著者

今井 千速

出版者

日本小児血液・がん学会

雑誌

日本小児血液・がん学会雑誌 (ISSN:2187011X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.354-359, 2020 (Released:2021-02-16)

参考文献数

47

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CAR-T細胞療法は,キメラ抗原受容体(chimeric antigen receptor: CAR)遺伝子により遺伝子改変した自己T細胞を用いるがん免疫療法である.CD19を標的とするCAR-T療法(tisagenlecleucel)は,再発・難治の急性リンパ性白血病において目覚ましい治療成績を示し,2017年8月に米国で,本邦でも2019年5月に保険診療として認可された.本稿では,CARの初期開発から臨床的成功に至るまでの歴史を概観する.さらにCAR-T細胞療法の共刺激シグナルによる治療成績の差異や,CAR-NK細胞療法の開発の歴史についても簡単に触れたい.

著者

石原 卓 野上 恵嗣

出版者

日本小児血液・がん学会

雑誌

日本小児血液・がん学会雑誌 (ISSN:2187011X)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.201-207, 2017 (Released:2017-12-08)

参考文献数

25

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L-アスパラギナーゼ(L-Asp)を含む小児急性リンパ性白血病(ALL)の寛解導入療法の合併症の一つに凝固障害症がある.L-Asp投与によるアスパラギンの枯渇から生体内での蛋白合成が阻害され,肝臓における凝固因子や線溶因子などの産生障害がL-Asp関連凝固障害症の機序の一端になり得るとされるが,L-Asp関連凝固障害の病態はいまだ完全には解明されていない.新鮮凍結血漿,アンチトロンビン製剤,低分子ヘパリンなどによる支持療法が行われてきたが,至適な支持療法の確立にも至っていない.我々の教室は,包括的な凝固能と線溶能を同時に評価可能なトロンビン・プラスミン生成試験(T/P-GA)を新たに確立し,小児ALL3例(第1寛解期の再寛解導入療法2例と初発時寛解導入療法1例)においてこの評価法を用いて検討した.3例ともL-Asp投与中は包括的な凝固能が亢進し,逆に線溶能は抑制され,特にL-Asp投与相後半のフィブリノゲン(Fbg)低下時に向凝固・低線溶状態が顕著であり(差が1.5~2.6倍),相対的に凝固能優位な凝血学的に不均衡状態であることを初めて報告し,真の病態解明への第一歩を踏み出すに至った.L-Asp関連凝固障害の病態解明と最適な支持療法の確立のために,現在,血栓症の好発時期とされる寛解導入療法後半に着目し,新規診断された小児ALLの寛解導入療法において試料を収集して包括的な凝固線溶機能解析を行う多施設共同の前方視的臨床研究が進行中である.

著者

中田 佳世 井岡 亜希子 宮代 勲 松浦 成昭

出版者

日本小児血液・がん学会

雑誌

日本小児血液・がん学会雑誌 (ISSN:2187011X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.258-262, 2015 (Released:2015-10-21)

参考文献数

33

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小児と成人のはざまにある思春期・若年成人のがん患者は,診療科が統一されておらず,その実態の把握が困難な状況にある.欧米では,この世代をAYA(adolescent and young adult)という一つの集団として捉え,同世代に発生するがんの特徴や問題点が明らかにされている.すなわち,罹患数が小児に比べ多い,疾患分布が他の世代とは異なる,治療成績の進歩が乏しい,就学や就職,高額の医療費負担など社会的な問題を抱えていることなどが指摘されている.我が国の人口動態統計(2011年)によると,AYA世代(15–29歳)の悪性新生物による死亡数は年間約700人で,自殺や不慮の事故に次ぐ死因となっている.しかし,AYA世代のがんに関する疫学データはきわめて少ない.一定の地域に発生した全がん患者を登録する地域がん登録は,その地域で新たに発生したがん患者数(罹患数)および罹患率を計測できる唯一のシステムである.大阪府がん登録資料によると,AYA世代のがんの罹患率は,人口100万対約159であった.また,部位別罹患割合をみると,白血病,リンパ腫,脳腫瘍などの小児に多いがんと,婦人科がんなどの成人でみられるがんが混在しており,さらに,急性リンパ性白血病や横紋筋肉腫においては,AYA世代の5年生存率が小児に比べて低いことがわかった.我が国のAYA世代のがんについての課題を明らかにするためには,この世代に注目した調査研究を進める必要がある.

