著者

佐藤 幸子 織田 佐知子 新藤 一男 本西 晃 花里 匡史 数野 千恵子

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成23年度日本調理科学会大会

巻号頁・発行日

pp.38, 2011 (Released:2011-08-30)

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【目的】川魚として代表的なアユ(鮎)は、生育環境により香りが異なるため、味覚にも影響を与える。そこで、環境によるアユの不快臭を軽減する目的で、多摩川中流の河川水で飼育したアユとその河川水に炭(多摩産杉間伐材)を使用したろ過水で飼育したアユの香気成分を比較検討し比較を行なった。またそれらの官能評価を行い炭の効果を検証した。【方法】飼育アユ:約15gの養殖アユを多摩川中流の水および炭でろ過した水のそれぞれの水槽で約2週間飼育し約25gのものを使用した。餌:多摩川中流の水および炭でろ過した水に石を投入し藻を付着させたものを適宜アユの飼育槽に投入した。試料の調製:試料は1尾を細切後、10gをバイヤル瓶(20mL容)に密閉し、SPME法で香気成分を捕集しGC-MSおよびGC-O分析を行った。さらに、アユはオーブンで焼いた後、匂いの強さと味について官能評価を実施した。【結果】多摩川中流水で飼育したアユの香気成分から2,6-Nonadienal(キュウリ様の臭い)やPentadecene(メロン様の臭い)等のアユ固有の匂いに関与する物質やMethyl vinyl keton(カビ臭)等の不快臭に関与する物質が検出された。ろ過水で飼育したアユでは原水で飼育したアユに比較してMethyl vinyl ketonが少なくなった。官能評価では、加熱調理後の匂いは、原水で飼育したアユに比較してろ過水で飼育したアユの香りを弱く感じた人が多かった。しかし味のよさやアユの匂いは個人的な食経験により良否が左右された。なお、本研究は東京都産業労働局農林水産部島しょ農林水産総合センターの委託事業によるものである。

著者

佐藤 幸子 渡邉 菜月 浜守 杏奈 松岡 康浩

出版者

実践女子大学

雑誌

実践女子大学生活科学部紀要 = Bulletin of Jissen Women's University Faculty of Human Life Sciences (ISSN:24336645)

巻号頁・発行日

no.56, pp.9-22, 2019-03-09

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The principle of cosmic dualism (yin and yang) and the Five Elements (Wu-Xing), based on the philosophy of "food as medicine," serve as the basis of Korean food culture. Korean cuisine features rice, soup, and kimchi along with various side dishes. As soup is treated as one of its main dishes, Korean daily meals generally contain more water than Japanese cuisine. Earlier, traditional tea culture in Korea was enjoyed only by people of specific privileged classes, and consequently, the tea-drinking custom faded during the Joseon dynasty. Currently, "traditional tea, " made from ingredients including wild herbs, fruits, and grains used in Chinese medicine , is widely accepted in the everyday lives of Korean people. This traditional tea is made by blending and brewing ingredients such as fruits, flowers, grains, and leaves used in traditional medicine, and is based on the philosophy of "food as medicine." It is then mixed with, for example, honey to make it drinkable. Thus, many varieties of traditional tea are available. The results of a survey revealed that the reasons for drinking traditional tea vary from those related to health, such as cold prevention, fever suppression, and recovery from fatigue, to taking "coffee breaks." From this, it was inferred that traditional tea in Korea is used in everyday lives by people with hopes to advance their health based on the claimed functions of its ingredients.

