著者
阪井 俊文
出版者
北九州市立大学
巻号頁・発行日
2012-09-24

当論文は、雑誌の内容分析を通じて、現代における恋愛の特徴を、「消費社会化」「ジェンダー」「社会階層」を切り口にしつつ解明することを目的としたものである。
著者
楊憲霞
出版者
北九州市立大学
巻号頁・発行日
2016-03-26

本研究は、大正年間を中心に活躍した政治学者、思想家である吉野作造と近代中国との関わりについて検討した。
著者
孫 航
出版者
北九州市立大学
巻号頁・発行日
2020-03-23

本論文は日本と中国の仏教文化の比較の視点から、特に戒律に定める殺生禁断を主たる対象として歴史的考察を行った論文である。
著者
稲月 正 谷 富夫 西村 雄郎 近藤 敏夫 西田 芳正 山本 かほり 野入 直美 二階堂 裕子 高畑 幸 山ノ内 裕子 内田 龍史 妻木 進吾 堤 圭史郎 中西 尋子
出版者
北九州市立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2009

在日韓国・朝鮮人と日系ブラジル人との生活史の比較分析からは(1)「移民」第1 世代の多くは周辺部労働市場に組み込まれたこと、(2)しかし、移住システム、資本主義の形態などの違いが社会関係資本の形成に差をもたらし、それらが職業的地位達成過程や民族関係(統合)の形成過程に影響を与えた可能性があること、などが示されつつある。また、在日韓国・朝鮮人の生活史パネル調査からは、(1)1990 年代後半時点でも見られた祖先祭祀の簡素化やエスニシティの変化が進んでいること、(2)その一方で 「継承」されたエスニシティの持続性自体は強いこと、などが示された。
著者
寺田 由美
出版者
北九州市立大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2002

本年度は,主として,20世紀初頭のアメリカ合衆国で展開されたユダヤ人移民の母親による抗議行動について,史料収集ならびに論文作成を行った。当該期のユダヤ人移民の母親による抗議行動として,コウシャー肉ボイコット(食糧暴動)と家賃ストライキのふたつがあげられるが,本年度は特に前者に注目し研究を進めた。女性の「合衆国市民」としての意識形成を検討するにあたって,労働者階級,特に移民女性がとった行動やその際に使われたレトリックを分析することは重要であり,それを前年度までの主たる研究対象としてきたWASPを中心とするエリート女性の行動やレトリックと比較することで本研究に大きな成果があがると思われる。食糧暴動は,17〜19世紀のイギリス,フランス,ドイツなどのヨーロッパ諸国,あるいは日本や中国などアジア諸国でもしばしば発生しており,またそれに関する優れた先行研究も多数存在する。合衆国でも1837年の小麦粉の「独占」に伴う食糧価格高騰に抗議して起こった暴動についてH・ガットマンが言及しているものの,総じてヨーロッパやアジア諸国に比べると研究がすすんでいない分野であるように思われる。加えてヨーロッパの食糧暴動研究に関して最も重要な研究を行ったE・P・トムスンは,暴動の主唱者が非常にしばしば女性であったとしながら,それについて十分な説明をしていない。こうしたことを踏まえて,20世紀初頭の合衆国におけるユダヤ人女性が扇動したコウシャー肉暴動を1902年の事例に沿って分析した。この暴動に関して,少数ながら国内外でいくつかの先行研究があるが,これらの研究は概ねこの暴動をたんなるモラル・エコノミーの発露とは見ておらず,当該期のほかの改革運動や労働運動とのつながりを読み取ろうとしているように思われる。しかし,コウシャー肉暴動や家賃ストライキと他の運動とのつながりを十分に考察し論じている先行研究は非常に少なく,これらのユダヤ人移民女性による行動は移民史の中のエピソードとして扱われている場合が大半で,暴動の実態そのものもあまり知られていない。そこで本年度は,収集した史料から1902年のコウシャー肉暴動の実態を,原因の明確化と暴動の進展,また暴動の際に用いられた抗議の手法やレトリックに沿って具体的に明らかにすることに主眼をおいた。コウシャー肉の高騰が直接の原因で1902年の暴動は起こったのであるが,その背景には東欧ユダヤ人の家庭像,食習慣,合衆国での苦しい生活とならんで,「トラスト」問題が見え隠れしており,本年度の研究でこれについて言及した。次年度以降,さらにユダヤ人移民女性の抗議行動に関する研究を進めていく予定である。
著者
シ コウシ
出版者
北九州市立大学
巻号頁・発行日
2013-09-24

本研究では、分散型電源及び熱源技術の多様化により、省エネルギー性、経済性、環境性を総括的に達成できるように、多目的最適化モデルを開発した。モデルの効果及び汎用性を明らかにするために、各種ケーススタディ及び要因分析を行ったものである。
著者
松波 勲
出版者
北九州市立大学
雑誌
若手研究(A)
巻号頁・発行日
2015-04-01