著者

平川 晃弘 佐立 崚

出版者

日本小児血液・がん学会

雑誌

日本小児血液・がん学会雑誌 (ISSN:2187011X)

巻号頁・発行日

vol.56, no.5, pp.432-435, 2019 (Released:2020-02-07)

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ランダム化比較試験の主たる目的は,対象集団に対する治療効果の検証である.ランダム化比較試験では,治療効果を正しく評価するための統計的な工夫や方策がいくつかある.本稿では,ランダム化,盲検化,評価項目,サンプルサイズ,解析対象集団に焦点を当て,ランダム化比較試験における統計的要点について解説する.

著者

神谷 研二

出版者

日本小児血液・がん学会

雑誌

日本小児血液・がん学会雑誌 (ISSN:2187011X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.329-340, 2020 (Released:2021-02-16)

参考文献数

67

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原爆被爆者には,急性障害のみならずがん等の晩発障害が発症し,現在も被爆者を苦しめている.原爆放射線の健康影響は,放射線影響研究所の長期疫学調査により明らかにされている.原爆被爆でリスクが増加したがんとしては白血病と膀胱がん,乳がん,肺がん,甲状腺がん,食道がんなどの固形がんがある.子どもは,大人より発がん感受性が高い.全白血病と全固形がんの罹患の過剰相対リスクは,30歳で被爆し70歳到達時にはそれぞれ1.74(ERR at 1 Gy)と0.47/Gyである.固形がんの発がんリスクは,被ばく線量の増加に伴い直線的に増加する.一方,低線量率被ばくではその影響が減少する線量率効果が知られている.国際放射線防護委員会は,この様なデータを基にLNTモデルを提唱し,放射線防護のための放射線リスク予測を行っている.原爆被災の経験と放射線影響や健康管理の知見は,福島原発事故後の復興支援に活かされた.福島県は,県民の被ばく線量と健康状態を把握し,将来にわたる県民の健康の維持,増進を図る目的で県民健康調査を実施している.事故後4か月間の外部被ばく線量は,99.7%の住民は5 mSv未満であった.甲状腺検査では,18歳以下の住民約37~38万人を対象とした.現在,検査4回目の最終段階にあり,甲状腺がん/がん疑いの子ども達が,各検査で116例,71例,31例,及び21例見つかった.県の検討委員会は,検査2回目までに診断された甲状腺がんについて検討し,甲状腺線量の低さ等から,放射線の影響とは考えにくいと評価した.一方,同委員会では,検査の利益と不利益や倫理的観点等も踏まえ,今後の甲状腺検査の在り方について検討を進めている.

著者

関 由起子

出版者

日本小児血液・がん学会

雑誌

日本小児血液・がん学会雑誌 (ISSN:2187011X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.148-152, 2018 (Released:2018-07-31)

参考文献数

12

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小児がん患者の生存率は医学の進歩により飛躍的に向上し,成人し自立した人生を歩むことが出来るようになった.しかし,入院中の子どもたちへの学校教育への支援は不十分であり,将来の自立に負の影響を及ぼしている.本論では入院中の子どもたちの学校教育の課題を踏まえた上で,病弱の特別支援学校(小・中学校のみ)がセンター的機能を用いて行った,入院中の高校生への学習支援の取り組みと課題について論じる.A特別支援学校ではこの学習支援の目的を 1.学習空白をなくす,2.心理的安定および学習意欲を高める,3.在籍高校との所属感の維持継続を図ると定め,併設するB病院および高校生の在籍校と連携し,大学生ボランティアと共同で学習支援を行った.2016年度に支援を受けた生徒9名へのアンケートや関係者への発言等を質的に分析した結果,目的に対する効果が得られたことが明らかになった.特に大学生による支援は,高校生の心の安定に対して教員からの支援では得られない大きな成果が見られた.しかし,高等学校の制度に基づいた教育支援でないため,自己学習が困難な生徒や留年が懸念される生徒には十分な支援が出来ず,また病弱特有の“自立活動”を行うことが出来なかった.大学生ボランディアの導入にも様々な課題があるため,入院中の高校生への特別支援教育の制度体制の見直しが必須である.

