著者
明﨑 禎輝 大原 勝義 川上 佳久 野村 卓生 佐藤 厚
出版者
学校法人高知学園 高知リハビリテーション学院
雑誌
高知リハビリテーション学院紀要 (ISSN:13455648)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.35-38, 2011-03-31 (Released:2018-11-28)
参考文献数
8

本研究では,脳血管障害患者に対して,失敗体験の少ない床からの立ち上がり動作練習を実施し,その有効性を検討した.対象は,60歳男性,診断名は脳梗塞であった.床からの立ち上がり動作は,仰臥位から横座りまでは可能,横座りから片膝立ち位までが困難であった.方法は,シングルケースデザインのAB法を用い,ベースライン期(8日)後に,介入期(5日)を設けた.介入方法としては,横座り時に殿部の下に枕2つ重ねて挿入した状態から片膝立ちまでの練習を繰り返し行い,片膝立ちが可能となれば,枕の数を減らしながら練習を行った.結果,ベースライン期においては,床からの立ち上がり動作は介助が必要であったが,介入3日後には監視レベルへと改善した.これらのことから,本研究で用いた方法は,床からの立ち上がり動作獲得のために有用なものと考えられた.
著者
小熊 芳実 佐藤 卓也 佐藤 厚 今村 徹
出版者
日本神経心理学会
雑誌
神経心理学 (ISSN:09111085)
巻号頁・発行日
vol.32, no.3, pp.248-259, 2016-09-25 (Released:2016-11-04)
参考文献数
24

【背景】疫学研究によって,頭部外傷はアルツハイマー病(AD)の危険因子であることが示されてきたが,頭部外傷の既往を有する進行性の認知症高齢者の臨床像はADとして非典型的である場合が少なくない.【目的】頭部外傷の既往と緩徐進行性の認知機能障害を有する患者の臨床的特徴を検討する.【対象】認知症専門外来で精査を完了した787症例の臨床データベースから,以下の条件をすべて満たす6症例を抽出した.①重大な外傷の既往が特定されている,②その際に頭部外傷があったことを示す所見または診断がある,③頭部外傷後,周囲が認知機能や精神・人格に関する後遺症に気づいていない,④頭部外傷後,家庭生活や職業における役割が保たれている,⑤頭部外傷よりも明らかに後に緩徐に発症し進行する認知機能障害が存在する,⑥頭部画像検査上での陳旧性の外傷性病変がみられる.【方法】6症例の認知機能障害と行動心理学的症候について診療録を元に回顧的に分析した.【結果】6症例中3症例で脱抑制,感情・情動の変化や常同行動などが見られ,前頭側頭型認知症(FTD)の臨床診断基準の中核的診断基準と支持的診断的特徴に一致する項目が多かった.しかし,近時記憶障害で発症し,構成障害や道順障害もみられており,原因疾患はADであると考えられた.他の3症例は高齢発症型のADの臨床像であった.【結果】頭部外傷の好発部位は前頭葉底面と側頭葉の前方から外側底面であるので,頭部外傷による脳予備能の減少はこれらの部位でより強いと考えられる.頭部外傷によって前頭葉症状の責任病巣となる部位の脳予備能が減少し,その後に発症したADの比較的初期から,近時記憶障害とともにFTD様の前頭葉症状が出現した可能性が考えられる.
著者
佐藤 厚子 北宮 千秋 李 相潤 畠山 愛子 八重樫 裕幸 面澤 和子
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.55, no.5, pp.318-326, 2008 (Released:2014-07-01)
参考文献数
27
被引用文献数
1

目的 育児不安を「育児ノイローゼ,育児不安,育児ストレス,育児疲労,育児葛藤などを諸要因とした Child Rearing Burnout」として捉えた。4 か月健康診査時での訪問群(訪問指導を受けた母親)と非訪問群(訪問指導を受けなかった母親)の育児不安の実態を調査し,育児不安得点を比較することを目的とした。方法 対象者は H 市保健センターの 4 か月健康診査に来所した母親169人であり,自記式質問紙による調査を行った。調査用紙は受付けで配布し,健康診査終了後にその場で回収した。配布部数は196部であった。調査用紙配布の際に本研究の目的,意義他,研究によって得られた個人情報は研究以外の目的には使用されないこと,研究者以外の者がデータを用いることはないこと,アンケートの回答は任意であることを明確に記した文書を示し,口頭で説明した。同意が得られたものを対象者とした。結果 有効回答率は86.2%であり,訪問群は92人(54.4%)であった。アンケート結果を因子分析し,育児不安因子として 5 因子22項目を抽出した。各因子を次のように命名した。第 1 因子:「気分変化の因子」(気分変化)(7 項目)第 2 因子:「身体的疲労の因子」(身体疲労)(5 項目)第 3 因子:「家族関係の因子」(家族関係)(4 項目)第 4 因子:「子育てに関する不安・心配の因子」(子育て)(3 項目)第 5 因子:「人付き合いの因子」(人付き合い)(3 項目)。訪問群・非訪問群とも「育児の協力は夫であるか」の質問に「いいえ」と回答した対象者に「子育てに失敗するのではないかと思うことがある」,「この子がうまく育つかどうか不安になることがある」,「子供のことでどうしたらよいかわからないときがある」と答えたものが有意に多かった。育児不安項目と関連していた対象者の特性は,初産婦,拡大家族,無職,30才代以降の出産であった。訪問群と非訪問群では第 1 因子(気分変化),第 2 因子(身体疲労),第 4 因子(子育て)において有意差があり,訪問群の育児不安得点が高かった。結論 訪問群は非訪問群よりも育児不安得点が有意に高く,訪問指導時に Child Rearing Burnout の内容を把握することで,継続支援が必要な母親を把握できる可能性がある。
著者
佐藤 厚子 佐々木 伸子
出版者
一般社団法人 日本看護研究学会
雑誌
日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)
巻号頁・発行日
vol.24, no.2, pp.2_51-2_59, 2001-06-01 (Released:2016-03-31)
参考文献数
10

