著者

髙橋 祐介

出版者

立命館大学法学会

雑誌

立命館法学 = 立命館法学 (ISSN:04831330)

巻号頁・発行日

vol.352, pp.2884-2908, 2014-03

著者

柴田 健一郎

出版者

日本細菌学会

雑誌

日本細菌学雑誌 (ISSN:00214930)

巻号頁・発行日

vol.62, pp.363-374, 2007-12-21

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微生物の有するリポタンパク質(LP)がグラム陰性菌のリポ多糖体(LPS)と同様な種々の免疫生物学的活性を有し,その活性部位はN- 末端リポペプチド(LPT)部分であることは古くから知られていたが,Toll-like receptor(TLR)が発見されるまでその受容体は明らかにされていなかった。TLR 発見以来,LP ならびにLPS の認識機構が研究され,それぞれの認識にTLR2 ならびにTLR4 が重要な役割を果たしていることが明らかにされた。また,LP の有する新たな免疫生物学的活性ならびにLP によるマクロファージ,樹状細胞等の活性化のメカニズムも分子レベルで明らかにされている。さらに,MHC分子に結合する抗原ペプチドをLPT化することにより,免疫原性が顕著に増加することも明らかにされ,新規ワクチンとしての研究もなされている。本稿では,微生物由来LP・LPTの生物活性ならびに自然免疫系による認識機構について最近の知見をもとに概説している。

著者

中村 俊夫 NAKAMURA Toshio

出版者

名古屋大学年代測定資料研究センター

雑誌

名古屋大学加速器質量分析計業績報告書

巻号頁・発行日

vol.15, pp.103-112, 2004-03

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Accurate knowledge on marine reservoir effect is particularly important to estimate active periods of archeological sites in Japan. Since most of archeological sites are situated in an alluvial plain in Japan, archeological remains include inevitably marine products. To obtain precise calendar ages for marine samples such as shell fragments and sea mammal bones by ^<14>C dating, a correction for marine reservoir effect is necessary. In addition, ^<14>C ages on a collagen fraction extracted from human bones should be corrected for the sources of their diet, the uptake ratio of terrestrial food to marine one. However, the local fluctuation of marine reservoir effect around Japan Islands is not known well. This study gives a brief summary of a calibration method for ^<14>C ages of samples containing marine-derived carbon.

著者

小崎 晃義 Akiyoshi Kozaki

出版者

創価大学ロシア・スラヴ学会

雑誌

創価大学ロシア・スラヴ論集 (ISSN:18827403)

巻号頁・発行日

no.創刊号, pp.31-44, 2008-01-01

著者

一木 絵理

出版者

University of Tokyo (東京大学)

巻号頁・発行日

2012-03-22

著者

富田 英典

出版者

関西大学大学院社会学研究科院生協議会

雑誌

関西大学大学院人間科学 : 社会学・心理学研究 (ISSN:02892472)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.2-20, 1989-03-10

著者

早坂 真理

出版者

北海道大学スラブ研究センター

雑誌

スラヴ研究 (ISSN:05626579)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.191-216, 1978-03-25

著者

國部 友弘

出版者

早稲田大学大学院教育学研究科

雑誌

早稲田大学大学院教育学研究科紀要 : 別冊 (ISSN:13402218)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.一-一二, 2019-09-30

著者

Hatsushima Sumihiko Yamahata Eiji 初島 住彦 山幡 英示

出版者

植物地理・分類研究会 The Society for the Study of Phytogeography and Taxonomy / 日本植物分類学会 The Japanese Society for Plant Systematics (JSPS)

雑誌

植物地理・分類研究 = The journal of phytogeography and taxonomy (ISSN:03886212)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.71-73, 1989-12-25

著者

今井 亮佑

出版者

早稻田大學政治經濟學會

雑誌

早稻田政治經濟學雑誌 (ISSN:02877007)

巻号頁・発行日

vol.370, pp.39-52, 2008-02-20

著者

工藤 大輔

出版者

弘前大学國史研究会

雑誌

弘前大学國史研究 (ISSN:02874318)

巻号頁・発行日

no.110, pp.34-38, 2001-03-30

著者

渡部竜也

出版者

東京学芸大学教育実践研究推進本部

雑誌

東京学芸大学紀要. 人文社会科学系. II (ISSN:24349372)

巻号頁・発行日

vol.73, pp.1-16, 2022-01-31

著者

中平 一義 山田 圭祐 米山 翔真 Kazuyoshi Nakadaira Keisuke YAMADA Shoma YONEYAMA

出版者

上越教育大学

雑誌

上越教育大学研究紀要 = Bulletin of Joetsu University of Education (ISSN:24359637)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.165-188, 2022-08-31

著者

新谷 和幸

出版者

九州地区国立大学間の連携事業に係る企画委員会リポジトリ部会

雑誌

九州地区国立大学教育系・文系研究論文集 = The Joint Journal of the National Universities in Kyushu. Education and Humanities (ISSN:18828728)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.No.7, 2022-10-31

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本稿の目的は,主権者教育の基盤として小学校社会科で社会構造の根幹となる共同体概念を習得・活用し,その意味と価値について学ぶ必要性を明示することである。人々の社会範疇が多様化しそのつながりが変化する中,民主主義社会のあり方が問われている。子どもたちが主権者・社会形成者として資質・能力を育み,その一員として社会問題を解決していく上で,人のつながりを介して行われる社会構造の意味や価値を捉えておくことが必要であった。そこで本稿では,共同体概念やそれに内在する関係価値に着目し,小学校社会科における主権者教育の基盤となる学習過程の構築,授業モデルの開発・実践を通して,児童の変容から本論の有効性を示した。

著者

千葉 一大

出版者

弘前大学國史研究会

雑誌

弘前大学國史研究 (ISSN:02874318)

巻号頁・発行日

no.122, pp.24-45, 2007-03-30

著者

南 利明

出版者

静岡大学人文学部

雑誌

静岡大学法政研究 (ISSN:13422243)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3-4, pp.197-244, 2004-02-29

著者

工藤 弘樹

出版者

弘前大学國史研究会

雑誌

弘前大学國史研究 (ISSN:02874318)

巻号頁・発行日

no.120, pp.1-15, 2006-03-30

著者

蝦名 博貴

巻号頁・発行日

no.2051, 2004

出版者

北海道大学附属図書館

巻号頁・発行日

vol.81, pp.1-21, 1990-12-17

著者

髙須 奈都子

出版者

立命館大学アート・リサーチセンター

雑誌

アート・リサーチ = アート・リサーチ (ISSN:13462601)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.13-28, 2017-03