著者

角田 治美 古舘 和季 日野 もえ子 落合 秀匡 太田 節雄 種山 雄一 沖本 由理

出版者

日本小児血液・がん学会

雑誌

日本小児血液・がん学会雑誌 (ISSN:2187011X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.5, pp.392-398, 2015 (Released:2016-02-06)

参考文献数

22

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今回我々は,当施設(一小児専門病院として)での,最近24年間に行った思春期男性患者の精子保存の経験を報告する.2003年以前は,成人男性患者に対しても精子保存に関する全国的なガイドラインは存在しなかった.しかし我々は1990年以降思春期男児とその家族に治療関連性不妊と精子保存の説明を行い,同意が得られれば精子保存を行ってきた.現在まで精子保存の対象者は15例となり11例にはその説明を十分に行った.しかし2例は治療の緊急性により説明を行わず,2例は医師側の手違いにより説明を怠った.説明を行った11例中4例は精子保存を拒否している.保存を行った7例のうち2例が結婚し,1例は生殖補助技術により挙児を得,もう1例は妊孕性が回復し妻が自然妊娠した.1例は未婚であるが前処置軽減により造精能が回復した.現在まで精子保存を継続している患者は2例である.精子保存の本来の目的は妊孕性温存であるが,そのこと自体が精神的な励みになり,患者のQOL向上に寄与していると考えられる.良質な精子を得るためには治療前に精子を凍結保存するべきで,血液・腫瘍専門医は常にそのことを念頭に置き,患者に対して情報提供を行い他の医療者にも啓発していくことが必要である.精子保存に関する問題点として患者の適応基準,医療者側の情報提供の乏しさ,患者へのコミュニケーション不足,高い未婚率, 費用面などが挙げられ,今後我々は検討と対策を講じていかなければならない.

著者

北河 徳彦

出版者

日本小児血液・がん学会

雑誌

日本小児血液・がん学会雑誌 (ISSN:2187011X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.249-253, 2018 (Released:2018-10-27)

参考文献数

13

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肺転移は骨肉腫の重要な予後因子である.転移巣の切除が有効な症例もあるが,制御できない症例も経験する.どのような症例に転移巣切除を行うべきかは文献的にも論争が終結していない.我々の適応,手技,成績について概説する.【手術適応】原発巣が完全切除されており,肺外転移・再発がないことが基本的条件である.個数・大きさによる適応の基準は設けていない.呼吸機能は,術後予想1秒量が標準値の30%以上を一応の目安としている.【手術手技】術中視触診を重視し,ステープラーによる必要以上の正常肺切除と術後アーチファクトを避けるため,胸腔鏡下手術は行わず,開胸で楔状切除あるいは核出を行っている.【成績】1983~2016年の期間に当院で初回治療から行った骨肉腫50例のうち,肺転移を伴った28例について解析した.肺外転移・再発のない場合の5年生存率は77%(転移巣手術あり89%,なし60%),肺外転移・再発が出現した場合は27%(転移巣手術あり33%,なし0%)であった.【考察】骨肉腫の予後は,まず肺転移の有無により大きな差があり,次に肺外転移・再発の出現が大きく予後に影響した.肺外転移・再発のない症例では積極的な手術の方針を否定する根拠はないと考える.しかし多数回手術による癒着剥離等で呼吸機能低下が生じ,手術回数の限界に直面する.この場合に行いうる非手術的な局所療法についても今後検討する必要がある.

著者

森 尚子 佐藤 祥子

出版者

日本小児血液・がん学会

雑誌

日本小児血液・がん学会雑誌 (ISSN:2187011X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.177-181, 2018 (Released:2018-07-31)

参考文献数

7

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在宅で,終末期の苦痛緩和のためにミダゾラムによる持続静注を用いた思春期小児がん患児2例(18歳 類上皮肉腫,17歳 横紋筋肉腫)を経験した.2例とも,家族だけでなく本人からもinformed consentを取得した.Palliative Prognostic Indexを用いた推定予後は2例とも3週間未満で,鎮静の適応となった症状は,1例は終末期の身の置き所のなさ・不眠・不安,もう1例は難治性の口渇感と嘔気・嘔吐であった.ミダゾラムの開始量は,各々3 mg/hr,1.25 mg/hrで,呼吸抑制がないことを確認しながら,20~30%ずつベースの流量を増量し,1~2段階増量したところで苦痛緩和を得た.持続鎮静の期間は2週間未満で,鎮静に関連した致死的合併症は認めなかった.在宅でも,医療スタッフ間の密な協力体制があれば,ミダゾラムの持続静注による鎮静は安全に施行可能であると考えられた.

