著者

梅田 素博

出版者

熊本大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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芸術教科である美術科を表現教育としてとらえ、これを基盤とした総合的な教育内容と教育方法を研究した。表現教育として、芸術教育の一つである「音楽」の要素を取り入れ融合する研究を行った。また、情報化社会に対応するための映像メディアに関する研究を行った。そして総合的な学習における表現教育として、美術を基盤として音楽と映像メディアを統合した具体的な教材の制作を行い、そのカリキュラムの研究を行った。

著者

堀 兼明

出版者

養賢堂

雑誌

農業および園芸 (ISSN:03695247)

巻号頁・発行日

vol.85, no.1, pp.60-69, 2010-01

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中山間地の小規模野菜産地では、平坦地にくらべて法面や畦道等の比率が高いために、こうした場所に発生する雑草の処理が問題となっている。とくに除草剤を使いづらい有機栽培や減農薬栽培では、雑草処理の問題は一段と深刻である。露地圃場において雑草を土壌にすき込んだ場合、雑草種子等の発芽を抑制するため、夏季にビニルマルチを用いた太陽熱利用土壌消毒(以下太陽熱処理)が行われている。太陽熱処理は、ビニルハウス内では十分な地温上昇が見込まれるために、土壌生息性の病害虫や雑草に対して安定した効果を発揮するが、露地では地温が気象条件に大きく左右されるので、安定した効果が得られる条件を明らかにすることが求められている。そこで、未利用植物質有機物資源である雑草を有効利用するために、夏季の露地畑に刈り取った雑草を積極的にすき込み、ビマニルマルチを用いた太陽熱処理により雑草の種子の発芽を抑制すると同時に、粘質土壌の物理性改善をめざす技術の開発をめざした。

著者

三宅 公誠

出版者

公益社団法人日本ガスタービン学会

雑誌

日本ガスタービン学会誌 (ISSN:03874168)

巻号頁・発行日

vol.28, no.5, pp.352-356, 2000-09-20

被引用文献数

4

著者

守 茂昭

出版者

地域安全学会

雑誌

地域安全学会梗概集

巻号頁・発行日

no.26, pp.91-97, 2010-06

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DCP(地区活動継続計画、District Continuity Plan)は東京駅周辺防災隣組(東京駅・有楽町駅周辺地区帰宅困難者対策地域協力会、以下「防災隣組」と略す)の評議委員である東京大学都市工学科小出治教授の提案による取り組みで、地区内の事業所同士、あるいは公共と民間との間で協調的な対策を行うことによって大丸有地区(大手町・丸の内・有楽町地区)の防災活動を担い、企業単独では行いにくい対策を地区として行うことで、地区全体の防災力、業務継続性を高める趣旨の対策である。すなわち、地域としてインフラの安定性や冗長性を高めておけば、帰宅困難者のような移動市民にも被災対応の道を開き、また、個々の企業が担うべき負担を軽減でき(例:電力が停電しないかまたはごく早期に復旧すれば非常用発電の負担は減る)、ひいては(業種・業態にもよるが)バックアップ床への避難を必要としなくなる場合も考えられ、個々の企業のBCP策定のハードルを低くすることもできるわけである。防災隣組の活動の中からDCPが生まれた原因として、このコンセプトが帰宅困難者のような移動中の市民の被災対応に道を開くものであったことがあげられる。従来の防災計画において移動中の市民は例外的な存在として位置づけられており、移動市民の視点を中心に据えた被災対応は充実していないのが実際である。しかし、時代の変化は、例外であったはずの移動市民を多数派にしつつあり、その典型例である帰宅困難者への対応努力が、他の多くの移動市民の利便にも繋がり始めてるといえる。防災隣組では、DCPの具体的指針として、「安定通信」、「安定電源」、「安定トイレ」の3点に力点を置いて日々、地区内の防災活動を進めている。かつて内閣府中央防災会議専門調査会「民間と市場の力を活かした防災力向上に関する専門調査会」において、「ビジネスの延長線上として結果的に防災につながる」防災活動が、社会の防災活動を現状以上に高めるうえで必要であることが指摘されている。今日、防災関係者の蓄積する災害対応のノウハウと、一般市民の持つそれとの間に激しい落差があるが、これは各種の被災対応の普及活動が共通して直面している壁であり、同専門調査会の指摘はこの壁をいかに克服すべきであるかについて的確にとらえたものであると言える。この指摘に合致するような実践活動については、街づくりNPOや町会等でいくつかの試みがあるが、その多くの形は防災以外の活動目的で行われる諸活動が結果的に防災に役立つ、という形態である。一方、防災隣組が取り扱うターミナル駅周辺においては、不特定多数の被災者が使う防災インフラストラクチャーに、いかにして経済合理性を見出し、その実現を諮るかが問題となる。防災隣組の扱うフィールドとしては、特定できる市民より、不特定多数市民の活動合理性が成り立つ形で防災活動を実現する必要が出てくるわけである。平成20年度、総務省「戦略的情報通信研究開発推進制度(SCOPE)地域ICT振興型研究開発」として、「Wimaxの普及を視野においた東京駅周辺業務市街地とCATV電話網の接続による帰宅困難者対応第二通信網の研究開発」が採択され、その結果、平成20年度に東京駅周辺防災隣組に「災害時第二通信網」が試験構築された。「災害時第二通信網」についてはかねてから「災害時第二通信網の構築に向けて」等の研究により、その論理的可能性が言及されていたが、被災時に一次キャリアの輻輳を迂回する通信手段で、かつ、不特定多数の市民が活用しうる非常用通信として、また、それでいて極めて安価に実現できる通信手段として期待されていた。本論文では、災害時第二通信網をはじめとする、将来DCPを実現するために期待を寄せるインフラストラクチャーが、経営上必要とする条件を考察する。その上でDCPに用いるべきインフラストラクチャーの整備の在り方について、逆説的に非防災目的の投資効用で経営を成立させることが必要になることを主張するものである。

