著者

京豊吉 編

出版者

広集堂書店[ほか]

巻号頁・発行日

1918

著者

稲臣等 編

出版者

交通社出版部

巻号頁・発行日

1913

著者

松村 敏 Matsumura Satoshi

出版者

神奈川大学経済学会

雑誌

商経論叢 (ISSN:02868342)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1-2, pp.55-125, 2018-01-31

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論説

著者

島田 典子

出版者

日本開発工学会

雑誌

開発工学 (ISSN:13437623)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.22-28, 2000-08-15 (Released:2010-09-09)

著者

Ohk-Hyun Ryu Sungwha Lee Jaemyung Yu Moon-Gi Choi Hyung Joon Yoo Franco Mantero

出版者

The Japan Endocrine Society

雑誌

Endocrine Journal (ISSN:09188959)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.167-176, 2014 (Released:2014-02-28)

参考文献数

44

被引用文献数

32 49

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Epidemiologic studies have shown that low vitamin D levels are associated with reduced insulin sensitivity and increased risk of developing type 2 diabetes mellitus (T2DM). However, there is little evidence that vitamin D supplementation improves glucose intolerance. We evaluated the glucose-lowering effect of vitamin D in Korean T2DM subjects. We enrolled 158 T2DM patients who had stable glycemic control [hemoglobin A1c (HbA1c) <8.5%] and vitamin D levels less than 20 ng/mL. The participants were randomized into two groups: Placebo (100 mg daily of elemental calcium administered twice a day) or Vitamin D (1000 IU daily of cholecalciferol combined with 100 mg of elemental calcium administered twice a day). We compared outdoor physical activity, glycemic control, homeostasis model of assessment - insulin resistance (HOMA-IR), and parathyroid hormone (PTH), during the 24-week intervention. We analyzed the data of 129 participants (placebo =65, vitamin D =64) who completely followed the protocol. Outdoor physical activity and oral anti-diabetic drugs did not differ between the groups. While there were significant differences in the vitamin D levels (15.6 ± 7.1 ng/mL vs 30.2 ± 10.8 ng/mL, P<0.001) and change in PTH levels (1.4 ± 15.3 pg/mL vs -5.5 ± 9.8 pg/mL, P=0.003) between the placebo and vitamin D groups, there were no differences in HbA1c (7.27 ± 0.87% vs 7.40 ± 0.90%) (P=0.415) and HOMA-IR. Serum calcium and kidney function results showed that the vitamin D supplementation was safe. While vitamin D supplementation is safe and effective in the attainment of vitamin D sufficiency, it had no effect on long-term glycemic control for T2DM in our study.

著者

吉田 英雄

出版者

軽金属学会

雑誌

軽金属 (ISSN:04515994)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.26-38, 2016-01

著者

吉田 英雄

出版者

UACJ技術開発研究所 編

雑誌

UACJ technical reports (ISSN:21891222)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.101-111, 2017

著者

吉田 英雄

出版者

UACJ技術開発研究所 編

雑誌

UACJ technical reports (ISSN:21891222)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.92-105, 2018

著者

吉田 英雄

出版者

UACJ技術開発研究所 編

雑誌

UACJ technical reports (ISSN:21891222)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.106-121, 2018

著者

吉田 英雄

出版者

UACJ技術開発研究所 編

雑誌

UACJ technical reports (ISSN:21891222)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.112-122, 2017