著者

福岡 講平 柳澤 隆昭 渡辺 祐子 鈴木 智成 白畑 充章 安達 淳一 三島 一彦 藤巻 高光 松谷 雅生 西川 亮

出版者

日本小児血液・がん学会

雑誌

日本小児血液・がん学会雑誌 (ISSN:2187011X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.5, pp.387-391, 2015 (Released:2016-02-06)

参考文献数

11

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【緒言】脳幹部腫瘍は, 極めて予後不良な疾患であり, 生存期間の延長に寄与したと証明された化学療法は, 未だ存在しない.今回我々は,放射線治療後再進行を来した脳幹部腫瘍に対する低用量持続経口エトポシド療法の投与経験を報告する.【方法】当院で加療した脳幹部腫瘍症例に対し,後方視的に経口エトポシド療法の効果および有害事象に関し検証した.【結果】対象症例は,11例で,診断時年齢中央値5歳(3–10歳),男女比は1:10であった.10例が画像所見のみで診断し,1例が他院にて生検施行され,膠芽腫と診断された.診断から中央値7か月(2–19か月)で放射線治療後の腫瘍再進行を認め,経口エトポシドが開始になっていた.経口エトポシドへの治療反応性に関しては,画像所見が改善,または変化無であった症例は,画像評価の行われた9例中3例であったのに対し,臨床症状は11例中8例で改善または維持,ステロイド投与量は投与中であった8例のうち,2例で中止,2例で減量を行うことができた.エトポシド投与期間は,中央値6か月で,最長24か月投与が可能であった症例も認められた.症例の全生存期間は,中央値19か月(6–38か月)であった.【結語】脳幹部腫瘍,放射線治療後再進行例において,経口エトポシド療法により明らかに臨床症状の改善が得られる症例が認められ,試みるべき治療方法であると考える.

著者

副島 俊典

出版者

日本小児血液・がん学会

雑誌

日本小児血液・がん学会雑誌 (ISSN:2187011X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.294-299, 2015 (Released:2015-10-21)

参考文献数

17

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放射線治療の進歩は著しいものがあり,強度変調放射線治療(IMRT)や陽子線治療などの技術が小児脳腫瘍の治療の現場にも日常の臨床として入ってきている.しかし,放射線治療の現場は照射患者の著しい増加と高精度化による精度管理のため,多忙を極めている.照射患者の増加の理由はがん患者数の増加と欧米からのエビデンスが日本の日常臨床にも広がってきたこと,薬物療法によって長期生存する患者が増加し緩和照射が増えたことによるものである.ただ,それにもかかわらず,新技術によって小児脳腫瘍の症例が恩恵を受けることも多くなってきている.その新技術についての説明をするとともに,トピックスとして上衣腫や髄芽腫の再照射について,IMRTや陽子線治療による合併症軽減の試みについて概説する.上衣腫や髄芽腫の再発は化学療法が効きにくく,治療に難渋することもある.その際に再照射することにより,長期生存する症例もあり,試みるべき治療になる可能性がある.また,IMRTの技術も進歩してきており,helical tomotherapyによってつなぎ目なく,全中枢神経照射を行うことができたり,海馬の照射線量を減らして知能障害の合併症を減ずる全脳照射が試みられている.また,陽子線治療は照射体積を狭くできるため,二次がんなどの晩期合併症を減ずることができる可能性があり,期待されている治療法である.