著者

豊田 新 高原 周一 宮川 和也 守田 益宗 青木 一勝 佐藤 幸子 坂根 弦太 青木 宏之 蜂谷 和明 矢城 陽一朗 重松 利信 那須 浩郎 篠原 隆 宮宅 康郎 渡邉 誠 今井 剛樹 今山 武志 兵藤 博信 片山 敏和 岡山理科大学教育支援機構理科教育センター 岡山理科大学教育支援機構理科教育センター 岡山理科大学教育支援機構理科教育センター 岡山理科大学教育支援機構理科教育センター 岡山理科大学教育支援機構理科教育センター 岡山理科大学教育支援機構理科教育センター 岡山理科大学教育支援機構理科教育センター 岡山理科大学教育支援機構理科教育センター 岡山理科大学教育支援機構理科教育センター 岡山理科大学教育支援機構理科教育センター 岡山理科大学教育支援機構理科教育センター 岡山理科大学教育支援機構理科教育センター 岡山理科大学教育支援機構理科教育センター 岡山理科大学教育支援機構理科教育センター 岡山理科大学教育支援機構理科教育センター 岡山理科大学教育支援機構学習支援センター 岡山理科大学教育支援機構学習支援センター 岡山理科大学理学部応用物理学科 岡山理科大学理学部応用物理学科 岡山理科大学自然科学研究所 岡山理科大学自然科学研究所 岡山理科大学非常勤講師

雑誌

岡山理科大学教育実践研究 = Okayama University of Science Educational Practice Research (ISSN:24339946)

巻号頁・発行日

no.1, 2017

著者

髙見 三奈 佐藤 幸子 塩飽 仁

出版者

一般社団法人 日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.2_55-2_63, 2009-06-01 (Released:2016-03-05)

参考文献数

36

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本研究は親の仕事および家庭での役割受容と親役割行動が子どもの評価する家族機能と精神的健康に与える影響を検討することを目的とした。小学5年生から中学3年生の子どもと両親1037組を対象に自記式質問紙調査を行い,パス解析により仮説モデルを検討した結果,以下のことが示唆された。父親と母親が家庭での役割を受容していることは子どもの受容を高め,子どもを受容していることは子どもが評価する家族機能を高め,子どもの精神的健康に寄与していた。また,父親と女子,母親と男子の関係では,家庭での役割受容は子どもへの自信ある親役割行動を高め,子どもが評価する家族機能に影響しており,子どもが評価する家族機能は異性の親からより強い影響を受けていた。思春期の親子を支援する際には,看護者は両親の家庭での役割受容の程度をアセスメントし,父親母親それぞれが子どもと自身の力を信じて子どもを受容できるように支援していくことが重要である。

著者

遠藤 恵子 佐藤 幸子 三澤 寿美 小松 良子 片桐 千鶴

出版者

山形県立保健医療大学

雑誌

山形保健医療研究 (ISSN:1343876X)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.17-24, 2003-03-01

被引用文献数

3

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山形県に住む母親360人を対象に、母親役割に対する意識と性役割や女性問題に関する意識の実態と、就業状況の関連を明らかにし、母親の実母・義母と比較した。幼稚園や保育所を通じて、調査用紙を配布し、郵送または幼稚園・保育所を通じて回収し、統計学的に分析した。研究依頼書には、研究目的と回答拒否可能なことを明記し、調査は無記名とした。360人の母親に依頼し、回答のあった314人を分析対象とした。 母親は、母親であることに対して肯定的・否定的両方の面をもっていた。無職の母親は、有職の母親より母親であることを消極的・否定的にとらえていた。「『男は仕事、女は家庭』という考え方」に対して、「同感」は無職者に多く、「同感しない」は有職者に多かった。「女性が職業をもつこと」に対し、有職者は無職者に比べ「結婚や出産後も仕事を続ける方がよい」の割合が多く、就業の有無で母親役割に対する意識や性役割に関する意識が異なっていた。また母親と実母・義母でも母親役割に対する意識や性役割に関する意識が異なっていた。母親の就業状況や性役割に対する意識を尊重した育児支援の検討が示唆された。

著者

佐藤 幸子 藤田 愛 宇野 日菜子

出版者

日本小児保健協会

雑誌

小児保健研究 (ISSN:00374113)

