著者

上田 純子

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.109, no.11, pp.2014-2042, 2000

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This paper explores the decision-making process of the Hagi Domain government during their Bunkyu era reforms, which began in March 1863 and were brought to an end in September 1869 after the bombardment of Shimonoseki and the outbreak of violence in Kyoto. Before the reforms, policy-making functions were carried out by two members of the Karo家老 class, called Ryoshoku両職, who were supported by a small group of lower level officials, the Goyogatachu御用方中. After the reforms, policy-making activities and appeals to the daimyo were both carried out at a newly established Seijido(政事堂;Hall of governance). The officials of the Seijido routinely conducted policy meetings in the presence of the daimyo. These measures aimed at involving a larger range of the warrior class in the consultative process give that process more authority, or potency. The abolition of the Ryoshoku system also aimed at better preparing the domain for war, by emphasising the military role of Karo members and moving the former Goyogatachu officers into military administrative roles.

著者

上田 純子

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.107, no.6, pp.1147-1176,1252-, 1998

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The purpose of this paper is to explore the various meetings held in the decision-making process (kaigi 会議) within the political structure of Hagi-han (present-day Yamaguchi-ken), and to suggest a new method for reconsidering some problems in the political history of last yers of the Tokugawa era.In the first section, the author investigates kaigi convened by the Edo-toyaku (senior retainer in charge of han political affairs), when Yoshichika, the daimyo was residing in Edo. She then foc

著者

上田 純一

出版者

河原書店

雑誌

茶道雑誌 (ISSN:02890062)

巻号頁・発行日

vol.85, no.5, pp.10-15, 2021-05

著者

上田 純子

出版者

The Historical Society of Japan

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.109, no.11, pp.2014-2042, 2000-11-20 (Released:2017-11-30)

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This paper explores the decision-making process of the Hagi Domain government during their Bunkyu era reforms, which began in March 1863 and were brought to an end in September 1869 after the bombardment of Shimonoseki and the outbreak of violence in Kyoto. Before the reforms, policy-making functions were carried out by two members of the Karo家老 class, called Ryoshoku両職, who were supported by a small group of lower level officials, the Goyogatachu御用方中. After the reforms, policy-making activities and appeals to the daimyo were both carried out at a newly established Seijido(政事堂;Hall of governance). The officials of the Seijido routinely conducted policy meetings in the presence of the daimyo. These measures aimed at involving a larger range of the warrior class in the consultative process give that process more authority, or potency. The abolition of the Ryoshoku system also aimed at better preparing the domain for war, by emphasising the military role of Karo members and moving the former Goyogatachu officers into military administrative roles.

著者

大賀 哲 佐古田 彰 大井 由紀 中藤 哲也 上田 純子 松井 仁 清野 聡子 内田 交謹

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2016-07-19

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研究期間の2年目にあたる今年度は、所定の役割分担に基づいて研究代表者・分担者・連携研究者間で相互調整および個別の研究を進めた。全体を制度分析・人権規範・経営規範・環境規範・データ分析の5グループに分け、大賀が制度分析、松井・大井・吾郷が人権規範、内田・上田が経営規範、佐古田・清野・渡邉が環境規範、中藤がデータ分析を担当した。研究メンバー間での勉強会を5回(6月・9月・12月・2月・3月)、外部の研究者を招聘しての公開研究会を2回(10月・2月)行った。勉強会では大賀・内田・佐古田・渡邉・松井・上田・中藤がそれぞれ研究報告を行った。公開研究会では石井梨紗子准教授(神奈川大学)、畠田公明教授(福岡大学)を招聘し、また連携研究者の吾郷も研究報告を行った。勉強会、公開研究会では、研究分担者・連携研究者とともに報告内容を討議した。「企業の社会的責任」・国連グローバル・コンパクトの研究動向への理解を深める上で非常に有意義な機会となった。来年度以降は個別の研究を進めるとともに、研究成果の発信と各グループの研究成果の比較を行っていく予定である。

著者

上田 純一

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.121, no.3, pp.421, 2012-03-20 (Released:2017-12-01)

著者

上田 純一

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.121, no.3, 2012

著者

上田 純子

出版者

佛教大学大学院

雑誌

佛教大学大学院紀要. 社会福祉学研究科篇 (ISSN:18834019)

巻号頁・発行日

no.49, pp.19-36, 2021-03-01

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医療技術が進歩し,障害の重い子どもたちも就学するようになってきた。彼らを支える養育者の支援という視点からの研究は見られるようになった。しかし本人が直面している課題に焦点をあてた研究は,該当する子どもの数の相対的な少なさや本人による明確な意思表示の難しさ,生命の脆弱さなどの背景から,まだ少ない。そこで本稿では,学童期にある重度障害児本人及び家族が直面している課題の実態を,本人にとって生活の中心的な部分を占める学校生活を軸としながら,ある母へのインタビューをもとに明らかにすることを試みた。登校したい,家族と離れて過ごしたい,放課後は友だちと過ごしたい。そんな思いを実現すること,それを支えることがなぜ困難なのか。不平等及び多様性という観点を糸口として,彼らが直面している様々な課題に対する考察を試みた。超重症児家族不平等多様性

著者

瀧井 美緒 上田 純平 冨永 良喜

出版者

日本不安障害学会

雑誌

不安障害研究 (ISSN:18835619)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.10-19, 2013-02-01 (Released:2013-11-29)

