著者
林 良平
出版者
京都大学附属図書館
雑誌
静脩 (ISSN:05824478)
巻号頁・発行日
vol.号外, pp.1-8, 1981-06

京都大学附属図書館報
出版者
京都大学附属図書館
雑誌
静脩 (ISSN:05824478)
巻号頁・発行日
vol.14, no.3, 1977-11

京都大学附属図書館報

1 0 0 0 論理學

著者
速水滉著
出版者
岩波書店
巻号頁・発行日
1917

1 0 0 0 心理學

著者
速水滉著
出版者
博文館
巻号頁・発行日
1902
著者
速水滉解説
出版者
育成會
巻号頁・発行日
1900
著者
速水滉著
出版者
不老閣書房
巻号頁・発行日
1914
出版者
平凡社
巻号頁・発行日
1979
著者
下沢瑞世 著
出版者
武教協会[ほか]
巻号頁・発行日
1913
著者
横浜市
出版者
横浜市史編集室
巻号頁・発行日
no.1, 1955-05
著者
平松 洋子
出版者
中央公論新社
雑誌
婦人公論
巻号頁・発行日
vol.85, no.20, pp.103-107, 2000-10-22
著者
尾形 篤史 木村 昌臣
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
研究報告データベースシステム(DBS)
巻号頁・発行日
vol.2013, no.7, pp.1-6, 2013-11-19

CAP 定理は,2000 年に Eric A. Brewer が提唱した定理である.CAP 定理では,分散システムが持つべき 3 つの性質 (一貫性・可用性・分断耐性) のうち,少なくとも 2 つしか同時に満たせないと述べている.2002 年に Seth Gilbert と Nancy Lynch が CAP 定理の証明を可用性が常に成り立つという前提で行った.しかし証明では CAP 定理の各性質が成り立つ状況を網羅的に示しておらず,様々な分散システムに対して CAP 定理が成り立つことを示していない。また,CAP 定理の各性質は論文によって定義が異なり,曖昧であるという問題がある.そこで,本研究では,CAP 定理の各性質を厳密に定義するため,各性質の条件式をグラフ理論の隣接行列を基に定式化する.そして,シミュレーションによって分散システムを網羅的に検証し,CAP 定理の各性質が成り立つ状況の検討を行い,CAP 定理の一貫性と可用性,一貫性と分断耐性,可用性と分断耐性が成り立つ分散システムの条件を検討する.CAP theorem proposed by Eric A. Brewer in 2000. CAP theorem tells that it is impossible for a distributed system to concurrently have the following three properties: consistency, availability, and partition-tolerance. In 2002, Seth Gilbert and Nancy Lynch proved this theorem. However, in their proof. they assumed as system always guarantee availability. Namely, they did not discuss that every distributed system held CAP theorem. Moreover, in many other studies, three properties were not given a clear definition and were discussed ambiguously. In this study, we gave these three properties mathematical definitions based on an adjacency matrix. Based on this, we conducted a simulation to verify whether CAP theorem holds in every distributed system. Finally, we discuss the requirement of a distributed system that satisfy CA, AP or CP.
著者
吉川 尚宏
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.585, pp.60-63, 2012-10-01

今後の規制や制度がどう変化するのかを分析すれば、通信業界の将来像が見えてくる。A.T.カーニーでは、2014年頃に通信業界に大きな変化が訪れると考える。この変化を「通信業界の2014年問題」と称し、3回にわたってそのインパクトを解説する。第1回は消費税増税の影響である。