著者

木下聡編著

出版者

戎光祥出版

巻号頁・発行日

2015

著者

小川信著

出版者

吉川弘文館

巻号頁・発行日

1980

著者

福井県編

出版者

福井県

巻号頁・発行日

1982

著者

笹部 真理子

巻号頁・発行日

(Released:2017-06-01)

---

本研究は、自民党の最大の組織的特徴を、(1)党中央レベルにおいて他党と「カルテル」を組み、(2)党中央が地方組織の自律性を尊重しながら地方組織と密接な関係を築いている、と位置づけ、このような特徴を有する組織構造がどのように形成されたのか明らかにすることを通じて、「自民党型政治」の形成・確立・展開の過程を論ずるものである。\第1章ではまず、欧米の政党組織論の系譜を辿り、大衆政党モデルの強い影響下で、「指導者―支持者」の枠組に捉われ過ぎたことによって、1970年代以降に各国の政党で生じた組織の変化を的確に説明できず、政党は「衰退」していると考えられるに至ったことを見ていった。続いて、欧米の政党組織論の新潮流を切り拓いたカッツとメイヤーの議論を概観し、彼らが政党組織を複数の「要素」に分け、各「要素」が持つリソースの重要性の変化から、「要素」間の関係性の変容を説明するという手法を取ることによって、政党は「衰退」しているのではなく、組織を「変容」させることで、環境の変化に「適応」したという見方を提示することができたのを確認した。そのうえで、政党組織内に存在する多様な「要素」間の関係性に注目するカッツとメイヤーの分析手法は、自民党のように、「指導者―支持者」の階統的な組織構造を持たない政党を分析するうえで有効であることを述べた。そして、この分析視角に基づくことによって、分権的な組織構造を持つ自民党が、如何に中央・地方を通じて、これまで統一性を保ってきたのかを説明することが可能となることを論じた。\第2章では、結党以来の自民党内における組織化方針の展開過程を辿りながら、1970年代前半において大きな転換が生じていることを明らかにした。自民党が結成された1955年において、地方には中央政治から自律的に形成された伝統的な政治秩序が存在していた。こうした状況を解消し、地域社会での支持を強固なものとするため、第1期(1955年~1972年)の自民党は、大衆政党をモデルとして、中央では派閥の解消、地方では後援会の解消と地方組織の拡充が目指された。しかし、こうした動きは、ヨーロッパの保守政党とは異なり、派閥や後援会の存在によって阻害され、十分に展開するには至らなかった。\第2期(1972年~1993年)に入ると、自民党は、価値観の多様化や無党派層の増加を背景にして、国政選挙での得票数の低下に直面する。また、所得水準の上昇によって、経済発展を最優先すべきだとするコンセンサスが崩れ始めたことは、社会福祉や環境問題に対する国\民の要望を噴出させた。このような状況に対応するため、自民党の組織化の方針は、従来の大衆政党モデルを意識した硬直的な組織から脱し、潜在的な支持層と緩やかな関係を構築する方向へと転換した。そして、具体的な方法として、社会の要望をきめ細かく吸収できるような回路の形成が目指されるようになった。\第3章以降では、こうした組織化方針の変化が、実際に自民党組織にどのような「変容」をもたらすことになったのか論じた。まず、第3章では、自民党の中央組織における変化について分析を行った。その結果、第1期から第2期にかけて、次のような変化が生じていることが明らかになった。\まず、党本部の組織構成について見れば、第1期においては、全国組織委員会や人事局など地方組織の統制強化と派閥解消に関係する部局が重点的に拡充されていたのに対して、第2期になると、社会の要望にきめ細かく対応する政調会の調査会や小委員会などが大幅に拡充されるようになった。\こうした組織の「変容」に見られるように、きめ細かな民意の吸収に重点が置かれたことは、社会的諸要求を党内の政治過程に流入させることになる。これに対して、何らかの制御・統合メカニズムが必要となる。そのメカニズムとして機能したのが派閥と役職人事の制度化である。派閥については、前述したように、党内の秩序維持に果たす役割が積極的に肯定されるようになったことを背景にして、派閥間の調整を目的とした役職や機関が増設された。また、第1期において必ずしも優先されるべき人事基準ではなかった年功序列や派閥均衡が、第2期に入って厳格に適用されるようになることで、国会議員の党や派閥への依存が強まった。その結果、人事を通じて、政策面では進展した多元性が統合されるようになったのである。