著者

仙台市博物館編集 樋口智之執筆

出版者

仙台市博物館

巻号頁・発行日

2005

著者

澄川 浩

出版者

航空自衛隊幹部学校幹部会

雑誌

鵬友

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.83-112, 2000-11

著者

中田 健太郎

出版者

青土社

雑誌

ユリイカ (ISSN:13425641)

巻号頁・発行日

vol.40, no.15, pp.193-204, 2008-12

著者

瀬戸 利春

出版者

学研パブリッシング ; [1992]-

雑誌

歴史群像

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.94-103, 2015-04

著者

Madeleine V.-David

出版者

S.E.V.P.E.N.

巻号頁・発行日

1965

著者

中瀬 明男 小林 正樹

出版者

公益社団法人地盤工学会

雑誌

土質工学会論文報告集 (ISSN:03851621)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, 1979-03-15

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錦江湾及び広島空港の軟弱粘性土地盤におけるサンドドレーン工事の2例について圧密現象とその解析について報告したものである。まず前者については, 間隙水圧の消散, 沈下〜時間曲線ともに標準圧密試験より求めた鉛直方向排水による圧密係数c_vを用いて計算するとよく観測値と一致し, c_vの6倍程度大きい。水平方向排水の圧密係数c_hを用いることはできない。また強度増加についても現地観測より求めたc_u/Pと室内実験で求めた値とがよく一致した。一方後者は地盤がc_vの異なる各層よりなっているが, 無処理区間においては各層の平均のc_vを用いたもの, 各層異なるc_vを用いたときも過少な沈下量の値が計算されるが, サンドドレーン区間においては, 水平及び鉛直方向の圧密度を合成すると, かなり観測値とよい一致を示す。以上のことからサンドドレーンにおいては標準圧密試験のc_vが実際上適用されること, 一次元圧密においては標準圧密によって地盤全体のc_vを過少評価することを指向し, それらの原因について検討している。

著者

上村 直己

出版者

熊本大学

雑誌

熊本大学教養部紀要. 外国語・外国文学編 (ISSN:0386717X)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.65-83, 1984-01-31

著者

今井巌, 安東清人 著

出版者

平野莞次郎

巻号頁・発行日

1878

著者

上村直己

出版者

熊本学園大学

雑誌

熊本学園大学論集「総合科学」 (ISSN:13410210)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.71-96, 2010-12

著者

上村 直己 上村 直己

出版者

熊本学園大学

雑誌

熊本学園大学論集「総合科学」 (ISSN:13410210)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.51-69, 2011-04-30

著者

東京大學法理文三學部 編

出版者

日就社

巻号頁・発行日

vol.第17册, 1878

著者

村田 繁

出版者

公益社団法人地盤工学会

雑誌

土と基礎 (ISSN:00413798)

巻号頁・発行日

vol.41, no.11, pp.81-82, 1993-11-01

著者

奥富 敬之

出版者

日本医科大学

雑誌

日本医科大学基礎科学紀要 (ISSN:0389892X)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.8_a-1_a, 1984-03-01

著者

河合曽良 編

出版者

俳書堂

巻号頁・発行日

1916

著者

Tomoka Hisaki Maki Aiba née Kaneko Masahiko Yamaguchi Hitoshi Sasa Hirokazu Kouzuki

出版者

日本毒性学会

雑誌

The Journal of Toxicological Sciences (ISSN:03881350)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.163-180, 2015-04-01 (Released:2015-03-14)

参考文献数

19

被引用文献数

26

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Use of laboratory animals for systemic toxicity testing is subject to strong ethical and regulatory constraints, but few alternatives are yet available. One possible approach to predict systemic toxicity of chemicals in the absence of experimental data is quantitative structure-activity relationship (QSAR) analysis. Here, we present QSAR models for prediction of maximum “no observed effect level” (NOEL) for repeated-dose, developmental and reproductive toxicities. NOEL values of 421 chemicals for repeated-dose toxicity, 315 for reproductive toxicity, and 156 for developmental toxicity were collected from Japan Existing Chemical Data Base (JECDB). Descriptors to predict toxicity were selected based on molecular orbital (MO) calculations, and QSAR models employing multiple independent descriptors as the input layer of an artificial neural network (ANN) were constructed to predict NOEL values. Robustness of the models was indicated by the root-mean-square (RMS) errors after 10-fold cross-validation (0.529 for repeated-dose, 0.508 for reproductive, and 0.558 for developmental toxicity). Evaluation of the models in terms of the percentages of predicted NOELs falling within factors of 2, 5 and 10 of the in-vivo-determined NOELs suggested that the model is applicable to both general chemicals and the subset of chemicals listed in International Nomenclature of Cosmetic Ingredients (INCI). Our results indicate that ANN models using in silico parameters have useful predictive performance, and should contribute to integrated risk assessment of systemic toxicity using a weight-of-evidence approach. Availability of predicted NOELs will allow calculation of the margin of safety, as recommended by the Scientific Committee on Consumer Safety (SCCS).

