著者

中村 悦子 勅使 千鶴 竹内 悦子 ギルモア イレーヌ 阿部 真美子 畠中 徳子 新沢 誠治 佐藤 陽子

出版者

日本保育学会大会準備委員会

雑誌

日本保育学会大会研究論文集

巻号頁・発行日

no.49, 1996

著者

小松﨑 記妃子 山田 真実子 福宮 智子 佐藤 陽子 山﨑 あや 渡辺 純子 福地本 晴美

出版者

昭和大学学士会

雑誌

昭和学士会雑誌 (ISSN:2187719X)

巻号頁・発行日

vol.80, no.6, pp.499-507, 2020 (Released:2021-01-28)

参考文献数

7

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看護学生による臨地実習に関する評価尺度の動向を明らかにする.本研究は,臨地実習での教授者の教育能力および学生の看護実践能力の両側面の能力を評価するための資料とする.医中誌Web Ver.  5を用いて,検索対象年は2005年1月〜2015年9月,検索式は「臨地実習」and「看護学生」and「評価」とし原著論文に限定した.その中から看護学実習に関して尺度を用いた評価を行っている文献(独自質問紙のみを使用した文献は除外)を分析対象とした.検索の結果,1,132件が抽出された.このうち本研究の条件に該当する文献は73文献あった.使用されている評価尺度は55種類あり,1文献に対し1〜11の尺度を用いるなど多岐にわたっていた.評価者は,教員,指導者,学生の3つに分類でき,評価対象は,教員,指導者,学生,実習過程(実習全般),実習環境の5種類に分類できた.人を評価対象とした文献のなかで,教員を評価した文献は4件で最も少なく全て2011年以降に確認された.指導者を評価した文献は20件,学生を評価した文献は45件あり,2005年から確認できた.教員を評価対象とした文献のうち,その評価者は,学生3件,教員(自己評価)1件であり,評価尺度は,前者は全て日本語版Effective Clinical Teaching Behaviors(以下ECTB),後者は教授活動自己評価尺度―看護学実習用―が用いられていた.指導者を評価対象とした文献における評価者は,学生14件,指導者(自己評価)6件であった.評価尺度は,前者のうち11件がECTB,3件が授業過程評価スケール―看護学実習用―であり,後者は全てECTBが用いられていた.近年の看護学実習における教育評価に関する研究では,教授者の教育実践能力を評価する尺度には,授業過程評価スケール―看護学実習用―やECTBの共通性が確認されたが,教員を評価対象とした研究は僅かであった.また,評価の時期は,基礎実習後と領域実習の前後などで2時点から3時点で実施されており,基礎看護実習から全ての実習終了後までなど一連の過程を通じた学生の評価に関する研究は見当たらなかった.看護実践能力における要素別の評価尺度を組み合わせて実習を評価していることが明らかになった.

著者

佐藤 陽子

出版者

日本刑法学会

雑誌

刑法雑誌 (ISSN:00220191)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.131-146, 2012-01-30 (Released:2020-11-05)

著者

渡辺 純子 福宮 智子 山田 真実子 小松﨑 記妃子 佐藤 陽子 山﨑 あや 福地 本晴美 大﨑 千恵子

出版者

一般社団法人 日本看護管理学会

雑誌

日本看護管理学会誌 (ISSN:13470140)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.82-91, 2019 (Released:2019-12-19)

参考文献数

11

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本研究は,臨床教員の教授活動および臨床教員制度導入の成果と課題を明かにすることを目的とした.臨床教員の指導により実習を行った学生56名,臨床教員とともに実習指導をした実習指導者25名,臨床教員が実習指導を行う部署の師長13名の3群に無記名質問紙調査を行った.調査項目は,日本語版Effective Clinical Teaching Behaviors評価スケールを適用した.また,臨床教員制度および臨床教員の教授活動に関する自由記述を求めた.その結果,臨床教員の教授活動については,3群いずれも肯定的に評価をしており,特に学生に対する教育環境の整備を高く評価していた.学生は,実践的な学びや看護の探求心に関連する内容を高く評価する一方で,緊張感を緩和するというニーズが高く,課題のひとつとして示された.実習指導者は,学生の学びの質向上を目的に学内と臨床の架け橋となる存在への期待をもっていた.師長は実習指導者の育成,部署の臨床レベルの向上,新人の適応支援に関する期待が認められた.また,臨床教員制度については,臨床教員の役割の明示や人員配置の問題が見出された.これらのことにより,今後,臨床教員はさらなる臨地実習の充実を図るとともに,卒後教育や臨床の質向上などに対し幅広い役割を果たしていくことや臨床教員活動の可視化が必要であると考えられた.