著者

後藤 真千子

出版者

日本小児血液・がん学会

雑誌

日本小児血液・がん学会雑誌 (ISSN:2187011X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.5, pp.413-418, 2016 (Released:2017-03-18)

参考文献数

3

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ホスピタル・プレイ士(以下HP士と記載)がプレパレーションをすることによって,恐怖心から処置や検査,治療を行うことが困難な患児に対し,処置や治療,検査がスムーズに行われることが可能となることがある.まず,本人と保護者の話をよく聞き,児が処置/検査/治療の意味や必要性を理解しているか,何が不安なのか,親の思いはどうか,を確認する.その後,処置/検査/治療がどういうものかを患児の認知に合わせて説明し,必要があれば,事前に機械,機器を見たり,触れたり,遊んだりするなどして,児の不安を一つずつ取り除いて,児が大丈夫と思えるまで関わる.分離不安がある場合は,HP士と仲良くなることにより,処置/検査/治療にHP士が一緒に入って支えながら乗り切っている.処置/検査/治療が度重なる恐怖体験になり,トラウマになって,体に変調を来すようなときも,不安の原因を一つ一つ解きほぐしながら,患児と一緒に乗り越えるための対処戦略を考え,乗り切っていく.その際に,様々な段階において,各部署のスタッフと連携し,綿密に段取りを決めて,患児の恐怖を最小限にし,乗り越えるためのモチベーションを上げるように工夫している.そのような関わりが,効果的であった症例について,具体的な経過を報告し,HP士と他職種の連携によるプレパレーションの意義について考察したい.

著者

東 英一

出版者

日本小児血液・がん学会

雑誌

日本小児血液・がん学会雑誌 (ISSN:2187011X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.355-365, 2018 (Released:2019-01-17)

参考文献数

50

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小児血液・がん患者の治療後や造血細胞移植後の二次性免疫不全状態においては種々の感染症に罹患する頻度が高く,時にその治療に難渋する場合も多い.その際,予防接種で防御可能な感染症(vaccine-preventable diseases,以下VPD)への対策が肝要である.とりわけ移植後は移植前に自然感染や予防接種によって得られた免疫能が経年的に低下もしくは消失するために予防接種によって発症の予防または症状の軽減が期待できる場合はその実施が推奨される.二次性免疫不全状態でのワクチン接種の時期と種類を決定するにあたっては,移植後の免疫学的再構築がどの時期に認められるのかが重要である.予防接種時の免疫抑制剤(特に,副腎皮質ステロイド)投与の影響について最近の世界の動向について記載した.また,ワクチン接種前後の効果判定の基準については,ワクチン接種後の感染防御能と相関する免疫学的指標(Correlates of Protection,以下CoP)として抗体価測定が使用されているが,CoPには液性免疫,細胞性免疫,粘膜免疫が含まれており,抗体価のみで判定することの臨床的有用性が限定的であることを考慮する必要があることを記載した.最後に,治療後に抗体が失われた小児へのワクチン再接種費用の公的助成が各地で拡大していることについても言及した.

著者

山本 将平 外山 大輔 杉下 友美子 金子 綾太 岡本 奈央子 小金澤 征也 藤田 祥央 秋山 康介 磯山 恵一

出版者

日本小児血液・がん学会

雑誌

日本小児血液・がん学会雑誌 (ISSN:2187011X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.182-186, 2018 (Released:2018-07-31)

参考文献数

8

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小児がん患者家族の会(以下家族の会)は,がんの子どもを持つ同じ境遇の家族からなる自助グループであり,各小児がん診療施設に存在している.医療者とは独立した組織であり,家族にとって心強い存在であるにも関わらず家族の会がない施設も多数みられる.家族の会の立ち上げ,運営を企画する有志の家族がいないことが理由として考えられている.我々は,医師の声かけによって家族の会を立ち上げた.医師から直接,数名の家族に家族の会の幹事をお願いする方法で幹事を決定した.家族の会立ち上げ準備会で会の詳細を決定し,発案から3か月で家族の会を開催することができた.会の立ち上げには医師が関わったが,その後の運営には医師,看護師などの医療者は関与していない.家族の会の定期的な開催には,開催場所の確保,対象家族への案内が必須であり医療者の理解と協力が必要である.家族の会の立ち上げが医療者の声かけによってなされることでお互いの良好な関係が構築できる利点がある.また,これにより,家族の会がピアサポーターとして患者家族と医療者の橋渡し的な存在となりうる.本方法による家族の会の立ち上げは,今後,家族の会の立ち上げを考えている施設のモデルケースとなりうるためここに報告する.