著者

池田祥子著

出版者

青弓社

巻号頁・発行日

1995

著者

松井 歩

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2019, 2019

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<p>1. 報告の背景と目的</p><p> 沿岸域は多様な人間活動の舞台である.日本における沿岸域の管理は伝統的に,近世以来の排他的な沿岸域の利用権を持つ沿岸漁業者集団によって担われてきた.しかし,1980年代後半以降の日本における沿岸漁業の衰退は,多様な主体による統合的な沿岸域管理の必要性を提起した.</p><p> そのような中で,本報告で取り上げる沿岸域での観光業は,沿岸漁業コミュニティとともに沿岸域を管理する新たなアクターとして注目を集めている.一方で,沿岸域における観光活動は基本的に人間活動の困難な海洋空間がその「舞台」となるため,従来の管理主体との間でのコンフリクトも発生している(フンク 2009).これらのコンフリクトはいかにして発生するのか,そして,合意形成はいかにしてなされるのか.本報告ではこれらの諸点について検討していきたい.</p><p></p><p>2. 事例と方法</p><p> 本報告では,石川県能登島,七尾湾におけるドルフィン・ツーリズムをその対象とする.事例地域では2001年秋に野生のミナミハンドウイルカ(<i>T. aduncus,</i>以下,イルカ)2頭が発見され,その後定住・繁殖する中でイルカ観光業が発展してきた.また,七尾湾は現時点でのミナミハンドウイルカ定住域の北限でもある.</p><p> 本報告は2018年5月,2019年7月に実施した現地調査および,2019年に散発的に実施したNPO法人や研究者など,地域外のアクターに対するインタビュー調査に基づく.また,ドルフィン・ツーリズムの沿革を明らかにするために2001年に能登島で野生のイルカが確認された以降,2018年5月までの地方紙における新聞記事74件を収集・分析した.</p><p></p><p>3. 石川県能登島におけるドルフィン・ツーリズムの展開</p><p>事例地域におけるドルフィン・ツーリズムの展開は大まかには4つの時期に区分できる.以下ではその概略を示す.</p><p>1)発見期(2001-2004) </p><p> まず,2001年から2004年は能登島において野生のイルカが地元住民によって発見され,急速に資源化された「発見期」として位置づけられる.事例地域で最初期にドルフィン・ツーリズムを開始したグループは同時期に定年退職を迎えた地元住民・観光業経営世帯であり,専門の知識を有する者は関係していなかった.</p><p>2)発展期(2005-2010)</p><p> 次に,2005年から2010年までが,専門知識の流入とともに事例地域におけるドルフィン・ツーリズムが体系化・組織化された「発展期」となる.同時期にはエコツーリズム・環境教育を実施するNPO法人が参入し,その主導でイルカの保護と観光の持続的な展開を趣旨とする団体が地域内に設立された.明文化されたルール内では,イルカへの接近方法や時間・隻数の上限,観光客の安全対策などが定められた.</p><p>3)攪乱期(2011-2017)</p><p> しかし,2011年以降,イルカが繁殖するとともにその行動範囲は広域化し,従来の方法では催行中のイルカ遭遇率を保持することが困難となった.そして,必然的に観光船の行動範囲が拡大する中で地域漁業とのコンフリクトが顕在化していく.2014年にはNPOが撤退するなど,同時期は事例地域におけるドルフィン・ツーリズムが大きく変化した「攪乱期」として位置づけられる.</p><p>4)再整備期(2018-)</p><p> 2018年になると,攪乱期に起こったコンフリクトを解消する上で,イルカ保護委員会と地元漁協の集団間での話し合いの場が持たれるようになる.拡大したドルフィン・ツーリズムの空間スケールに対応する上で,組織のスケールを拡大し,観光協会内で七尾湾全域での保護組織が設立された.</p><p> 以上まで,能登島におけるドルフィンツーリズムの展開についてその概略を示した.本報告の主眼である漁業とのコンフリクトを検討する上で重要であると思われる点について,以下では簡単に示しておきたい.</p><p> まず,イルカの多元的な側面を注視する必要がある.そもそも能登島におけるイルカは熊本県天草で個体識別されたイルカであり,外部から偶発的に流入してきた存在である.その定住と繁殖,そしてそれに伴う行動範囲の拡大は事例地域におけるドルフィン・ツーリズムの展開に大きな影響を与えた.</p><p> さらに,様々なスケールにおける知識の移動への着目も有効となるだろう.ホエールウォッチングは国際的に「クジラの非消費的利用」の一形態として,反捕鯨的な思想を背景に持つ(Choi 2009).国際的な知識を有するNPO法人や科学者といった地域外アクターは,事例地域における最初期の独自的なドルフィン・ツーリズムを国際標準的な形態へと変化させるきっかけとなった.これらの諸点をふまえることで,冒頭の問いに対してより踏み込んだ検討が可能となるだろう.</p>