著者

小川 健司 富塚 大輔 吉池 美紀 野澤 資亜利 中澤 龍斗 佐藤 陽子 森川 康英 岩本 晃明 大西 公平

出版者

一般社団法人 日本コンピュータ外科学会

雑誌

日本コンピュータ外科学会誌 (ISSN:13449486)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.33-41, 2018 (Released:2018-08-08)

参考文献数

14

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Background and Aims : Non-obstructive azoospermia (NOA) is one of the most serious causes of male infertility. Microdissection testicular sperm extraction (MD-TESE) is a first-line therapy of NOA ; however, sperm retrieval rate from MD-TESE differs substantially between surgeons and is generally insufficient. To develop a new accessible method to identify seminiferous tubules with sperm in real time during MD-TESE, we have made a hypothesis that the hardness of seminiferous tubule wall is available as a quantitative index for the presence of sperm. In this study, as a first step, we determined the stiffness of the testis from an animal model of NOA using a measuring system that we designed.Methods : Male Syrian hamster with bilateral experimental cryptorchidism was used as a NOA model. Stiffness of the testis was evaluated with two different indices of stiffness value : Kj (the stiffness value in a small interval) and K (the mean of Kj values) by using an indentation instrument with a micro force sensor.Results : Hamster testis was confirmed to be valid as a dynamic model for physical measurements by checking the dependency of stiffness and viscosity on the reaction force generated in indentation procedure. Both stiffness values of the testis with cryptorchidism were significantly decreased compared with those of the control testis.Conclusion : The results suggest that our system is useful for quantitative evaluation of testis stiffness. Testis hardness has promise for a new index for spermatogenesis. As the next step, we need this approach to permit measurement for seminiferous tubules.

著者

新妻 博子 佐藤 陽子 馬場 俊彦 斎藤 広通

出版者

空襲・戦災を記録する会全国連絡会議

雑誌

空襲通信 : 空襲・戦災を記録する会全国連絡会議会報 (ISSN:21880743)

巻号頁・発行日

no.19, pp.54-66, 2017-08-05

著者

西島 千陽 千葉 剛 佐藤 陽子 山田 浩 梅垣 敬三

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.106-113, 2018-06-25 (Released:2018-07-21)

参考文献数

17

被引用文献数

11

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サプリメントによる健康被害の未然・拡大防止には,現時点で発生している有害事象を短期間に全国レベルでできるだけ多く収集し,行政的対応を検討する取り組みが求められる.そこで全国的なオンライン調査により,消費者から直接情報を収集して有害事象の把握を試みた.有害事象としては下痢に着目し,4つの調査会社で実施した.その結果,軽微な症状が多いが痛みや吐き気を伴う事例もあること,下痢経験者の8割以上はどこにも報告していないこと,関与する原材料として植物エキスが疑われることが明らかとなった.有害事象の経験頻度に調査会社間で誤差はあるが,オンライン調査はサプリメントによる有害事象の発生を全国レベルで短期間に把握できる有用な方法と考えられた.