\このように、全体としては年功序列・派閥均衡型人事が定着していくなかでも、前述した組織化方針の変化を背景として、実際には、柔軟に人事慣行の変更が行われていた。この点を、第4章では、政調会と国対委員会の人事を中心に検討を加えた。第1期には、政調副会長経験者の優遇など、政策的統合に重点が置かれていた人事(具体的には、政調副会長経験者の優遇)がなされていたのが、第2期には政調会部会長の人事が重視されるようになる。この変化は、多様化する社会の要望に対応する場として政調会部会の役割が重視されるようになったことを示唆している。また、第2期に、財政赤字の拡大や与野党伯仲状況の出現によって他党との交渉の重要性が高まったことを背景として、国対ポストの経験者も優遇されることになった。\第3・4章で明らかにした党中央での組織変容は、1970年代に支持低下に直面した自民党が、一方では、他党との協調を進めながら、他方で、支持基盤を拡大するために、民意をきめ細かく吸収し、それに対応できる態勢を整えたことを示している。\それでは、党中央と地方組織との関係はどのように変化したのか。第5章で論じたように、第2期以降、党中央は、地方組織についても、大衆政党モデルを放棄し、政党色を薄めた緩やかな組織へと変更することを通じて、非政治的な地域社会の要望を効率よく吸収しようとした。その具体的な方法として、党中央は県連に対して、後援会との連携、保守系地方議員との連絡強化、地域支部の活用などを提示し、地域の状況に応じて柔軟に対応することを求めた。こうした党中央の、地方組織の自律性を尊重する方針は、地域の状況に適合的な組織を目指す県連の志向とも符合し、県連ごとに特色ある組織の運営や地域の要望吸収のシステムが構築される\に至ったのである。\第6~8章では、そこで導き出された各類型の典型的な県連を取りあげ、その組織構造を解明していく。具体的には、第6章では県議ネットワーク型県連として熊本県連を、第7章では代議士系列型県連として群馬・高知両県連を、第8章では組織積み上げ型県連として静岡・愛媛両県連を対象とする。第9章では、各類型の組織構造の特徴をまとめたうえで、そうした組織構造の違いが、実際の政治過程にどのような影響を与えるのか、県知事選の候補者選考過程を通じて明らかにした。\カッツとメイヤーの言葉を借りれば、1970年代の自民党組織は、環境の変化に対して二重に「変容」・「適応」した。すなわち、1970年代初頭の社会・経済状況の変化に対して、党中央が理念化された大衆政党モデルから離れて、派閥や後援会を積極的に肯定し、多様化する民意の吸収に重点を置いた組織改革が進められたことで、第一の「変容」・「適応」が行われた。そして、県連などの地方組織が地域の状況に応じた組織運営の仕組みを確立させたことによって、第二の「変容」・「適応」がなされた。このように、自民党は、1970年代に見られた社会・地域の両面における多様性に対して、それを包摂する形で組織を拡大させることに成功したのである。こうした二重の「変容」・「適応」の結果、「公職としての政党」が、一方で他党と「カルテル」を組みながらも、他方で「地域における政党」の自律性を尊重しつつも、それとの密接な関係を形成しているという、他には類を見ない組織構造を形成するに至ったのである。\第2期に確立した自民党の特徴的な組織構造は現在、残存しつつも大きな「変容」を迫られている。第10章では、この点について展望を示した。グローバル化の進展や農村部の過疎化・高齢化によって、それまで自民党の組織が依拠してきた地域ネットワークは弛緩し始めた。また、財政リソースの減?は、地域の要望に応えるための公共事業や補助金を通じた利益配分を困難にした。さらに、1994年の小選挙区比例代表制の導入は、選挙戦における無党派層の動向やマス・メディア・ソーシャル・メディアの影響力を大きくした。\こうした状況を受けて、第3期の自民党内では、徐々にではあるが、意思決定過程の集権化が進んでいった。また、イメージ戦略を重視する動きも見られた。その結果、例えば、2005年の衆院選での候補者選定過程で見られたように、党本部が県連の意向を尊重せず、両者の間で一時、「対立」とも呼ぶべき現象が生じた。しかし、2009年の政権交代以降、党中央では、第2期を通じて掘り起こされた支持基盤は縮小しつつも、依然として強固であることが再認識され、それを維持する方法として地域ネットワークとの密接な関係を見直されるようになってきている。現在でも、自民党では、党中央と地方組織との間には、依然として密接な関係が見られるのである。 政治学

