションは、操作的オーガニゼーションを可能にし、直観的には妥当性が見通せない現象についても、そのダイナミクスを議論する基礎を与えてくれる。本研究は、複雑系に関するフレームワークとしてのマルチエージェントシステムと、研究ツールとしての計算機シミュレーションの有効性を示すものであるといえる。硬直化モデルを定式化するにあたり、人間の心理的特性を持つパーソナリスティックェージェントを定義した。パーソナリティは、タスク執着、対人好悪感情、保守性とする。組織硬直化とは、組織業績の低下、環境変動への非適応性、情報への不信頼性として観察されるものとする。計算機シミュレーションの結果、現実の組織硬直化のメカニズムに関する興味深い数多くの知見を得ることが出来た。それらは、例えば、対人好悪感情によって組織内に派閥が形成される過程についてや、タスク選択過程において妥協が生じるメカニズム、または、タスク執着と保守性の組織業績に関する相殺作用などがある。これらは隆盛しつつある社会情報システムの構築や運用に対して意義深い示唆を与えている。

著者

遠藤 薫

出版者

一般社団法人社会情報学会

雑誌

日本社会情報学会学会誌 (ISSN:09151249)

巻号頁・発行日

no.11, pp.37-47, 1999-09-30

---

デジタル社会は、ネットワーク上の電子空間と現実空間とが多重的に共在し、また、複数の異なる社会・文化が緊密に相互接続される社会である。このような社会は、一方であらゆる可能性が試され、旧来の境界(バリア)が解放される社会であり、他方では社会を構成するさまざまな行為主体が自らのアイデンティティの再構成を迫られざるをえない社会でもある。本稿では、このようなデジタル社会における境界とアイデンティティのパラドックスを、「可能世界」と「仮想世界」をキーワードとして解読する。さらに、このパラドックスを、社会のオートポイエーシス性との関連からむしろ積極的に捉えたうえで、共感を基盤とした社会を醸成するための装置について考察する。その装置として、まさしくデジタル社会とともに進展してきた新たな表現技術、すなわちシミュレーションや仮想現実技術の社会的機能に期待することができるのではないだろうか。

著者

馬場 眞知子 福田 豊

出版者

一般社団法人社会情報学会

雑誌

日本社会情報学会学会誌 (ISSN:09151249)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.5-17, 2009-09-30

被引用文献数

2 3

---

日本に定住する外国人は2007年末には総人口の1.69%と,日本ではかつてない外国人の増加に伴う様々な課題や問題が起き,多文化共生は行政の大きな課題となってきている。一方ICTの発展は著しく,行政の電子化が本格的に進められようとしている中,ICTが多文化共生にどのように活用できるかという検討はほとんど行われていない。既に多くの行政のWebサイトでは、外国人向けの外国語ページが見られるが,それが定住する外国人支援から見てどのような内容であるかの検証はほとんどされていない。定住する外国人にとってこれらの行政Webサイトが有効に活用され,行政サービスを受けやすくすることは,多文化共生にとって重要な課題だと考えられる。本稿では都道府県のWebサイトに見られる外国人向けのページについて調査し、その内容とユーザビリティについて簡単な評価を試み、ICTが多文化共生にどのように活用することができるか、その可能性について考察した。その結果,都道府県Webサイトで外国人支援として有効と考えられる項目を抽出することができた。またこれらの項目を用いたユーザビリティ評価では,外国人支援として高い評価を得る都県と低い評価となった都県の大きく2つのグループに分けられ,その取り組みに差があることがわかった。

著者

趙 章恩

出版者

一般社団法人社会情報学会

雑誌

社会情報学会(SSI)学会大会研究発表論文集

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.125-130, 2012-09-14

---

In Korea, 20 million people using Smartphone in the population of 50 million in October 2011. Also a national policy "Smart life," "Smart Work" "Smart education", "Smart Health Care", "Smart grid", "Smart government" such as "smart" is the word came to be written. Ministries and local governments as well as enterprises, public institutions also disseminate information on Twitter, which tries to reflect the opinions of the public policy. Smartphone was released in Japan a year earlier than Korea, as part of a social innovation "Smart society", "Open Government" has been focused, but active movement is not like Korea. Why it is. And what's the difference.

