著者
北川 元二 安友 裕子 伊藤 勇貴 日暮 陽子 渡會 涼子 若杉 彩衣
出版者
名古屋学芸大学管理栄養学部
雑誌
名古屋栄養科学雑誌 = Nagoya Journal of Nutritional Sciences (ISSN:21892121)
巻号頁・発行日
no.5, pp.45-58, 2019-12-25

【目的】女子大学生における鉄欠乏性貧血は学校保健上も重要な問題であり、その栄養摂取状況の実態を明らかにし、適切な栄養指導を実施することは、栄養学の分野においても重要な課題である。今回は、過去10年間の本学女子大学生の鉄欠乏状態と栄養摂取状況の実態を明らかにすることを目的とする。【方法】2010年~2019年のN 大学管理栄養学部1 年生の女子大学生1401名を対象に、身体計測、血液検査、食物摂取頻度調査(FFQ)による食事調査、食行動や健康に関するアンケート調査を実施した。【結果】血中ヘモグロビン低値者は88名( 6 %)、血清鉄低値者は243名(17%)、血清フェリチン低値者は334名(24%)であった。10年間年次別の頻度には有意差を認めなかった。低体重者(BMI<18.5)のうち血中Hb 値低値者6 %、血清鉄低値者16%、血清フェリチン低値者19%であり、普通体重者の頻度と有意差を認めなかった。低体重者と普通体重者との間で血中Hb 値、血清鉄、血清フェリチン値の平均値に有意差を認めなかった。栄養摂取状況は、エネルギー、炭水化物、たんぱく質、脂質摂取量については血中Hb 値、血清鉄、血清フェリチン値の低値者と正常者との間に有意差は認めなかった。鉄摂取量と血中Hb 値、血清鉄、血清フェリチン値の間に有意の相関は認めなかった。食品群別摂取量では、Hb 低値者では肉類の摂取量が有意に低かった。血清鉄および血清フェリチン低値者では乳類摂取量が多く、緑野菜摂取量が少なかった。食品群別摂取量と強制投入法による重回帰分析を行ったところ、血中Hb 値および血清フェリチン値は緑野菜摂取量と正の相関、乳類摂取量と負の相関を認めた。また、血清鉄は食品群摂取量との間に有意の相関は認めなかった。【考察】血清フェリチン低値の潜在性鉄欠乏は25%程度みられたが、鉄欠乏性貧血者は5 %程度であった。低体重者において鉄欠乏性貧血者の頻度が必ずしも高い訳ではなかった。鉄摂取量と血清鉄、血清フェリチン値、血中Hb 値との間には有意の相関は認められなかった。食品群別摂取量では緑野菜の摂取が鉄欠乏状態の改善に有効であることが示唆された一方で、乳類の摂取は鉄吸収を抑制する可能性が示唆された。鉄欠乏状態者の栄養を考える際には鉄摂取量のみならず、鉄吸収についても考慮する必要があると考えられた。
著者
南 博
出版者
北九州市立大学地域創生学会
雑誌
地域創生学研究 (ISSN:24339903)
巻号頁・発行日
no.3, pp.1-36, 2020-03

本研究では、ラグビーワールドカップ2019のキャンプ地の中からウェールズ代表のキャンプ地となった北九州市を事例として、キャンプの実施状況等の整理分析と北九州市民の意識調査を実施した。北九州市では地道な交流事業や機運醸成を多様な主体が関わって積み重ねてきたこと等により、多くの面で「レガシー」を創出することに成功したと評価できる。今後の発展も期待でき、地域創生の面からも全国的に注目できる事例と言える。
著者
藤田 仁美
巻号頁・発行日
2022-03-31