著者

Vavilov Sergei I. 金山 浩司

出版者

日本科学技術史学会

雑誌

科学技術史 (ISSN:13439766)

巻号頁・発行日

no.8, pp.133-150, 2005-12

著者

井上 優貴

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, 2007-03-05

著者

宮城 涼子

出版者

日本図書館協会

雑誌

図書館雑誌 (ISSN:03854000)

巻号頁・発行日

vol.103, no.10, pp.700-701, 2009-10

出版者

日本文化中央聯盟

巻号頁・発行日

1942

著者

村井 源 川島 隆徳 工藤 彰

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.23-43, 2012-03-26 (Released:2012-06-29)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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評判分析などが自然言語処理技術によって進められているが,対象は主にWeb上のテキストであり,人文学的な批評文はその主たる対象となっていない.本研究では人文的な批評文の具体的批評対象を計量化することで,批評行為のより深い意味分析に向けての基礎固めを行う.総合的芸術作品である映画と演劇の批評文を対象として,抽出対象を人名と作品名に絞り分析を行った.結果として頻度分析とネットワーク分析で批評における人物の重要性やグループの傾向,他分野との関わりの相違が明らかとなった.またスタッフのデータベースの利用により,語られる固有名詞の批評文中での意味と機能の傾向が抽出された.

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1944年12月09日, 1944-12-09

著者

森村 進

出版者

一橋大学大学院法学研究科

雑誌

一橋法学 (ISSN:13470388)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.1153-1178, 2007-11

著者

川上 利香

出版者

日本生活体験学習学会

雑誌

生活体験学習研究 (ISSN:13461796)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.51-57, 2007-03

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宇美町子育て支援センター・ゆうゆうは、住民の要望がきっかけとなり生まれ、行政と住民が協働で運営にも関わっている子育て支援センターである。各地の子育て支援の取り組みを参考に、多くの方にご協力頂きながら「地域の子育てコミュニティー施設」として、親子が主体的に過ごすことができ、「見よう見まねで子育てができる」場所を目指して、平成15年4月に開館後、3年9ヶ月が経過し、本稿はその実践活動をまとめたものである。

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1934年03月22日, 1934-03-22

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1934年05月31日, 1934-05-31

著者

浪島ちどり 著

出版者

春江堂

巻号頁・発行日

1927

著者

善明 宣夫 Nobuo Zenmyo

雑誌

教職教育研究 : 教職教育研究センター紀要 (ISSN:1345577X)

巻号頁・発行日

no.5, pp.21-31, 2000-03-31

著者

田中 久稔

出版者

早稻田大學政治經濟學會

雑誌

早稻田政治經濟學雜誌 (ISSN:02877007)

巻号頁・発行日

vol.376, pp.7-11, 2009-12-15

著者

大東亜戦争調査会 編

出版者

毎日新聞社

巻号頁・発行日

1943

著者

前川 宣子 川口 淳 野島 敬祐 穴吹 浩子 岩山 朋裕 上山 晃太朗 江間 祐恵

出版者

京都橘大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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自然災害の多いわが国では防災・減災に向けた取り組みが必須である.また,高齢少子化が進行する中,災害時要援護者対策が重要な課題となっている.各地域においては,災害時要援護者対策で取り組むべき課題を明確にし,非常時への対応強化が求められている.本研究では特に高齢・過疎化の進行する地域における災害時要援護者対策について検討した.災害時要援護者とその家族への防災・減災対策を実施する上で,どのような理論的基盤が必要かを検討した.その結果,災害の備えにおける家族レジリエンスへの働きかけの有効性が示唆された.さらに,訪問看護ステーションを拠点とした災害対策マニュアルの改訂版を作成したので報告する.

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1927年07月05日, 1927-07-05