著者

高山丈二

出版者

国立国会図書館

雑誌

レファレンス (ISSN:1349208X)

巻号頁・発行日

no.707, 2009-12

著者

藤井 俊之

出版者

京都大学大学院人間・環境学研究科現代文明論講座文明構造論分野道簱泰三研究室

雑誌

文明構造論 : 京都大学大学院人間・環境学研究科現代文明論講座文明構造論分野論集 (ISSN:18804152)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.85-117, 2009-09-30

著者

中島 道男

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.48-63, 1982-06-30 (Released:2009-10-19)

参考文献数

62

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デュルケムは既存社会諸科学との緊張関係の中で自己の社会学を形成している。「歴史学」に対しても例外なく彼は批判的である。デュルケムの歴史学認識の基礎にあるのは<事件> (événement) と<制度> (institution) の二分法である。両者を区別するのは、法則の存在を科学的思考の決定的要因とする彼の哲学的立場である。<事件>は一見したところいかなる明確な法則からも由来しないように思われ、<事件>の領域は科学に反抗的とされるのである。この二分法を基礎に、彼はセニョーボスに典型的な<事件>に極端な重要性を与える伝統的歴史学を批判し、社会の骨組である<制度>を認識しないならば<事件>を理解することはできない、と主張する。この主張の具体的展開が、従来あまり評価されてこなかった彼の戦争分析である。そこでは、マンタリテすなわち集合心理の側面で捉えられた<制度>と<事件>の関係の考察が中心である。彼は社会学を<制度>の科学と定義しているし、彼が社会学における「説明」を因果関係の確立に求めるときにも、伝統的歴史学批判は底に存在している。これらの意味で、デュルケム社会学における歴史学の位置はネガティヴではあれ大きいといえる。更に、彼の伝統的歴史学批判は歴史学におけるその後の動向と軌を一にするものであり、彼の思想史的意義を示すものである。

著者

ポッシャー ラルフ 松原 光宏 土屋 武

出版者

日本比較法研究所 ; [1951]-

雑誌

比較法雑誌 (ISSN:00104116)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.115-136, 2013

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人間の尊厳の絶対性をめぐっては,とくに9.11テロ以後,議論が再燃している。人間の尊厳の保障の相対化可能性を明示的に認める者もあらわれている。 ポッシャーは,本論文において,人間の尊厳が法ドグマーティクにおいて絶対性をもつものとされることは,法ドグマーティクの内的視点のレベルの目的合理性判断では説明できるものではないとし,社会学(法社会学)を手がかりに,この点に検討を加える。そして,①人間の尊厳は単なる禁止を超えたタブーとしての性格を持ち,そもそもそれを主題化することも禁止され,これに触れる行為については目的合理性に基づく衡量には服しない,②人間の尊厳の相対化を認めると,その例外がインフレ化することから,人間の尊厳の侵害を法的なタブーとし,その違反に制裁を科すことで, 「悲劇的選択」の濫用を防ぐ,③それでもなお人間の尊厳を侵害しなければならない極めて例外的ケースも理論上は存在するがその場合は法的制裁を受ける覚悟のもとで,個人の倫理的責任によりタブー破りが行われる,そして,社会は「悲劇的選択」の処理からわかるように,法と倫理の構造的カップリングが対抗的な形で行われることになる,ことなどを指摘する。

著者

名嘉 節 清貞 智会 山田 肇

出版者

科学技術政策研究所 科学技術動向研究センター

雑誌

科学技術動向 (ISSN:13493663)

巻号頁・発行日

no.008, pp.20-27, 2001-11-01 (Released:2013-06-12)