1、Hybrid M2TDAC技術の開発に向けたデータ計測と解析(ア)実験車両:車両バンバー部に77GHz帯ミリ波レーダと光学カメラ、高精度カメラ、ルーフにリファレンスとして使用するレーザライダーを積載した。さらに、GNSSのタイムスタンプ機能を用いて、各センサーの同期を取り、リアルタイムデータ計測を実現した。(イ)データ計測:実験車両前方に速度の異なる3台の目標車両を走行させデータ計測を実施した。本実験では、77GHz帯MIMOレーダを使用した。(ウ)解析結果:取得したデータをHybrid M2TDACにより解析した。ビームフォーマ法を用いてしきい値以上となる全ての信号を分離・識別する。次に固有値分解を基とするMUSIC法によりを用いて各目標車両から反射される信号を検出する。その結果、車両形状の推定に必要な複数点を検出することに成功した。2、2次元立体構造再構成法の開発に向けた原理実証実験(ア)座標情報の取得:座標情報の取得方法について説明する。 MIMOレーダで取得したデータに対して到来方向推定としてMUSIC法を用いた処理を行い、 直交座標系から極座標系へ変換し、 極座標系内で車線幅の大きさの範囲で、 車両からの反射を取得し、 所得座標を座標上にプロットした。(イ)水平角方向の推定:Khatri-Rao積拡張アレー処理により水平角方向の分解能を更に向上させた。(ウ)仰角方向の推定:2次元立体構造をレーダ画像として描画するためには、仰角方向の情報も必要である。ここで我々は受信信号の経路長差に着目した。今回の実験で得られたデータから側面と背面に補正した点と補正前のレーダから経路長差を求めた。 そこから補正前の経路長から補正後の経路長で差分をとり、その差分を高さと仮定して高さを推定した。以上、学術論文3編、国際会議1件、国内会議1件、書籍1編の成果をあげている。
著者
小林 道彦
出版者
北九州市立大学
雑誌
基盤教育センター紀要 (ISSN:18836739)
巻号頁・発行日
no.7, pp.41-56, 2010-09
著者
チョウ ゲンブン
出版者
北九州市立大学
巻号頁・発行日
2015-03-26

本論文は、高齢化が顕著な北九州市において、北九州都市モノレール各駅の中心から500m圏を対象エリアとした沿線の人口動態推移予測とその分析及び利用者に対する利用状況アンケート(6850件)からモノレールの利用実態を明らかにし、駅ごとの将来の年齢別人口予測と合わせ駅ごとの特徴を明らかにし、都市工学の見地から今後の公共交通としてのモノレールの地域における役割とあり方を考察している。
著者
申 東愛 南 京兌
出版者
北九州市立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

福島原発事故は、世界各国のエネルギー政策に大きな影響を与えている。まず、本研究では、各国のエネルギー政策の持続性と変化について政治制度、政策参加者の利害関係、政党、産業構造で分析を行った。次には、エネルギー安全規制体制やその再編における相違を分析した。アメリカでは、原子力規制が「規制分離」であることに対して、日本、韓国では規制組織が経済産業省に設置され、規制機関の独立性が保障されなかった。
著者
中島 俊介
出版者
北九州市立大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2010

本研究は、平和・文化的活動を軸にした地域活動が学生およびそれに関わる地域住民のメンタルヘルス向上にどのように寄与するかを検討したものである。プロジェクト型学習と心理教育の視点から解明することを目指した。平和活動の企画を学生自らが企画し地域住民がこれを支援した。その効果を共同体感覚尺度(高坂,2011)で測定した。さらに参加者の感想文を質的に分析した。その結果、平和活動後に「所属感・信頼感・貢献感」と「.平和と人権について理解できたという感覚」の向上が示された。またメンタルヘルスの向上に平和活動の必要性と有効性が議論された。
著者
神原 ゆうこ
出版者
北九州市立大学
雑誌
研究活動スタート支援
巻号頁・発行日
2011

本研究は、政治方針の変更に直面せざるを得ないスロヴァキアのローカルな地域社会の現場における公共性のあり方を明らかにすることを目的としている。欧米型の NGO 活動とそのネットワークは、 1990 年代以降の都市部で発展し、現在のスロヴァキア社会を支えているが、変容をめざす村落の若者のアソシエーション活動とはうまく接合できていない。自由な市民の活動が基盤であるがゆえに、現在の公共的世界のネオリベラルな限界が明らかになった。
著者
吉塚 和治 西浜 章平
出版者
北九州市立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