2021年4月、子ども・若者育成支援推進本部は、「子供・若者育成支援推進大綱~全ての子供・若者が自らの居場所を得て、成長・活躍できる社会を目指して~」(以下「大綱」という)を策定した。その経緯には、子ども・若者を取り巻く状況が深刻さを増しているという認識が示されている。大綱において作成、公開された「子供・若者インデックスボード」で、子ども・若者の居場所の数の多さと自己認識の前向きさが概ね相関関係にあるというデータを示した。特に、各国に比して低いとされる日本の高校生の自己肯定感を高めるためには、彼らの居場所の数を確保することが必要であると考えられる。 居場所という言葉は、きわめて現代的なテーマ、教育的な用語として使用されており、概念的定義は一貫していない。先行研究に共通していえることは、ある場所を居場所であるととらえることは当事者の主観・認知に左右されるものであり、居場所概念は心理的な意味を多く含んでいるということである。そして、その中心には、他者とのつながりという関係性がおかれているということが指摘されている。当事者が居場所を認識するときに感じられるものが居場所感であり、その主たる要素に自己肯定感、自己有用感、被受容感、安心感があることも示されている。また、若者の居場所づくり研究が数少ないことも指摘されている。 本稿では、先行研究に拠り、若者の居場所づくりを自己の再認識の機会をもたらし自己肯定感を高める活動とし、大人との関係性を課題ととらえる。若者の居場所づくりの中で、自己肯定感を高める可能性のある演劇活動を通したものに注目し、そこでの若者への大人の関わり方と、それを生みだす仕組みを明らかにすることを目的とした。 東京都杉並区立児童青少年センター「ゆう杉並」の「オフィシャル演劇」と、愛知県豊橋市の穂の国とよはし芸術劇場「PLAT」の「高校生と創る演劇」を調査対象とした事例研究を行い、インタビュー・アンケート・参与観察データを分析した。そこでは、大人が若者の個を尊重して、主体性を促すために「教えない」という関わり方をしていることが明らかになった。その関わり方をうむ仕組みには、目的と情報を共有できる円滑な職場内コミュニケーションのある良好な大人同士の関係性と、キー・パーソンによる人員配置の二つがあり、それらに加えて、演劇活動の非効率的な時間と舞台発表のかたち、特別なスキルや準備の不要な点、スタッフワークを含めて多くの役割を持つ点などが、若者の自己肯定感を高め、主体的参加をうながす可能性をもつ。 事例研究を通して、演劇活動を通した若者の居場所づくりは、その活動の特性から、参加する若者の主体性を重要視し、教えない、個を尊重するという大人の関わり方を生みやすくし、演劇活動を通した居場所は、若者の自己肯定感を高める可能性を持つと示唆された。
著者
渋川 満
雑誌
白鴎法學 = Hakuoh hougaku : Hakuoh review of law and politics (ISSN:13488473)
巻号頁・発行日
vol.12, no.1, pp.133-160, 2005-05-01
著者
朴 娜炫
出版者
東京藝術大学
巻号頁・発行日
2017-03-27

平成28年度
著者
池上 重弘
巻号頁・発行日
2017-10

日時:2017年10月24日(火)会場:静岡県教育会館4階大会議室主催:静岡文化芸術大学文化・芸術研究センター、静岡県後援:公益財団法人 静岡県国際交流協会(SIR)主催者挨拶 山本智ひろ(静岡県多文化共生課長)趣旨説明 池上重弘(静岡文化芸術大学副学長)報告1 小坂拓也(静岡県多文化共生課主査) 「静岡県の多文化共生施策と多文化共生基礎調査」報告2 池上重弘(静岡文化芸術大学副学長) 「日本人調査から見える多文化共生意識の変容」報告3 竹ノ下弘久(慶應義塾大学教授) 「地域社会における外国人の生活と居住」報告4 中川雅貴(国立社会保障・人口問題研究所国際関係部主任研究官) 「外国人の就労状況に関する分析」報告5 千年よしみ(国立社会保障・人口問題研究所国際関係部第一室長) 「外国人の子どもの生活実態の把握」全体討論 コーディネーター 池上重弘