著者
中野 禎 村西 壽祥 新枦 剛也 片岡 紳一郎 阿曽 絵巳 森 耕平 中土 保 伊藤 陽一
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2012, pp.48100776-48100776, 2013

【目的】丸山らにより作成された患者立脚肩関節評価法Shoulder36 Ver.1.3(Sh36)は、計量心理学的検証を経た肩関節疾患に対する包括的患者立脚評価とされており、36項目の質問により構成されている。Sh36による評価は患者の主観に基づく評価シートであり、EBM確立に大いに役立つ評価法として期待されているがSh36に関する報告は少ない。本研究の目的は、Sh36における機能領域の主観的評価と肩関節に障害をもつ術前患者の機能実測値評価と関連性について調査し、評価シートの妥当性について検証することである。【方法】対象は肩関節疾患を有する術前患者117名(男性62名、女性55名、平均年齢63.2歳)117肩で、その内訳は腱板断裂55名55肩(腱板断裂群)、インピンジメント症候群41名41肩(インピンジ群)および拘縮肩21名21肩(拘縮群)であった。術前機能評価として、visual analogue scale(VAS)を用いた痛みの評価、肩関節可動域測定、筋力評価ならびにSh36評価シートによる自己回答を実施した。VASは運動時痛を評価し、可動域測定は自動屈曲および自動外転とした。筋力評価はベッド上背臥位、肩関節外転0°、肘関節屈曲90°、前腕中間位を測定肢位とし、ハンドヘルドダイナモメーターを用い、外旋および外転筋力をそれぞれ3秒間の等尺性運動を3回行わせ、その平均値を測定値とし、患側/健側比を算出した。次にSh36で機能領域にあたる3項目「可動域」、「筋力」および「疼痛」の重症度得点有効回答の平均値を算出し、Spearmanの順位相関係数にてそれぞれの客観的実測値可動域(自動屈曲、自動外転)、筋力(外旋および外転筋力)及びVASの関連性を検証した。また疾患別で同様の検討を行った。【説明と同意】対象者には本研究の目的を文書と口頭にて説明し、同意書に自署を得た後に術前機能評価、評価シートへの回答を実施した。【結果】全疾患117肩を対象にした場合、可動域ではSh36と実測値の相関係数は自動屈曲、自動外転でそれぞれ0.59、0.61、筋力は外旋筋力、外転筋力で0.47、0.45、疼痛は-0.42であり、有意な相関関係を認めた(p<0.01)。また疾患ごとの検討において、腱板断裂群は可動域が自動屈曲、自動外転ではそれぞれ0.63、0.60、筋力は外旋筋力、外転筋力で0.55、0.44、疼痛は-0.45と有意な相関関係を認めた(p<0.01)。インピンジ群は可動域が自動屈曲、自動外転で0.53、0.60、筋力は外旋筋力、外転筋力で0.49、0.54、疼痛は-0.53と有意な相関関係を認めた(p<0.01)。拘縮群は可動域が自動屈曲、自動外転で0.49、0.57有意な相関関係が認められ、筋力や疼痛に有意な相関関係は認められなかった。【考察】本研究により、Sh36と客観的実測値には中等度の関連性がみられたが、疾患別では腱板断裂群が可動域において、インピンジ群では可動域および疼痛において、相関が高かった。これらは疾患の特徴を反映するものであり、腱板断裂群では自動屈曲、外転制限が日常生活上の困難性を示し、インピンジ群ではインピンジメントによる疼痛誘発を示す評価としてSh36の有用性を認めた。しかし、拘縮群は筋力と疼痛において客観的実測値とSh36は相関が弱かった。その理由として、Sh36の筋力領域は「患側の手で頭より上の棚に皿を置く」、「患側の手でバスや電車のつり革につかまる」など他4項目、疼痛領域は「患側の手でズボンの後ろポケットに手をのばす」、「テーブル上の調味料を患側の手を伸ばしてとる」など他4項目が質問項目として設定されている。拘縮群は自他動とも可動域制限をきたしているため、可動域制限が原因で質問項目の動作が行えないことが考えられ、必ずしも筋力や疼痛が影響しているとはいえない。また、拘縮肩患者は痛みが生じない代償動作を獲得している可能性も考えられ、領域別平均値と客観的実測値に乖離が認められたと考える。このことから、Sh36は肩関節疾患の一般的評価としてその有用性は認められるものの、疾患によっては客観的実測値を反映しない可能性について留意すべきである。Sh36は日常生活の実態を捉えたものであるため、日常生活における代償機能獲得による機能改善指標としての評価ツールとしても有効であると考える。【理学療法学研究としての意義】主観的評価と客観的評価の関連性を検証することにより、治療者側のみの判断を回避でき、患者満足度を考慮した評価、治療技術発展のために有意義と考える。
著者
熊井 正貴 加藤 信太郎 小柳 遼 敦賀 健吉 伊藤 陽一 山田 武宏 武隈 洋 菅原 満 川本 泰之 小松 嘉人
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.51-58, 2022 (Released:2022-04-15)
参考文献数
26

