2 0 0 0 同志社九十年小史
- 著者
- 同志社々史々料編集所 編
- 出版者
- 同志社
- 巻号頁・発行日
- 1965
2 0 0 0 IR 同志社大学刑事判例研究会 捜査機関への虚偽を含む申告と刑法四ニ条一項の自首の成否
- 著者
- 奥村 正雄
- 出版者
- 同志社大学
- 雑誌
- 同志社法學 (ISSN:03877612)
- 巻号頁・発行日
- vol.56, no.5, pp.1395-1417, 2005-01-31
2 0 0 0 OA 習合思想から見た憲法十七条
- 著者
- 藤田 清
- 出版者
- Japanese Association of Indian and Buddhist Studies
- 雑誌
- 印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)
- 巻号頁・発行日
- vol.28, no.1, pp.260-263, 1979-12-31 (Released:2010-03-09)
2 0 0 0 OA 関東対曲構造の形成はいつ始まったか?
- 著者
- 星 博幸
- 出版者
- 一般社団法人 日本地質学会
- 雑誌
- 地質学雑誌 (ISSN:00167630)
- 巻号頁・発行日
- vol.124, no.10, pp.805-817, 2018-10-15 (Released:2019-01-24)
- 参考文献数
- 124
- 被引用文献数
- 10 10
筆者は「関東対曲構造の形成はいつ始まったか」という問題について主に地質と古地磁気の両面から最近の研究をレビューし,現状の到達点について整理した.伊豆衝突帯の櫛形山地塊の地質より,伊豆弧と本州弧の衝突は17Ma頃には始まりつつあったと考えられる.対曲構造の東西両翼から得られた古地磁気データは,対曲構造の形成が約17Maから15Maまでの間のある時期に始まった可能性が高いことを示す.地質から推定される年代と古地磁気から推定される年代が整合することから,約17Maから15Maまでの間のある時期に本州弧と伊豆弧の衝突が始まり,衝突開始と同時に対曲構造の形成も始まったと考えられる.伊豆弧衝突と対曲構造の形成開始を約15Maと考える研究者が多かったが,実際には15Maには衝突も対曲構造形成もすでに始まっていたようだ.小論では対曲構造形成に関連する検証可能な仮説についてもいくつか紹介した.
2 0 0 0 OA 広益諸家人名録
- 出版者
- 西村宗七[ほか2名]
- 巻号頁・発行日
- vol.初編, 1836
- 著者
- 河相 優子 白井 亮洋 角田 正也 井手上 公太郎 末吉 健志 遠藤 達郎 久本 秀明
- 出版者
- The Japan Society for Analytical Chemistry
- 雑誌
- 分析化学 (ISSN:05251931)
- 巻号頁・発行日
- vol.70, no.3, pp.125-131, 2021-03-05 (Released:2021-04-19)
- 参考文献数
- 41
- 被引用文献数
- 1
本研究では,インクジェットプリンティングを用いて一つのポリジメチルシロキサン(Poly(dimethylsiloxane), PDMS)製マイクロ流路内に2種類の反応試薬を固定化した1ステップ均一系競合型バイオアッセイマイクロデバイスを開発した.インクジェットプリンターは試薬をナノリットルサイズの液滴として正確な量を位置選択的に吐出するため,互いに反応する2種類の試薬を混ざることなく微少空間内に独立して固定化できる.そのため,先行研究でデバイスを作製する際に課題となった,相互に反応する試薬を固定化した二つのマイクロ流路を精密に組み合わせる操作が不要となる.本研究ではその一例として,ビオチン固定化酸化グラフェン(BG)と蛍光標識ストレプトアビジン(F-SA)を1本のマイクロ流路内に固定してビオチンアッセイマイクロデバイスを試作し,基礎検討として試薬の固定化位置や試薬及び添加剤種の評価を行った.その結果,液滴を流路壁面寄りに吐出すると再現性よく流路底面の両サイドに試薬固定できること,添加剤としてトレハロースが適すること及び,試料導入操作のみでの1ステップ検出で,検出下限は0.68 ng mL−1となり,先行研究と比較して約1/600倍改善することを明らかにした.