著者

加藤 正也 佐藤 雄也 中山 幸量 奥谷 真由子 福島 啓太郎 黒澤 秀光 吉原 重美

出版者

日本小児血液・がん学会

雑誌

日本小児血液・がん学会雑誌 (ISSN:2187011X)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.50-52, 2019 (Released:2019-04-12)

参考文献数

7

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高リスク群の神経芽腫の治療において輸血は重要な補助療法である.小児領域で輸血を行うためには親権者から承諾を得る必要があるが,宗教的な理由で拒否した場合は親権停止の申立を考慮する必要がある.しかし,この行為は親権者と医療従事者との関係を悪くさせる可能性があり,神経芽腫の児の治療にとって望ましくない環境である.高リスク群の神経芽腫である18か月男児が入院した.両親は宗教的な理由で児への輸血を拒否した.医療ソーシャルワーカー(SW),児童相談所と連携し患児を一時保護で入院させた.輸血同意書を含めた全ての承諾書は児童相談所長がサインすることで両親から加療をする承諾を得た.親権停止の手続きは行わず,医療者と両親間のトラブルもなく予定通りの加療を行った.

著者

中川 俊輔 岡本 康裕 児玉 祐一 西川 拓朗 田邊 貴幸 河野 嘉文

出版者

日本小児血液・がん学会

雑誌

日本小児血液・がん学会雑誌 (ISSN:2187011X)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.33-36, 2018 (Released:2018-06-19)

参考文献数

10

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再発髄芽腫に対するtemozolomide(TMZ)の報告は本邦ではまだない.症例は6歳の男児で,小脳原発の高リスク髄芽腫(desmoplastic type,術後の脊髄MRIで播種病変あり)と診断された.脳腫瘍摘出術と放射線照射後に寛解を確認した.術後化学療法(ifosfamide, cisplatin, etoposide)と自家末梢血幹細胞移植を併用した大量化学療法(busulfan, melphalan)を行った.術後24か月後のMRIで右側脳室,右側頭葉,左小脳半球に腫瘤性病変を認め再発と診断した.欧米からの有効性があるという既報を参考に,TMZ(150 mg/m2/日×5,4週間毎)の内服で治療を開始した.腫瘍は残存しているが縮小傾向で,再発後28か月が経過し,TMZを30サイクル行った.副作用もほとんど認めず,良好なQOLを維持できている.TMZは髄芽腫の再発に対する化学療法として有用な可能性がある.

著者

永吉 美智枝 斉藤 淑子 足立 カヨ子 高橋 陽子 谷川 弘治

出版者

日本小児血液・がん学会

雑誌

日本小児血液・がん学会雑誌 (ISSN:2187011X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.150-156, 2020 (Released:2020-09-03)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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本研究は,小児がん経験者が復学後の成長発達過程における生活上で経験した困難を明らかにし,心理社会的フォローアップのあり方を検討することを目的とした.18歳以上26歳未満の小児がん経験者14名を対象に半構造化面接を行った.分析の結果,94個のコードから37のサブカテゴリー,15のカテゴリー,6の大カテゴリーが生成された.困難を構成する要素は,学校生活と就労に関連していた.小児がん経験者には,[化学療法後の体力低下による長期間の授業の欠席]など【学校生活の大変さ】が生じていた.【友人関係・コミュニケーションの難しさ】においては,[体力低下や治療により友達との集団行動ができないもどかしさ]を感じ,【入院前の自分との違いに対する混乱・葛藤】が生じていた.また,【学習の遅れ】を取り戻すには時間を要し,治療による出席日数の少なさから【進学上の不利】を生じていた.【身体・心理的晩期合併症】は修学や成人以降の心理へ影響を及ぼしていた.小児がん経験者が学校生活を通して自己概念を再構築し,新しい役割を探求するプロセスにおける心理社会的問題について,教員と医療者が相談する体制をつくり,継続的に支援する重要性が示唆された.