【目的】緩和ケアに携わる医療提供者のターミナルケア態度の実態とそれに関連する要因を明らかにすることを目的とした.【方法】がん治療医と緩和ケア医を含む緩和ケアに携わる医療提供者を対象にFrommelt Attitude Toward Care Of Dying Scale Form B日本語版(FATCOD B-J)を用いて質問紙調査を実施した.【結果】解析対象は223例であった(回収率42.2%).FATCOD B-J総得点を目的変数とした重回帰分析の結果,偏回帰係数は年代で40代と比較して30代以下が低く(−3.8),業務から得られる満足感を感じているほうが高く(+5.7),緩和ケアへの関心が強いほうが高かった(+6.2).【考察】緩和ケアへの関心と業務から得られる満足感がターミナルケア態度の涵養に重要である可能性がある.
著者
村西 壽祥 間中 智哉 伊藤 陽一 中野 禎 桑野 正樹 新枦 剛也 高木 美紀 鳥越 智士 福田 佳生 小藤 定 小倉 亜矢子
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2015, 2016

【はじめに,目的】リバース型人工肩関節全置換術(Reverse shoulder arthroplasty:以下,RSA)が本邦で施行されて1年以上が経過するが,現時点では術後症例数も少ないため,RSAの良好な術後機能を獲得するための理学療法を継続的に検討していくことが重要である。本研究の目的は,RSAにおける自動挙上可動域と異なる肢位での肩関節外転筋力との関係を調査し,RSAにおける筋力評価および筋力増強運動について検討することである。【方法】対象はRSAを施行した22例22関節(男性8例,女性14例)で,平均年齢77.5±5.6歳であった。なお,全例とも広範囲腱板断裂であり,修復不能または腱板断裂性関節症のためRSAが施行された。測定項目は肩関節の自動可動域(屈曲・外転),他動可動域(屈曲・外転),坐位での外転筋力(下垂位・90°位)とし,測定時期は術前および術後6ヶ月とした。自動可動域は坐位にて,他動可動域は背臥位でゴニオメータを用いて計測した。外転筋力の測定は,ハンドヘルドダイナモメータを上腕長の近位から80%の位置に当て,最大等尺性運動を行ったうち,安定した3回の平均値を体重で除した体重比筋力値を求めた。統計学的分析は,各測定項目における術前と術後6ヶ月の比較について対応のあるt検定を用い,自動可動域と各肢位での外転筋力値との関係についてピアソンの積率相関係数を算出した。【結果】術前の各測定項目において,自動可動域は屈曲52.7±29.8°,外転53.4±27.1°,他動可動域は屈曲137.4±25.0°,外転127.6±33.1°,外転筋力は下垂位0.08±0.08Nm/kg,90°位は測定困難であった。術後6ヶ月において,自動可動域は屈曲111.6±17.9°,外転101.1±20.3°,他動可動域は屈曲130.5±19.3°,外転131.4±21.5°,外転筋力は下垂位0.19±0.08Nm/kg,90°位0.06±0.06Nm/kgと他動可動域以外の各測定項目は術前より有意に改善した(p<0.05)。自動可動域と各外転筋力値との相関係数において,自動屈曲と90°位外転筋力は0.51,自動外転と90°位外転筋力は0.64と相関関係が認められたが,自動屈曲および外転と下垂位筋力との間に有意な相関関係は認められなかった。【結論】RSAは上腕骨頭と肩甲骨関節窩の凹凸面が逆転する構造となり,肩甲上腕関節の回転中心が内下方に移動することで,三角筋の張力とモーメントアームが増大して上肢の挙上運動が可能となる。本研究において,自動可動域と外転筋力は90°位で相関関係が認められ,RSAの自動可動域を獲得するためには,下垂位よりも上肢挙上位で筋力が発揮されることが重要であると考えられた。このことから,RSAの機能評価や筋力増強運動においては,上肢90°挙上位で実施することの必要性が示唆された。
著者
伊藤 陽一
出版者
日本マス・コミュニケーション学会
雑誌
マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)
巻号頁・発行日
vol.51, pp.18-33,266, 1997-07-31 (Released:2017-10-06)

