著者
岡 檀 久保田 貴文 椿 広計 山内 慶太 有田 幹雄
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.64, no.1, pp.36-41, 2017 (Released:2017-02-21)
参考文献数
16
被引用文献数
1

目的 筆者らは先行研究において,日本全体における地形および気候と自殺率との関係を分析した。自殺希少地域は,海沿いの平坦な土地で,人口密度が高く,気候の温暖な地域に多いという傾向が示された。これに対し自殺多発地域は,傾斜の強い山間部で,過疎状態にあり,気温が低く,冬季には積雪のある市区町村に多いという傾向が示された。 本研究では和歌山県市町村の地理的特性と自殺率との関係を,筆者らの先行研究により得た知見に照らし検証する。また,旧市町村と現市町村の分析結果をそれぞれ可視化することによって,地域格差を検討する際の単位設定のあり方を検討する。方法 解析には1973年~2002年の全国3,318市区町村自殺統計のデータを用いた。市区町村ごとに標準化自殺死亡比を算出し,30年間の平均値を求め,この値を「自殺SMR」として市区町村間の自殺率を比較する指標とした。和歌山県市町村のデータを用いて,市町村の地理的特性と自殺率との関係について確認した。地理情報システム(GIS)により自殺率高低を視覚的に検討するための作図を行った。また,GISを用いて合併前後の旧市町村と現市町村について2種類の作図を行い,比較した。結果 和歌山県は山林が県面積の7割を占め,南部は太平洋に面し,人口のほとんどが海岸線の平地に集中している。地形,気候,産業など,地域特性のばらつきが大きい。 市町村別に,自殺率の高低によって色分け地図を作成したところ,山間部で自殺率がより高く,海沿いの平野で自殺率がより低いという傾向が見られた。県内で最も自殺率の高いH村は,標高が高く傾斜の強い山間に位置し,冬季には積雪する過疎化の村だった。 合併前の旧市町村と現市町村ごとの可住地傾斜度を色分け地図により表現したところ,旧市町村地図では自殺率を高める因子である土地の傾斜の影響が明瞭に示されたが,現市町村図地では不明瞭となった。結論 和歌山県市町村の地理的特性と自殺率の関係は,傾斜の強い険しい山間部は平坦な海岸部に比べより自殺率が高まる傾向があるという,筆者らの先行研究とも同じ傾向が見られた。 また,参照するデータが旧市町村か現市町村であるかによって実態の把握に違いが生じ,自殺対策に携わる人々が問題を認識することへの障壁ともなっている可能性が考えられた。
著者
佐藤 恵子 岩崎 学 菅波 秀規 佐藤 俊哉 椿 広計
出版者
日本計量生物学会
雑誌
計量生物学 (ISSN:09184430)
巻号頁・発行日
vol.35, no.1, pp.37-53, 2014-08-31 (Released:2014-10-15)
参考文献数
18
被引用文献数
1

All statisticians are expected to produce statistical outcomes of high quality and reliability. To ensure reliability in statistical performance and outcomes and to meet societal expectations, certain standards of conduct (SOC) must be established such that individual statisticians embrace their own principles and so that the community of statisticians as a whole functions with more self-control.In 2008, the Biometric Society of Japan began revision of the code of conduct, and the working group drafted an SOC. This particular draft re.ected the opinions of statisticians and the basic concepts which aligned well with ethical guidelines of the American Statistical Association and the International Statistical Institute. As forced guidelines rarely result in full compliance and increased ethical conduct, the SOC offers a framework to encourage individual biostatisticians to establish and hold their own principles and to act responsibly with integrity.The SOC comprises a preamble, mission statement, values, ten principles and background information. The draft SOC was approved by the Council of the Biometric Society of Japan in November 2013.The SOC will help statisticians improve their capacity to perform sound statistical practices, improve the working environment, cultivate the next generation of statisticians with professionalism, and acquire societal trust.
著者
椿 広計
出版者
横断型基幹科学技術研究団体連合(横幹連合)
雑誌
横幹連合コンファレンス予稿集
巻号頁・発行日
vol.2007, pp.49-49, 2007

Karl Pearsonの科学の文法は,近代計量諸科学発展の横断的原動力であった.我が国では,ロンドン留学自体の夏目漱石に与えた影響は大きく,彼独自の文学論を創生することになった.本講演は,この歴史的経緯を諸文献などで明らかにする.
著者
石田 実 西尾 チヅル 椿 広計
出版者
日本行動計量学会
雑誌
行動計量学 (ISSN:03855481)
巻号頁・発行日
vol.38, no.1, pp.65-81, 2011 (Released:2011-07-04)
参考文献数
26
被引用文献数
2

Pairwise similarity coefficients are popular measure for binary variables. Many different measures of similarity have been proposed in the literature. Then we are interested in which one is the most effective for classifications. We focus on the fact that almost all measures of similarity are composed of interactions and main effects, and conjecture that the most useful similarity is an interaction because main effect don't play a role of classifications but totally order. All combinations of sixteen similarities coefficients and five clustering method were tested with music CD POS data. The cluster validation were assessed by interpretable, uniform, reproducible, external and internal criteria. As a result, the similarity coefficient which is more correlative with an interaction turns out more useful for classifications. That is, the best similarity is an interaction.
著者
椿 広計
出版者
特定非営利活動法人 横断型基幹科学技術研究団体連合
雑誌
横幹 (ISSN:18817610)
巻号頁・発行日
vol.12, no.2, pp.113-118, 2018 (Released:2018-10-12)
参考文献数
10