著者

紀平正美 著

出版者

章華社

巻号頁・発行日

1933

著者

黒川 伊織

出版者

同志社大学

雑誌

社会科学 (ISSN:04196759)

巻号頁・発行日

vol.89, pp.133-158, 2010-11

---

「第一次共産党」とは,1992年7月に創立され,1924年春に解党したとされる日本共産党を指す呼称として使用されている。しかしながら,この呼称の含意は,この呼称が成立する歴史的な経緯とあわせて,いまだ十分に検討されていないままである。 そこで本稿では,徳田球一の予審訊問(1930年)に端を発する「第一次共産党」という「記憶」が流布してゆく過程を,日本共産党公判闘争(1931年-1932年)に即して跡づけたうえで,敗戦後はじめて合法化された日本共産党が,「第一次共産党」以来の連続性を誇示するべく行った「党創立記念日」確定の過程と,これに連動した「党史」成立の過程を,「記憶」の再構築という視点から整理する。そして,日本共産党第6回全国協議会(1955年)を契機とした党内言論の開放空間の成立と,そこにおいてわきあがった「党史」再検討の動きが開放空間の閉塞化によって途絶する経緯を,「記憶」の神話化という視点から整理する。そのうえで,学問的な「第一次共産党」史という研究領域の成立過程を,党内における「記憶」の神話化が進められる過程との連動に注目しつつ跡づけ,この両者の関係がのちの「第一次共産党」史研究に決定的影響をおよぼしたことを明らかにする。

著者

(清) 湯彝 纂

巻号頁・発行日

vol.[1], 1841

著者

(清) 湯彝 纂

巻号頁・発行日

1841

著者

石田旭山 編

出版者

正宝堂

巻号頁・発行日

vol.和1冊(上), 1887

著者

橋本政宣編

出版者

吉川弘文館

巻号頁・発行日

2010

著者

伊佐 夏実 Natsumi ISA 大阪大学大学院 Graduate School Osaka University

雑誌

教育社会学研究 = The journal of educational sociology (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.84, pp.125-144, 2009-05-31

---

This paper examines and presents the characteristics of the "emotional labor" of teachers by analyzing interviews with ten elementary teachers. Moreover, it discusses the notion that the emotional labor of teachers is a teacher strategy. The concept of emotional labor, introduced by Hochschild (1983), contends that the emotion of workers becomes commoditized when these acts are sold for a salary and thereby estranged from the individual. Although Hochschild emphasizes the negative aspects of emotional labor, I contend here that the emotional labor of teachers may have strategic aspects even if it is compulsory. The differences between Hochschild's argument and that put forward by this author arise from two points. The first depends on the autonomy of work. The second depends on the aspect of emotional labor as a means by which teachers carry out their core classroom purposes. In this paper, I present a concrete analysis of the latter point. In Hochschild's argument, the commercialization of feelings and their instrumentality are dealt with as identical things, but the two aspects should be distinguished. I insist that the emotional labor of teachers has an instrumental aspect rather than one of commercialization. That is to say, for emotional labor in teaching it is important to consider how teachers manage pupils' emotions. Japanese teachers hope that pupils will grow up not only academically but also emotionally. In addition, a teacher's instruction is based on working on pupils' feelings. Thus teachers need to manage both pupil's feelings and their own in order to build relationships in which the parties are linked together by emotional bonds in order to enable teachers to control classrooms. Because of this, teachers are required to carry out emotion management of their work, and in this sense they constrain their emotional labor. However they carry out emotional labor strategically by changing the meaning of heteronomous emotion rules into valuable instruments for their pedagogical purposes. This strategic aspect of the emotional labor of teachers is a skill acquired in the process of socialization as teachers. Thus negative aspects do not reside in the characteristics of the emotional labor of teachers, but are caused by aspects (compulsory/strategic) which are emphasized when a teacher carries out emotional labor. However, as Hochschild shows, emotional labor becomes negative and draining when poor working conditions make it impossible for teachers to perform their work well. Accordingly, it is necessary to conduct further studies concerning the emotional labor of teachers in relation to the circumstances surrounding the teacher.

著者

小山 昌純

出版者

JAPANESE ASSOCIATION OF INDIAN AND BUDDHIST STUDIES

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.103-105, 2002-12-20 (Released:2010-03-09)

著者

高村 健二

出版者

日本陸水学会

雑誌

陸水学雑誌 (ISSN:00215104)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.249-253, 2009 (Released:2011-02-16)

参考文献数

25

被引用文献数

1 7

---

固有種に富む琵琶湖の魚類相は,生物学的侵入や生息環境減少などによって脅かされる一方,固有種の他陸水域への放流により,生物学的侵入を生じるという矛盾した状態にある。関東地方河川では,琵琶湖産アユ放流に随伴した侵入により,琵琶湖由来と関東在来の2系統のオイカワが混在していることが,ミトコンドリアcytochrome b遺伝子分析によりわかった。湖産アユ放流は放流河川での翌年のアユ回帰へ貢献しないと報告されているため,放流の停止がアユ資源維持にも生物学的侵入の抑制にも望ましいと考えられた。琵琶湖魚類相を取り巻く矛盾した状態の解消には各々の地域環境に適応した在来生物の保全が鍵となるであろう。