This article reviews major theories and empirical findings regarding the international flows of information and culture. Specifically, it covers "gravity-integration theories, " and media/cultural imperialism theories as "grand theories, " and empirical research on the patterns and determinant factors of international flows of (news) information and (mass and quality) cultures as "middle-range theories." After reviewing many theories and introducing his own survey results, the author concludes as follows: If we see the patters of international flows of information and culture from the center-periphery viewpoint, Japan seems to belong to the "center" as far as the flows of news and popular culture are concerned, but it is still one of peripheral countries when viewed from the flows of quality (or basic) cultures.
著者
伊藤 陽一
出版者
日本マス・コミュニケーション学会
雑誌
マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)
巻号頁・発行日
no.51, pp.18-33, 266, 1997-07-31

This article reviews major theories and empirical findings regarding the international flows of information and culture. Specifically, it covers "gravity-integration theories, " and media/cultural imperialism theories as "grand theories, " and empirical research on the patterns and determinant factors of international flows of (news) information and (mass and quality) cultures as "middle-range theories." After reviewing many theories and introducing his own survey results, the author concludes as follows: If we see the patters of international flows of information and culture from the center-periphery viewpoint, Japan seems to belong to the "center" as far as the flows of news and popular culture are concerned, but it is still one of peripheral countries when viewed from the flows of quality (or basic) cultures.
著者
八久保 晶弘 海原 拓哉 伊藤 陽一
出版者
北海道大学
雑誌
低温科学. 物理篇. 資料集 (ISSN:03853683)
巻号頁・発行日
vol.56, pp.1-8, 1998-03
被引用文献数
2

1996-97年冬期の北海道大学低温科学研究所の裏庭でなされた積雪断面観測の結果を示した。毎月5,15,25日に積雪断面を用いた観測で, 1963-64年冬期以来続けられてる。観測項目は成層構造・雪質・密度・硬度・雪温・含水率・全水量・ラム硬度である。今冬の最大積雪深は2月22日に記録された83cmであり, 平年並みだった。その後は順調に融雪が進行し, 4月3日に消雪した。
著者
成瀬 廉二 秋田谷 英次 西村 浩一 白岩 孝行 山口 悟 須澤 啓一 天見 正和 伊藤 陽一 根本 征樹
出版者
北海道大学低温科学研究所
雑誌
低温科学 物理篇 資料集 (ISSN:03853683)
巻号頁・発行日
no.55, pp.13-26, 1996
被引用文献数
1

1996年2月下旬に,北海道内広域の58地点にて積雪調査を行った。測定項目は,積雪深,積雪水量,層位・雪質・粒径,ラム硬度,雪温である。同年冬期は,札幌を中心とした日本海側では記録的な大雪であり,一方北海道東部は平年より少雪であった。全層平均密度と全層平均ラム硬度は,積雪量が多い北海道西部で高い値を,積雪量が少なく「しもざらめ雪」が顕著な東部で低い値を示した。
著者
西村 浩一 阿部 修 和泉 薫 納口 恭明 伊藤 陽一
出版者
名古屋大学
雑誌
萌芽研究
巻号頁・発行日
2006

本研究は、「地震と豪雪」の複合災害の中で、「冬に地震が発生」した際の雪崩災害危険度の評価手法を開発し、被害軽減に資することを目的とした。今年度は、主に地震時の積雪の破壊強度とその挙動を調べる目的で、防災科学研究所の雪氷防災実験棟において小型振動台を用いた積雪の破壊実験を実施した。実験にはロシアのAPATIT雪崩研究所殻からChernouss博士も参加し、共同で実施された。加速度計を埋め込んだ積雪ブロックを凍着させ、一定振幅のもとで2次元の振動数を増加し、積雪がせん断破壊した時点の加速度、上載荷重、断面積から、「新雪」、「しまり雪」、「しもざらめ雪」の「高歪速度領域の積雪破壊特性」とその密度依存性が求められた。また2次元振動に伴う、法線応力の効果についても議論を行った。さらにこの破壊特性を積雪変質モデル(Snowpack)に組み込んで、対象領域の地震発生時の雪崩発生危険度予測図を作成した。一方、こうした一連の取組みに対して、トルコの公共事業省災害監理局から共同研究と技術支援の依頼があり、研究協力者2名とともに現地視察を行ったほか、地震による雪崩発生の現況および危険度評価と災害防止手法開発に関する意見交換を実施した。現在、今後の共同研究策定に向けて調整を実施中である。