著者

田多井 俊喜

出版者

京都大学大学院文学研究科社会学研究室

雑誌

京都社会学年報 : KJS = Kyoto journal of sociology

巻号頁・発行日

vol.26, pp.51-61, 2018-12-25

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This article examines the limitation of Queer Theory, which is used in discussing transgender persons. Queer Theory has excellent methodology derived from the work of leading schlar M. Foucault. Foucault calls this methodology "genealogy". Queer Theory is derived from this genealogy. Genealogy explains the origins of subjectivity or identity. Specifically, the discourse creates the subject and subjectivity is generated in the process of building the subject. Applying this model to transgender identity, medical discourse was the creative force for such identity. But, there is a problem with this model. It ignores the transgender "body": that is, the biological body. This biological body has physiological phenomena. Transgender persons experience the physiological phenomena as everyday difficulties. These factors arise out of the genealogy. If they are ignored, Queer Theory makes it difficult to analyze transgender people's everyday difficulties.

著者

服部 春生 樋口 嘉久 辻 雅弘 古庄 巻史

出版者

一般社団法人 日本てんかん学会

雑誌

てんかん研究 (ISSN:09120890)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.127-131, 1998-06-30 (Released:2012-07-17)

参考文献数

9

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まれな自己誘発図形過敏てんかんの1例を報告した。現在13歳の女児。けいれんの家族歴はない。6歳より網戸、縞模様等を見つめるとミオクロニー発作をきたすようになった。当初より発作の多くは自己誘発と思われ、10歳以降は明らかに自己誘発のみとなった。これらのミオクロニー発作と2回の全般発作以外の発作型はなく、光過敏発作もなかった。また、図形過敏以外で自然におこる発作もなかった。発作問欠時脳波では全般性棘徐波複合の群発を認めたが、光過敏は明らかではなかった。発作時脳波は全般性多棘波複合の群発であった。神経学的所見、頭部CTには異常を認めなかったが、新版K式発達検査で、認知・適応指数59、言語・社会指数80、全IQ 71と境界域精神遅滞があった。認知・適応指数の低さは、視覚的記憶の不良のためであった。また図形に対する執着的な行動が見られた。バルプロ酸投与により12歳より発作は抑制された。

著者

小林 聡 松井 修 蒲田 敏文 眞田 順一郎 香田 渉 南 哲弥 龍 泰治 小坂 一斗

出版者

日本門脈圧亢進症学会

雑誌

日本門脈圧亢進症学会雑誌 (ISSN:13448447)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.225-229, 2008-12-15 (Released:2012-09-24)

参考文献数

8

著者

岩本 純一

出版者

証券経済学会事務局

雑誌

証券経済学会年報 (ISSN:03881458)

巻号頁・発行日

no.41, pp.210-212, 2006-07

著者

祝迫 得夫

出版者

日本証券アナリスト協会

雑誌

証券アナリストジャーナル (ISSN:02877929)

巻号頁・発行日

vol.44, no.8, pp.6-14, 2006-08

著者

崎谷 康文

出版者

第一法規

雑誌

月刊文化財 (ISSN:00165948)

巻号頁・発行日

no.492, pp.6-9, 2004-09

著者

浅野 幸弘

出版者

日本証券アナリスト協会

雑誌

証券アナリストジャーナル (ISSN:02877929)

巻号頁・発行日

vol.50, no.11, pp.6-21, 2012-11