著者

藤原 正弘

出版者

一般社団法人社会情報学会

雑誌

日本社会情報学会学会誌 (ISSN:09151249)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.83-92, 2012-03-31

---

家庭向けテレビ電話サービスが始まって20年ほど経つが、未だにコミュニケーションツールとして普及しているとは言いがたい。これまでの調査から「料金が高い」「使いづらい」「顔を見て通話する必要を感じない」などが挙げられているが、一方で、利用意向も少なくない。我々は、テレビ電話が普及しない理由を探るために、アンケート調査を実施した。その結果から、夫婦、親子の間でテレビ電話に対する需要のすれ違いがあることが明らかとなり、この「すれ違い需要」がテレビ電話の普及を阻む理由のひとつであることが示された。

著者

諏訪 博彦 山本 仁志 岡田 勇 太田 敏澄

出版者

一般社団法人社会情報学会

雑誌

日本社会情報学会学会誌 (ISSN:09151249)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.59-70, 2006-03-31

被引用文献数

6

---

持続可能な社会の実現のために、様々な方法で環境問題の解決が試みられている。しかし現状では、環境教育プログラムによって環境に対する態度は変化させられるものの、環境配慮行動を促す効果的なプログラムの開発は不十分である。我々は、どのような「環境に配慮する態度」をもっている個人が、「環境に配慮する行動」を実行しているのかを明らかにしたい。このために、既存の環境教育力リキュラムの順序性と心理的プロセスを援用し、人々が環境に対してどのような関心や動機を持ち、行動を行っているのかに関して質問紙調査を行った。調査結果を基に環境配慮行動を促す環境教育プログラム開発のための関心・動機・行動間のパスモデルを構築した。その結果、意識的環境配慮行動を規定する要因として、費用負担意思がもっとも高い影響を及ぼしていることがわかった。

著者

橋元 良明 千葉 直子 関谷 直也 小笠原 盛弘 山本 太郎

出版者

一般社団法人社会情報学会

雑誌

社会情報学会(SSI)学会大会研究発表論文集

巻号頁・発行日

vol.2012, 2012-09-14

著者

新井 潔 熊田 禎宣

出版者

一般社団法人社会情報学会

雑誌

日本都市情報学会学会誌 (ISSN:09151249)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.101-111, 1988-09-20

---

本研究では、まず選挙制度を評価する枠組を構築した。そして、市長選挙のモデルにもとづきコンピュータ・シミュレーションを実施することにより、市長選挙における選挙人選出制度について、それが有効に機能するための前提条件を明らかにした。これに引き続き、市長に対してアンケート調査を行い、シミュレーション結果の現実的意味について検討した。市長選挙は、市議会議員選挙と比較して、投票者と候補者との直接の情報交流の機会は少なくならざるを得ない。市長と直接話ができる市民は限られている。市長と市民の情報交流を現在以上に高めるために、選挙人による投票の有効性が期待できる。しかし、この場合、選挙人選出選挙における候補者が十分確保できることと、投票者と選挙人の間の情報交流が十分行われることが前提となる。

著者

小川 祐樹

出版者

一般社団法人社会情報学会

雑誌

日本社会情報学会学会誌 (ISSN:09151249)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, 2009-03-31

著者

百崎 英

出版者

一般社団法人社会情報学会

雑誌

日本社会情報学会学会誌 (ISSN:09151249)

巻号頁・発行日

no.10, pp.17-28, 1998-09-30

---

国・地方における行政の情報化は、1998年には、二つの意味で新たな局面を迎えることになると考えられる。一つは、政府が1997年末に、これまで進めてきた行政情報化推進基本計画を全面的に改訂して新たな五か年計画を閣議決定し、これが本年4月からスタートしており、もう一つは、自治省がこれまで検討してきた住民基本台帳ネットワークシステム構想を実現するため、先の通常国会に住民基本台帳法改正案を提出し継続審議となっているが、これが成立すれば、同構想が本年からスタートすることになるからである。本稿においては、政府の行政情報化のこれまでの進捗状況及び今回改訂された推進基本計画の新たなポイントを6項目取り上げて若干のコメントを付しながら紹介するとともに、住民基本台帳ネットワークシステム構想の概要及び同構想について筆者の考える三つの画期的な意義、即ち、(1)地方公共団体の全国ネットワークの構築、(2)ネットワーク上の本人確認システムの構築-一台帳コード制、(3)広域的な行政サービスの全国展開について述べ、最後に、今後、国・地方を通ずる行政情報化を進めるに当たって解決すべき課題のうち、特にワンストップサービスを実現するための制度上の課題を中心に論ずることとした。

著者

千歳 壽一

出版者

一般社団法人社会情報学会

雑誌

日本都市情報学会学会誌 (ISSN:09151249)

巻号頁・発行日

vol.1, no.3, pp.76-77, 1990-10-25

著者

松行 康夫

出版者

一般社団法人社会情報学会

雑誌

日本都市情報学会学会誌 (ISSN:09151249)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.4-13, 1988-09-20

---

本報文は、昭和60年11月に青山学院大学において開催された日本都市情報学会研究講演会において、「都市情報学の体系と枠組について」と題して発表された内容を中心に、その要旨をまとめたものである。本報文は、1.序、2.都市の概念枠組、3.情報の概念枠組、4.結-都市情報学の枠組、の4章より構成されている。本論は、都市の概念枠組と情報の概念枠組について個別に要括した上で、新しく生成された都市情報学について、サイバネティックスの思想を根底において、その構造と枠組に関する1つの視座を提示している。