著者

池田敦子 田部絢子 石川衣紀 内藤千尋 神長涼 石井智也 髙橋智 AtsukoIKEDA AyakoTABE IzumiISHIKAWA ChihiroNAITOH RyoKAMINAGA TomoyaISHII SatoruTAKAHASHI 池田敦子(秋田大学学生支援総合センター) 田部絢子(大阪体育大学教育学部、東京学芸大学非常勤講師) 石川衣紀(長崎大学教育学部) 内藤千尋(白梅学園大学子ども学部、東京学芸大学大学院連合学校教育学研究科博士課程) 神長涼(特定非営利活動法人東京都自閉症協会専任職員) 石井智也(東京学芸大学大学院連合学校教育学研究科博士課程) 髙橋智(東京学芸大学 特別支援科学講座 特別ニーズ教育分野) AtsukoIKEDA(Akita University) AyakoTABE(Osaka University of Health and Sport Sciences) IzumiISHIKAWA(Nagasaki University) ChihiroNAITOH(Shiraume Gakuen University / United Graduate School of Education Tokyo Gakugei University) RyoKAMINAGA(NPO Tokyo Autism Society) TomoyaISHII(United Graduate School of Education Tokyo Gakugei University) SatoruTAKAHASHI(Tokyo Gakugei University)

出版者

東京学芸大学学術情報委員会

雑誌

東京学芸大学紀要. 総合教育科学系 (ISSN:18804306)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.125-133, 2017-02-28

著者

清劉智撰

巻号頁・発行日

vol.[2], 1871

著者

中西 正男

出版者

海洋調査技術学会

雑誌

海洋調査技術 (ISSN:09152997)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.1_11-1_23, 2011 (Released:2011-06-06)

参考文献数

23

被引用文献数

1

---

Field evaluation of sounding accuracy in the multi-narrow beam echosounder, SeaBeam 2112, on R/V Kairei was carried out in the seafloor with a depth of deeper than 9,000 m. Bathymetric data were gathered while the ship holds on station. Variations of pitch, roll, and heave indicate that the ship was so stable that the motion of the ship except for heading did not affect for soundings. The depth uncertainty in each beam was estimated by forming the ratio of the standard deviation of the soundings in each angular bin to their mean. The soundings in observation range from 8,500 m to 10,900 m. The uncertainty in most beams from beam angle -24° to 27° is below the quality assurance (< 0.5%) demanded by the manufacturer. That of outer beams from the beam angle -24° and 27° is larger than 0.5% because of beam pointing errors by motion of the ship and topographic relief. The uncertainty of all beams at a constant heading was lower than 0.5%. The depth uncertainty near the vertical beam was lower than 0.1%. Soundings by SeaBeam 2112 on R/V Kairei in deeper than 10,900 m of water depth satisfy Order 1b of Standards for Hydrographic Surveys (S-44) by the International Hydrographic Organization.

著者

宍戸 正昭

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.348-356, 1980-03-10 (Released:2009-11-26)

参考文献数

4

著者

大橋 千里 金子 龍一

出版者

富山高等専門学校

雑誌

富山商船高等専門学校研究集録 (ISSN:03878996)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.145-149, 2009-08

---

The purpose of this study is to investigate the effects of daily physical activity on the endurance ability and the obesity index in a boy with down's syndrome. We examined the subject's obesity index and he was mildly obese(Rohrer-index:161.4, body fat:24.8%). The amount of daily physical activity and its intensity(light,moderate and vigorous) was estimated by a pedometer(Lifecorder) two times during the school term and during the summer vacation. There were significant differences between the school term period and the summer vacation period in steps/day(9347±1561 vs 7086±2517, p<0.001), light activity(min/day)(70.7±10.3 vs 52.6±13.0 p<0.001)and vigorous activity(min/day)(6.4±2.9 vs 2.7±1.6 p<0.001). There was no significant difference in moderate activity(min/day). We conducted walking tests before and after the summer vacation to examine the walking speed at a heart rate of 132 beats/min(aerobics with smile), which we used as the index of endurance ability. His walking speed changeed from 80.8m/min(pre-summer vacation) to 56.1m/min(post-summer vacation) showing a decline in endurance ability. This suggests that the decrease in daily physical activity during summer vacation influenced the decline in endurance ability of the subject.

著者

岡本 伸吾 高橋 健二

出版者

広島大学工学部

雑誌

広島大学工学部研究報告 (ISSN:00182060)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.83-89, 2000

著者

陸軍騎兵學校

出版者

公益社団法人 日本獣医学会

雑誌

中央獸醫會雑誌 (ISSN:18839096)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.305-321, 1923-04-20 (Released:2008-10-24)

被引用文献数

1