著者

佐野 弘純 福島 啓太郎 矢野 道広 嘉数 真理子 篠田 邦大 加藤 陽子 新小田 雄一 森 尚子 石田 裕二 斎藤 雄弥 豊田 秀実 足立 壯一 大曽根 眞也

出版者

日本小児血液・がん学会

雑誌

日本小児血液・がん学会雑誌 (ISSN:2187011X)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.275-280, 2022 (Released:2022-10-25)

参考文献数

4

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【背景】小児血液・腫瘍性疾患の長期にわたる治療に際し用いられる中心静脈カテーテル(Central Venous Catheter; CVC)について,全国的にどういった種類のCVCが使用され,どのように管理されているかについての情報は乏しい.そこで日本小児白血病リンパ腫研究グループ(JPLSG)参加施設でのCVCの使用・管理状況について調査した.【方法】JPLSG参加155施設に2016年2月から同年7月まで,CVCの使用・管理状況について,SurveyMonkey®を用いたWebアンケート調査を行った.【結果】98施設(63%)から回答を得た.以下,「%」は回答した施設数を母数とした回答比率を指すものとする.白血病・リンパ腫の患児に対しては97%の施設が基本的に全例にCVCを使用していると答えた.CVCのタイプ別にみると,長期留置型は86%の,短期留置型は16%の,ポートは7%の,末梢挿入型は44%の施設で使用されていた.皮膚刺入部の管理法,アクセスポートを含めた輸液ラインの管理法,カテーテル関連血流感染症が疑われた際の対応については施設ごとで差を認めた.【考察】施設の規模や診療体制の違いからCVCの使用や管理の状況は施設ごとに大きく異なっていた.今後はCVCを安全に使用し,感染を予防するための管理指針が必要と考えられた.

著者

渡邉 健太郎 滝田 順子

出版者

日本小児血液・がん学会

雑誌

日本小児血液・がん学会雑誌 (ISSN:2187011X)

巻号頁・発行日

vol.56, no.5, pp.370-375, 2019 (Released:2020-02-07)

参考文献数

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高リスク神経芽腫の予後は現在の集学的治療をもってなお不良であり,また濃厚な治療による合併症も多く見られることから,基礎研究による新規治療の創出に対する要望は大きい.しかし,従来のドライバーとなる遺伝子異常を発見する戦略では,特に神経芽腫に対しては発展に限界がある.一方で,近年がん細胞には特有の細胞内代謝のパターン,すなわち「がん代謝」とよばれる特徴があることが注目されている.がん代謝はがん細胞の性質を規定するのみならず,その過剰な最適化がロバストネスの消失をもたらすことを利用した治療応用が期待されている.このような背景から,我々は神経芽腫に対してエピゲノム解析および代謝解析などを組み合わせた多層性解析を試みている.検体解析および既存のデータを併用し,PHGDH遺伝子により制御されるセリン合成経路の重要性に着目した.この経路の抑制はin vitroにおいて神経芽腫細胞の増殖抑制をもたらし,有望な治療標的候補になりうると考えられた.また,メタボローム解析による投薬時の代謝解析およびRNAシークエンスによる遺伝子発現状況の解析を複合して行うことで,アルギニン代謝・シスチン代謝への干渉を複合することがさらなる治療効果をもたらす可能性があることを示した.

著者

川島 弘之 古屋 武史 植草 省太 金田 英秀 越永 従道

出版者

日本小児血液・がん学会

雑誌

日本小児血液・がん学会雑誌 (ISSN:2187011X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.5, pp.487-490, 2016 (Released:2017-03-18)

参考文献数

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横紋筋肉腫は間葉系細胞を起源とする悪性腫瘍であり,全身のどの部位にも発生する.鼠径部に発生し,非還納性鼠径ヘルニアとの鑑別を要した横紋筋肉腫の1例を経験したので報告する.症例は2歳女児で鼠径部腫瘤を認め,当院へ紹介受診した.超音波検査の結果,非還納性鼠径ヘルニアが否定できないために同日手術を施行した.手術所見で鼠径ヘルニアは認めず,鼠径部腫瘤は腫瘍性病変であり,腫瘍の部分切除術を施行し手術を終了した.病理結果で胞巣型横紋筋肉腫の診断を得た.日本横紋筋肉腫研究グループのプロトコールに準じて腫瘍全切除術を含めた治療を行い,治療終了後2年で再発は認めていない.非還納性鼠径ヘルニアの診断で手術を施行した際に腫瘍性病変を認めた場合には,術中に腫瘍進展を的確に評価し,腫瘍の全切除が不可能と判断した場合は腫瘍生検術や部分切除術による病理診断を得ることが治療方針を決定していく上で重要であると考えられた.