在宅療養における老年糖尿病患者の家族に対し,食品摂取バランスに着目し,できるだけ負担感が少なく,視覚に訴える食事指導方法として 「栄養バランス表」 を用いた食事指導を試みた。 より効果的なフィードバック方法として 「ひとことメモ」 欄を設け,キーパーソンである家族に繰り返し説明し,励ましと助言を与え,食事療法継続の意欲を継続させることにも心掛けた。 その結果,血糖コントロールに有効性のある可能性が示唆された。
著者
明崎 禎輝 山崎 裕司 野村 卓生 吉本 好延 吉村 晋 浜岡 克伺 中田 裕士 佐藤 厚
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.23, no.2, pp.301-305, 2008 (Released:2008-06-11)
参考文献数
16
被引用文献数
4 3

本研究では,階段昇降の自立獲得に必要な麻痺側下肢荷重率を検討した。対象は脳血管障害片麻痺患者110名である。これらの対象者に対して,年齢,体格指数,発症からの期間,非麻痺側下肢筋力,下肢ブルンストロームステージ,深部感覚障害の有無,非麻痺側・麻痺側下肢荷重率などを調査・測定した。2項ロジスティック回帰分析の結果,麻痺側下肢荷重率のみが階段昇降自立の有無に関係する有意な因子であった。さらに,階段昇降の自立獲得には麻痺側下肢荷重率のカットオフ値が84.0%において高い判別精度を示した。
著者
佐藤 厚
出版者
法政大学キャリアデザイン学部
雑誌
法政大学キャリアデザイン学部紀要 (ISSN:13493043)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.139-180, 2009-03

The purpose of this paper is to show how one's career anchor plays an important role in both an engineer's career formation and work consciousness in an organization. We can consider "self-confident technical fields" as those which E. Shein called "career anchors." We conducted a questionnaire survey to analyze the process of how engineers acquire "self-confident technical fields," focusing on the early career stage just after entering the company until promotion to the managerial class. The informants used consisted of 3657 engineers from 63 large electronics companies. The important things that our research found out in terms of a company's HRM policy and engineers career orientation are as follows. The first thing we should point out is trends in the firms' human resource management system (HRM) reform. Nearly 90% of large electronic companies in Japan have introduced "performance oriented HRM" in order to motivate employees and maintain mutual consent in employment relations. Furthermore, many companies are committed to "inculcating the employees with companies policy," "fitting employees behavior to corporate strategy," and "maintaining long term human resource development" in future. Therefore, the second point we should make is that we must pay attention to the process in which engineers, as an important human resource, gain self-confident in a technical field. The result of our research clearly shows that engineers who gained self-confident in a technical field, in other words, engineers who have a career anchor, tend to get a higher job related competence, and their job performance is much better than engineers who do not have such a career anchor. Many engineers got their career anchor when they were in their early 30s. What this means is that, early career management including the first posting just after recruitment is very important in HRM. On the other hand, it is important to note that a career anchor has significance for an engineer's career formation, but, unfortunately, not all engineers get one, because about one-third of engineers at the union level answered that they do not have a "self-confident technical field." It goes without saying that it is a big problem for HRM policy to hold engineers who have no career anchor. Last, our research revealed that there are some critical gaps between the companies, HRM policies in future and the engineers, consciousness at the workplace level. About 70% or more of all engineers answered, "We do not have a suitable human resource development leader," and "Our bosses are too busy to coach us," and "We are too busy to train." These research findings suggest a gap when we remember that HRM policy in the future stressed human resource development.
著者
大山 幸綱 吉本 好延 浜岡 克伺 吉村 晋 松田 司直 橋本 豊年 佐藤 厚
出版者
高知リハビリテーション学院
雑誌
高知リハビリテーション学院紀要 (ISSN:13455648)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.45-50, 2009-03-31
被引用文献数
1

本研究の目的は,自力で外出可能な在宅脳卒中患者の閉じこもりに関連する身体的・心理的・社会的要因を検討することである.対象は,退院後6ヶ月以上経過した自力で外出可能な高齢脳卒中患者27名とした.質問紙を用いたアンケート調査にて,閉じこもりの有無,転倒自己効力感,主観的健康感,老研式活動能力指標,家庭内および地域での役割の有無,親しい友人および親戚の有無など心理的・社会的要因を調査した.また,理学療法診療録より,Brunnstrom Recovery Stage,10m 歩行時間,Barthel Indexなど身体的要因を調査した.統計解析は,閉じこもりの有無と身体的・心理的・社会的要因との関連性について,群間比較およびロジスティック回帰分析を用いて検討した.自力で外出可能な患者27名中,閉じこもりは12名(44.4%)であった.閉じこもり群は,非閉じこもり群より,屋外の転倒自己効力感が有意に低値を認め,親しい友人および親戚がいない患者の割合が有意に高値を認めた.性別,年齢で調整したロジスティック回帰分析の結果,閉じこもりに対する独立した要因として,屋外の転倒自己効力感,親しい友人および親戚の有無が抽出された.自力で外出可能な在宅脳卒中患者の閉じこもりを考慮した場合,身体機能に加えて,転倒自己効力感に着目した評価およびアプローチが重要であると考えられた.