参考文献数

20

被引用文献数

1 1

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本研究の目的は広義のトラウマ(致死性のないトラウマ)と狭義のトラウマ(致死性のあるトラウマ)を区別し,トラウマ体験の違いによる外傷後ストレス反応と不安感受性,身体症状,抑うつ症状の差異を検討することであった。調査対象者は大学生など598名であった。身体症状尺度,不安感受性尺度,Beck Depression Inventory-II,出来事チェックリスト,PTSD診断基準Aに関するチェックリスト,改訂版出来事インパクト尺度を実施した。その結果,トラウマ体験の違いによる外傷後ストレス反応の差異は見られなかったが,外傷後ストレス反応,身体症状,抑うつ症状のすべてで不安感受性の影響が示された。以上の結果から外傷後ストレス反応の低減を図るためには,出来事の致死性の有無という視点だけでなく,広く外傷後ストレス反応をとらえ,身体症状や抑うつ症状,不安感受性について検討する必要性が示唆された。

著者

上田 純也 増田 真実 岡嶋 克典

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会年次大会講演予稿集 2014 (ISSN:13431846)

巻号頁・発行日

pp.22-4-1_-_22-4-2_, 2014-09-01 (Released:2017-05-24)

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We developed an AR system for drinks witch enables to measure crossmodal effects of vision and sound on taste and texture of drinks, and conducted psychophysical experiments. The results showed that appearance and sound affect taste and texture of drinks, suggesting that our system can control the taste of drinks.

著者

上田 純子

出版者

京都女子大学・京都女子大学短期大学部

雑誌

史窓 (ISSN:03868931)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.269-280, 2001-02-10

著者

森本 佳成 廣瀬 陽介 杉村 光隆 瀧 邦高 久木 富美子 花本 博 上田 純 岡田 健志 朴 會士 大山口 藍子 吉田 好紀 丹羽 均

雑誌

日本歯科麻酔学会雑誌 = JOURNAL OF JAPANESE DENTAL SOCIETY OF ANESTHESIOLOGY (ISSN:03865835)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.410-415, 2005-07-15

被引用文献数

9

著者

浜田 道代 上田 純子

出版者

名古屋大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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近年の日本においては、大規模な会社法改正が相次いでいる。現時点においても、明治期以来の会社法制を一新する「会社法制の現代化」の法案が、国会において審議されている。このような会社法を巡る激しい変革の動きは、日本に限られない。国境を超えた市場競争が激化する中で、会社法制のあり方自体がグローバル社会の中で競われている。そのような観点から諸外国を見た場合に、最も注目すべきはイギリスであろうと考えて、本研究に着手した。というのも、イギリスでは1998年にDTI(通商産業省)が会社法大改正作業に乗り出していたからである。2002年7月にDTIが公刊した白書は、その名も「Modernising Company Law」であり、日本語では「会社法制の現代化」とも訳しうるものであった。ちなみに、日本において「会社法制の現代化」に関する諮問が法制審議会になされたのは平成14年2月であったから、着手時期としてはイギリスに遅れること4年であるが、上記タイトルのDTI白書に5か月先だって、たまたまほぼ同じタイトルでもって、日本においても会社法の根本的改正作業が開始されたことになる。ところがその後においては、日本の会社法制の現代化のスピードが、イギリスの会社法制の現代化のそれを凌駕した。イギリスにおいては「現代化白書」以降も膨大な報告書や改正提言が積み上げられてきており、改正作業は精力的に進められてきている。またOFR(営業財務概況報告書)に関する指針が採択され、2005会計年度からすべての上場会社においてその作成が義務付けられるに至るなど、改革が実現した部分もないわけではない。しかし、従来の会社法を一新する「会社法制の現代化」は、未だ実現の目処が立っていない。この間、本研究においては、イギリスの改正作業の進展具合をフォローしてきた。そして研究会や講演会を開催し、あるいは白書の翻訳をウェブで公開することによって、広くイギリス会社法改正に関する情報を発信するとともに、本テーマに関連する論文や著書を刊行してきた。なお、本研究期間の最終段階である本年3月になって、DTIは「会社法改革」白書を公表した。そこで、この度の研究成果報告書(C-18)には、その概要も盛り込んだ次第である。

著者

上田 純一 宮本 健助 桃谷 好英 加藤 次郎

出版者

植物化学調節学会

雑誌

植物の化学調節 (ISSN:03889130)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, 1989-12-31

著者

角田 真一 佐藤 裕隆 加藤 和生 野中 晃 大平 政喜 笹本 和好 上田 純郎

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.168-171, 2001-08

被引用文献数

3 1

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浄水ケーキを主な原料とした土壌改良資材を作成し, 砂質土壌の物理・化学性, および緑化用植物の生育に及ぼす影響について調査した。浄水ケーキを主原料とした改良資材の砂質土壌に対する施用は, 従来より改良材として使用されている赤土+バーク堆肥と比べ, 難効性有効水分量, 液相率を高める傾向があり, また, 化学性に対しては肥料添加により無機成分含有量および, 肥料の保持機能を高める効果が認められた。茨城県波崎町の砂質土壌地帯において, 数種類の緑化用植物を植栽し, 試作した改良資材の施用効果について調査した。その結果, 試作した改良資材の施用は, 従来の改良材に比べ供試したほとんどの植物種の生育を高めた。また, 処理から約2年経過後, 従来の改良材に比べ肥料が充分に保持されていることから, 生育増進の主な原因が土壌の化学性の改善によるものと考察した。