巻号頁・発行日

vol.72, no.4, pp.525-530, 2013-07-31

参考文献数

13

著者

萩原 文子 堀 七湖 中村 さち子 大槻 かおる 寺尾 詩子 大島 奈緒美 三枝 南十 上甲 博美 佐藤 幸子 小川 美緒

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.G3O1233-G3O1233, 2010

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【目的】育児休業(以下、育休)が男性も取得可能な制度である中で実際の取得率は大変低くなっている(平成19年度育休取得率:女性89.7%、男性1.56%)。当部では育児経験のある男性理学療法士(以下、PT)に育児に関する意識や環境についてアンケート調査を行い、実際に育休の取得経験があるパパPT及び作業療法士(以下、OT)より経験談や意見を聴取した。今回はパパPTの実態を踏まえ、育休取得パパPT・OTの経験談と比較し問題点や改善点を見出すことを目的とした。<BR>【方法】2008年12月の1ヶ月間に20~40代のパパPT107名にアンケート用紙を使用し、家庭環境・職場環境や育児支援制度の認知度などの実態調査を行った。回答は無記名・多選択方式で得た。また、育休の取得経験があるパパPT3名・OT1名(平均年齢34歳)に調査票を使用し、家庭環境・職場環境・育休取得について面接又はメールにて調査をした。<BR>【説明と同意】調査依頼文にて目的や学会での公表を明記、もしくは口頭にて説明を行い、回答を得た時点で同意を得たものと判断した。<BR>【結果】家庭環境は共働き家庭が67%、育児援助者がいない家庭が72%と半数以上であった。子供と接する時間は平日で毎日30分以上が63%、また何らかの家事を行っている人が97%であった。職場は総合病院が最も多く43%、職場のPT数は1~56名、職場での育休の有無は「なし・わからない」が20%、育休取得環境の有無は「わからない」が43%であった。育休取得率は0.93%で、取得しなかった理由は「妻が取得した」という意見が多く、次いで「職場の環境」「仕事への影響」「必要なし」「制度不明」が挙げられた。パパになってからの変化としては経済的な責任や家庭を持つことで仕事以外にも役割が増え、休まざるを得ないことが増えたり、自分の時間が少なくなったと感じている人が多いが、同時に仕事のやりがいが向上し、PTとしての広がりや生活の充実を感じている人も多かった。パパPTの39%は出来れば育児支援制度を利用したいと思っていた。<BR>育休を取得したパパPT・OTの家庭環境は妻が出産を機に退職1名・共働き3名であり、育児援助者がいる1名、いない3名であった。職場は公的・準公的施設でPT・OT数は2名~28名、休業中の代替者の確保は「あり」2施設・「なし」2施設。職場での女性の育児休業取得は「取り易い」3施設・「退職圧力なし」1施設、リハビリテーション部門の対応は4施設とも協力的であり、そのうち3施設では代替者の募集が行われた。事務の対応・反応は「権利なので可能」「制度はあるが事務職員の認識がなく、自分で制度を調査し担当者の上司へ説明を求めるなどの対応を必要とした」「事情に詳しい他職種の上司が直属の上司や事務方への対応をしてくれた」が挙げられた。育休取得期間は2~12カ月で3名は妻の育休取得後、1名は妻の出産直後に取得した。困ったことは全員が「特になし」、良かったこととして「子供や家族との関係の向上」「人としてやリハビリテーションを担う職業人としての向上」を挙げており育休取得によるメリットが大きいことがわかった。<BR>【考察】両調査において共働き・育児援助者なしが多く、夫婦が助け合って仕事と育児を両立していく必要性が高い家庭が多かった。その中でも日本人男性が家事や育児に関与する時間は約1時間という報告がある中が、パパPTは家事や育児に協力している傾向が見られ、さらにパパが育児に関与することは仕事面・家庭面において親として・人として・職業人としての向上などのメリットが挙げられた。しかし、育児支援制度に関してはパパPTの39%が出来れば利用したいと思っているが、実際に育休を取得した人は0.93%であり、育児・介護休業法にて取得権利が認められているといっても制度の利用には課題があることがわかった。パパの育休取得に関してはまず、今回の結果からパパの育休に関する情報不足を感じ、さらに職場の環境としては代替え要員の雇用支援や人材バンクの整備、上司や事務職への制度に関する理解と啓発の必要性を感じた。また、公的・準公的施設や女性が取得しやすい職場などの環境も育休取得に影響していることがわかった。今後は会員のみならず職場への育児支援制度の情報提供・支援サービスの整備などを進めていく必要性を感じ、今後の活動へ生かしていきたい。<BR>【理学療法学研究としての意義】ライフワークの中で就業が継続できる働きやすい環境を支援することでPTの質の向上にもつながると思われる。