本研究ではリチウム、ストロンチウム、ルビジウムおよびモリブデンに対して高選択性を有する新規吸着分離剤を開発すると共に、これらのレアメタルの分離回収プロセスをハイブリッド化することにより、海水からの多元素同時分離回収システムを創成することを目的としている。本研究では、以下の研究を行った。(1)無機系イオン形状記憶型吸着剤の開発ストロンチウム吸着剤としてゼオライト系吸着剤、ルビジウム吸着剤として二酸化マンガン系吸着剤、およびモリブデン吸着剤としては酸化鉄系吸着剤を開発した。(2)吸着平衡と速度の測定と吸着機構の解明ターゲット金属の吸着量の時間変化を測定し、吸着速度のpH、金属イオン濃度、吸着剤量の依存性を明らかにした。(3)新規吸着剤の造粒手法の開発(1)および(2)で開発した新規吸着剤の造粒方法の開発を行い、バインダーの種類・量などについて検討した。(4)模擬海洋深層水からのレアメタルの分離回収の基礎実験開発した吸着剤を充填したカラムを用いて、模擬海洋深層水を用いたリチウム、ストロンチウム、ルビジウムおよびモリブデンの分離回収を各々個別に行う。実験に使用する海洋深層水は、平成17年度末に我々の研究グループが下関水産大学校と共同でサンプリングを行った東京都・沖ノ鳥島沖の海洋深層水のイオン分析結果を参考にして作成した「模擬海洋深層水」を用いた。模擬海洋深層水中の共存イオンの阻害を抑制しながら、各元素を高選択的に分離回収できるよう、供給液速度、吸着後のカラム洗浄(スクラビング)、溶離条件の最適化を行った。(5)模擬海洋深層水からの4元素同時分離回収の基礎実験ラボスケールの4元素同時分離回収システムを製作し、海洋深層水からのリチウム・ストロンチウム・ルビジウム・モリブデンの吸脱着挙動、分離挙動対する実験条件の影響について詳細に調べた。4元素の中で、リチウムとストロンチウムは高い回収率を達成したが、ルビジウムとモリブデンは低い回収率に留まった。これについては今後も引き続き検討していく。(6)海水からの4元素同時分離回収システムの実証試験1ヶ月に亘るリチウム・ストロンチウム・ルビジウム・モリブデンの選択的分離回収の実証試験を海水からのレアメタル回収用パイロットプラントを用いて行い、吸着カラムモジュールの選択的分離特性の変化及び長期間の耐久性について評価した。パイロットプラントは、佐賀大学海洋エネルギー研究センターに設置してある海水リチウム回収基礎研究装置を仕様変更して「海水レアメタル同時回収基礎研究装置」として使用した。長期間の回収試験により、リチウムについては高い選択率と回収率を達成したが、ストロンチウムやルビジウム、モリブデンについては低い選択率と回収率に留まった。これについては今後も引き続き検討していく。
著者
門上 希和夫 柳 哲雄 高尾 雄二 安井 英斉
出版者
北九州市立大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011-11-18

中国大陸から河川経由で排出される化学物質の日本周辺海域への影響を検討するため,長江河口域で2012年度に2回河川水を採水し,網羅分析とターゲット分析を組み合わせて約1270物質を分析した。検出物質数は167物質,検出濃度は0.79~7.26 ug/Lであった。検出濃度と河川流量を用いて東シナ海へ排出される年間排出量を計算した結果,最低でも1年間に4460トンが流出していると推計された。東シナ海において長江の影響が最も大きいと考えられる地点では,河川水が1/11を占めていると計算され,本調査で得られた濃度では生態影響を及ぼす可能性は低いと考えられた。
著者
大平 剛
出版者
北九州市立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2006

ムスリム(ボスニアック)、セルビア人、クロアチア人の三主要民族間で凄惨な内戦が三年半もの間繰り広げられたボスニア・ヘルツェゴビナの紛争後復興状況を調査し、平和構築活動が民族間の分断状況を改善するきっかけになっているのかどうかを考察した。結果として、紛争終結直前から直後にかけての混乱期に行われた特定民族への援助活動が、紛争終結後十数年を経過した現在においても影響を及ぼし、ひいては同国における民族主義に基づく政治活動の延命につながっていることが確認できた。ボスニア・ヘルツェゴビナでは今もって民族間に分離独立の動きが残っており、紛争再発の芽が完全に除去されたとは言い難い状況にある。本研究の調査結果から、紛争再発防止の観点からも、紛争終結後早期における援助活動の調整と監督が、その後の復興にとって重要であることが指摘できた
著者
奥山 恭英
出版者
北九州市立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

本研究では災害の経済的影響評価のための枠組みを提案するために、まず経済的影響推計のための方法(モデル)を吟味し、その課題を抽出した。それに基づき実際の災害事例を用いて実証研究を行い、評価枠組みの構築に有用な成果を得た。被害などの災害一次データに関しては標準化が必要不可欠であるが、その推計方法は各災害の特異性により柔軟かつ状況適応が肝要であり、その上での比較可能な対応が今後の課題として導出された。