2 0 0 0 OA 東海道旅の友車窓の名勝観
- 著者
- 神谷市郎 (有終) 編
- 出版者
- 博文館
- 巻号頁・発行日
- 1909
2 0 0 0 歴博
- 著者
- 国立歴史民俗博物館編集
- 出版者
- 国立歴史民俗博物館
- 巻号頁・発行日
- 1983
2 0 0 0 OA 官報
- 著者
- 大蔵省印刷局 [編]
- 出版者
- 日本マイクロ写真
- 巻号頁・発行日
- vol.1905年08月02日, 1905-08-02
2 0 0 0 OA 養蜂業による樹木蜜源の利用実態
- 著者
- 真坂 一彦 佐藤 孝弘 棚橋 生子
- 出版者
- 日本森林学会
- 雑誌
- 日本森林学会誌 (ISSN:13498509)
- 巻号頁・発行日
- vol.95, no.1, pp.15-22, 2013-02-01 (Released:2013-03-30)
- 参考文献数
- 37
- 被引用文献数
- 1 3
養蜂業による北海道での蜜源植物の利用実態について, 北海道養蜂協会が毎年集計している「みつ源等調査報告書」をもとに分析した。主要な蜜源植物は, 蜂蜜生産量が多い順に, ニセアカシア, シナノキ, クローバー, キハダ, アザミ, ソバ, そしてトチノキの7種である。これら7種の蜂蜜生産量に占める樹木蜜源の割合は約70%で, これに森林植生であるアザミを加えると80%弱にのぼり, 森林が蜜源域として大きく貢献していた。地域性を評価するため, 振興局 (支庁) ごとに蜜源植物の利用状況についてクラスター分析したところ, 太平洋型, オホーツク型, 道北型, 道央型, そして道南型と, 北海道の地理的区分に対応した5群に分類された。シナノキとキハダについて, 各樹種の蓄積とそれらを対象にした蜂群数の関係をみたところ, 蓄積が多い地域ほど蜂群数も多い傾向が認められた。各地域の主要7蜜源植物の多様性と全蜂群数の間には有意な相関関係があり, 蜜源植物が多様な地域ほど生産性が高いことが示唆された。
- 著者
- 髙橋 隼
- 出版者
- 公益財団法人 パブリックヘルスリサーチセンター
- 雑誌
- ストレス科学研究 (ISSN:13419986)
- 巻号頁・発行日
- vol.29, pp.118-119, 2014 (Released:2014-10-31)
2 0 0 0 OA 室町期畿内における町場の構造 : 『経覚私要鈔』に描かれた大和国古市郷
- 著者
- 清水 克行
- 出版者
- 比較都市史研究会
- 雑誌
- 比較都市史研究 (ISSN:02871637)
- 巻号頁・発行日
- vol.30, no.2, pp.41-53, 2011-12-20 (Released:2017-08-25)
2 0 0 0 OA 宇多・醍醐朝の歌召をめぐって
- 著者
- 徳原 茂実
- 出版者
- 中古文学会
- 雑誌
- 中古文学 (ISSN:02874636)
- 巻号頁・発行日
- vol.26, pp.25-32, 1980-10-25 (Released:2019-03-10)
- 著者
- 人間文化研究機構国文学研究資料館
- 出版者
- 人間文化研究機構国文学研究資料館
- 雑誌
- 国文学研究資料館概要(英文)2022 = National Institute of Japanese Literature 2022
- 巻号頁・発行日
- pp.1-32, 2022
2 0 0 0 OA ドイツ -ワイマール・デモクラシーにおける政治指導-
- 著者
- 村瀬 興雄
- 出版者
- JAPANESE POLITICAL SCIENCE ASSOCIATION
- 雑誌
- 年報政治学 (ISSN:05494192)
- 巻号頁・発行日
- vol.6, pp.56-80,83, 1955-03-30 (Released:2009-12-21)
- 参考文献数
- 24
- 著者
- SAKASHITA,Reiko
- 出版者
- 日本矯正歯科学会
- 雑誌
- Orthodontic waves : journal of the Japanese Orthodontic Society : 日本矯正歯科学会雑誌
- 巻号頁・発行日
- vol.61, no.6, 2002
In an effort to promote adequate development of the masticatory system and prevent dental problems, the Oral Health Promotion Project (OHPP) was started in 1984. The study was carried out for 8 years, and then followed up for another 9, in a district with no regular dental service, on Miyako Island, Okinawa, Japan. The study evaluated the Project's effect on occlusion by means of 163 longitudinal data on complete deciduous dentition (II A) at 4 years of age and 112 data on permanent dentition (IVA) at 13-15 years. Each age group was divided into four sections according to their birth year. As a control study, 352 data were collected from a neighbouring district. The presence of normal occlusion significantly increased and that of discrepancy type occlusion decreased among subjects born after 1984. This applied both to deciduous and permanent dentitions. An example would be the discrepancy in permanent dentition fell from 88.9% of children born in 1979-1980 (n=9), to 37.0% in those born in 1984-1985 (n=27) and to 27.8% for children born in 1986-1987 (n=18, p<0.05), while no significant changes were found in the control district. The majority of discrepancies (73.6%) seen at 4 years of age was still evident in the permanent dentition (p<0.001). Based on these results, the authors suggest that incidence of discrepant malocclusion can be reduced, but that it would be crucial to begin intervention soon after birth.