This report introduces the Medium Term “Shinka” Plan of the Japan Society for Quality Control and the cooperative activities among academic societies based on it. In particular, we in- troduce the following research activities in brief: The first is a research for standardization to attain service excellence with Society for Serviceology, the second are intensive industry-university collab- orative researches to harmonize classical statistical modelling and machine learning approaches for quality improvement and the third is research activities on new product development processes with Robust Quality Engineering Society.
著者
椿 広計
出版者
一般社団法人 日本品質管理学会
雑誌
品質 (ISSN:03868230)
巻号頁・発行日
vol.17, no.3, pp.40-44, 2018-06-28
被引用文献数
2
著者
永井 裕久 キャロライン F. ベントン 椿 広計 木野 泰伸
出版者
特定非営利活動法人 組織学会
雑誌
組織科学 (ISSN:02869713)
巻号頁・発行日
vol.50, no.1, pp.25-35, 2016

<p> 変化の激しいグローバル環境において,潜在能力の高いグローバル・リーダーの探索,育成,効果測定は,各国研究者にとって重要かつ緊急な研究課題である.本稿では,海外文献研究を通して,Ⅰ期:グローバル・リーダーに求められる行動特性や個人的特徴(1990~),Ⅱ期:グローバル・リーダーの育成方法(2005~),Ⅲ期:グローバル・リーダーシップの測定尺度効果検証(2009年~)3期の研究フェーズを概観し,今後の研究課題の展望を導き出す.</p>
著者
永井 裕久 椿 広計
出版者
経営行動科学学会
雑誌
経営行動科学 (ISSN:09145206)
巻号頁・発行日
vol.18, no.2, pp.145-153, 2005-03-30 (Released:2011-01-27)
参考文献数
1
著者
寺嶋 正尚 椿 広計
出版者
日本物流学会
雑誌
日本物流学会誌 (ISSN:13493345)
巻号頁・発行日
vol.2006, no.14, pp.93-100, 2006-05-28 (Released:2011-08-16)
参考文献数
15
被引用文献数
1

本研究の目的は、スーパーマーケットにおける欠品率を推定することである。中規模食品スーパーにおける実際のデータ (販売データ、コーザルデータなど) を用いて売上予測を行うと同時に、同予測値と在庫データを照合することで、商品レベルの欠品率 (=販売機会ロス) を推定した。なお需要予測の精度を改善するために、正規の線形回帰モデルではなく、売上数量にボアソン分布を想定した対数加法モデル (GAM) の当てはめを用いた。
著者
津田 博史 多田 舞 山本 俊樹 一藤 裕 曽根原 登 椿 広計
出版者
情報知識学会
雑誌
情報知識学会誌 (ISSN:09171436)
巻号頁・発行日
vol.23, no.4, pp.442-451, 2013-12-07 (Released:2014-02-07)
参考文献数
4

本研究の目的は,地域観光の政策実行主体である自治体やホテルなどの宿泊施設事業者が,データに基づいた合理的な観光政策,事業経営を実施するための情報収集・データ解析理論,方法を研究することである.本研究では,Webサイトから収集したホテル空室データや観光情報を用いて,日次で宿泊施設の稼働率を推定し,また,宿泊施設であるホテルの人気の要因を分析した.今回の研究目的の1つ目として,京都市の観光政策の経済波及効果を捉えるために,京都市内のホテルの客室稼働率を推定することとした.2つ目の目的として,人気ホテルの要因を解明することとした.実証分析結果により,京都市内のホテルの客室稼働率,および,ホテルの人気の要因に関して新しい知見が得られた.
著者
北川 源四郎 椿 広計 藤田 利治 津田 博史 西山 慶彦 川﨑 能典 佐藤 整尚 土屋 隆裕 久保田 貴文 藤田 晴啓 奥原 浩之 村上 政勝 片桐 英樹 宮本 道子 曽根原 登 冨田 誠 笛田 薫 蓮池 隆 宮原 孝夫 安藤 雅和
出版者
大学共同利用機関法人情報・システム研究機構(新領域融合研究センター及びライフサイ
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2010-04-01

本研究では,科学的情報収集に基づく社会価値選択,価値を決定する構造モデル導出,価値のモデル上での最適化,最適化された価値の社会への還元からなる情報循環設計を科学的政策決定の統計数理科学的枠組みと位置づけ,政策の科学的決定に資する統計数理体系構築を目的とした.本研究を通じて,公的ミクロ情報分析統計基盤の確立,情報循環加速ツールの開発,時空間可視化ツールの開発を達成し,同成果を自殺予防対策研究,観光政策研究,産業環境政策研究に応用し,それぞれの政策立案に資する新たな知見を得るとともに,データに基づく政策を提言した.