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1 0 0 0 OA 壮族社会文化史研究 : 明代以降を中心として

著者: 塚田誠之 [著]
出版者: [塚田誠之]
巻号頁・発行日: 2001

2016-06-27 10:16:26
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1 0 0 0 マイクロスケール化学実験についての研究

著者: 荻野和子
出版者: 東北大学
雑誌: 基盤研究(C)
巻号頁・発行日: 1997

1. 高校化学のマイクロ及びスモールスケール実験教材の開発次の(1)〜(4)のテーマについて,培養用のマイクロプレートを使う実験を開発し,実践した。(1) 酸化還元反応についての実験教材の開発:さまざまな酸化剤,還元剤の反応のようすを明確に示す教材を開発した。(2) 電池と電気分解:特別な装置も使わず,失敗なく短時間でいろいろな電気分解や電池について実験できる方法を工夫した。(3) 無機イオンの定性分析についての実験教材の開発:いろいろな金属イオンの性質をプレートを使って示し,未知試料の定性分析に応用する実験を開発した。(4) アルコールの実験:ポリスチレン製の器具で実験できる,アルコール類についての実験を開発した。本研究代表者らによる一連のスモールスケール実験教材は平成9年度東レ理科教育賞佳作賞を受賞した。2. 大学一般化学のマイクロスケールの実験教材の開発スピロピランのフォトクロミズムを利用した反応速度についてのマイクロスケール実験等を開発した3. 高校化学におけるスモールならびにマイクロスケール実験の実施面および普及に関する研究我々が開発したスモールスケール実験教材を,東北各県および栃木県のいくつかの高校の化学担当教師に依頼し,授業として実施した。その際,試薬,器具をキット化し,生徒用ワークシートとともに配布した。また,教師ならびに生徒を対象にアンケートを行った。アンケートは,のべ9校14名の教師,840名の生徒から回収された。実施したテーマは,(1)金属イオンの性質,(2)化学平衡の実験,(3)中和滴定ならびに(4)電気分解の実験である。その結果,(1)生徒の積極的な取り組み,(2)実験準備,指導,片付けにかかる教師の負担の軽減.(3)廃液の減量,(4)短時間で実施できる等高い評価が得られた。

2016-06-27 09:54:24
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https://kaken.nii.ac.jp/grant/KAKENHI-PROJECT-09680184/

1 0 0 0 「総合的学生情報データ分析システム」の構築山形大学におけるエンロールメント・マネジメントとインスティテューショナル・リサーチ

著者: 福島真司
出版者: 国立研究開発法人科学技術振興機構
雑誌: 情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日: vol.58, no.1, pp.2-11, 2015
被引用文献数: 4

エンロールメント・マネジメント(EM)の要諦は,データ分析等の科学的マーケティング手法を用いて,大学マネジメントのPDCAサイクルを永続させることである。マーケティングの現代的な意味は,学生募集や寄付募集だけをさすのではなく,学生の価値を創造し,その価値の最大化を実現し続けるための組織一体となった活動をさす。そこにはインスティテューショナル・リサーチ(IR)が欠かせない。入学前の接触情報から,入試成績,入学時の期待,在学中の成績,教育内容や学生生活の満足度,就職状況,卒業後の大学教育への満足度等を調査分析することなしには,学生を知り抜くことはできない。山形大学EM部では,2010年度より学生データを統合して分析するため「総合的学生情報データ分析システム」の構築を始めた。本稿は,実践事例をもとに,大学マネジメントのPDCAサイクルにIRをいかに実際的に機能させるのかを目的として論じるものである。

2016-06-27 09:45:19
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1 0 0 0 ロングインタビュー・檄! サイエンティストがいなくなったのは評価制度のせいだ--武田薬品工業相談役藤野政彦氏

著者: 藤野政彦橋本宗明
出版者: 日経BP社
雑誌: 日経バイオビジネス (ISSN:13464426)
巻号頁・発行日: no.27, pp.148-153, 2003-08
被引用文献数: 1

武田薬品工業の最高経営幹部であり、製薬業界のオピニオンリーダーでもある藤野政彦会長が、今年6月の株主総会で退任した。45年にわたって創薬研究の現場を見てきた藤野氏に、創薬研究への思いを語ってもらった。 (聞き手は本誌副編集長、橋本宗明) 90年代以降、創薬研究の技術はドラスチックに変化してきた。

2016-06-27 09:16:18
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https://ci.nii.ac.jp/naid/40005881678

1 0 0 0 IR 56年度防衛分担金をめぐる日米交渉

著者: 小出輝章
出版者: 同志社大学
雑誌: 同志社法學 (ISSN:03877612)
巻号頁・発行日: vol.57, no.4, pp.1169-1194, 2005-11

56年度防衛分担金をめぐる日米交渉は、55年体制成立後の最初で最後の防衛分担金交渉となった。防衛予算全体の増額を強く望むアメリカと経済力の許す範囲でその増額を図ろうとする日本との交渉は、結局、アメリカの譲歩で決着を見る。アメリカの望んだ保守合同は日本の防衛努力(とりわけ憲法改正)の一層の強化に結びつかなかったのである。