著者

佐藤 陽子 千葉 剛 梅垣 敬三

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.65, no.6, pp.300-307, 2018 (Released:2018-06-29)

参考文献数

22

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目的 妊婦や小児におけるサプリメント利用は安全性確保の観点から注目される。そこで未婚,もしくは未妊娠の若い女性として大学生を対象に,心理的要因のひとつのパーソナリティ特性とサプリメント利用行動との関連を明らかにすることを目的とした。方法 2015年10月~11月に,属性,サプリメントの利用状況,サプリメントに対する肯定的態度,食生活リテラシー,主要5因子性格検査(Big Five)によるパーソナリティ特性を質問項目として,無記名自記式質問紙調査を実施した。対象は東京都および埼玉県内の女子大学・短期大学に在籍する学生230人とし,228人から回答を得た。このうち解析対象項目に欠損のない124人を解析対象者とし,パーソナリティ特性と他項目との関連を検討した。解析にはMann-Whitney検定,Spearmanの順位相関係数,χ2検定,Kruskal-Wallis検定を用いた。結果 サプリメント利用者は19.4%であり,利用者は非利用者よりも外向性得点が高かった。パーソナリティ特性とサプリメントに対する肯定的態度,食生活リテラシーに関連は認められなかった。結論 パーソナリティ特性がサプリメント利用行動に与える影響は限定的であると考えられた。

著者

千葉 剛 小林 悦子 佐藤 陽子 井出 和希 池谷 怜 山田 浩 梅垣 敬三

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.234-240, 2017-10-25 (Released:2017-10-27)

参考文献数

8

被引用文献数

3

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健康食品の利用が原因と思われる健康被害の事例において,保健所を介して厚生労働省へ報告が上がってくるのは年間20件程度しかない.その原因を明らかにするために,消費者(調査1:44,649名,調査2:3,000名),医師・薬剤師(各500名)を対象にアンケート調査を実施した.2016年の一年間に健康食品の利用が原因と思われる体調不良を経験した消費者は17%いたが,保健所に連絡した人はそのうちの11%のみであった.保健所に連絡しなかった理由は「報告するほどの被害ではなかったから」が最も多かった.2016年の一年間に患者から健康食品の利用が原因と思われる健康被害の相談を受けたことがある医師は7%,薬剤師は4%であった.保健所に報告したのは医師,薬剤師ともに6%のみであった.保健所に報告しなかった理由は「健康食品が原因と断定できなかったから」が最も多かった.

著者

新野 宏 東京大学海洋研究所 室伏 洋子 佐藤 陽子 新野 宏

雑誌

天気 = Tenki (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.44, no.8, pp.589-590, 1997-08-31

著者

千葉 剛 佐藤 陽子 鈴木 祥菜 梅垣 敬三

出版者

公益社団法人 日本栄養・食糧学会

雑誌

日本栄養・食糧学会誌 (ISSN:02873516)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.147-155, 2015 (Released:2015-08-24)

参考文献数

12

被引用文献数

1 5

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以前に実施した調査において, 特定保健用食品 (特保) を治療目的で用い, 服用している医薬品と同様の保健機能を謳った特保の利用者がいることが示された。本調査では特保と医薬品との併用の実態を明らかとするためアンケート調査を行った。特保を疾病治療目的に利用している人の割合は利用者の年代が上がるにつれて増え, また, 受診なしに比較し受診あり (通院中・入院中) で有意に高かった。また, 医薬品を併用し, 中には服用医薬品と同じ用途で特保を利用しているにもかかわらず, 医師・薬剤師に相談している利用者は, 14.6%と低かった。この時, 特保と医薬品の併用者において体調不良 (下痢・便秘等) を感じている人は10.3%であった。多くの特保製品は通常の食品形態をしていることから, 適切に使用していれば医薬品と相互作用を起こす可能性は低いと思われるが, 医薬品を服用している際には, 医師・薬剤師に相談することが好ましいと考えられる。

著者

橋本 洋子 佐藤 陽子 中西 朋子 横谷 馨倫 梅垣 敬三

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.39-47, 2011 (Released:2011-03-30)

参考文献数

25

被引用文献数

1

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【目的】健康食品やサプリメントの利用が普及する中,その利用は幼児にまで広がっている。幼児のサプリメント利用の判断は主に母親に委ねられている。そこで,本研究は,幼児を持つ母親の食や栄養,サプリメントに関する知識の実態とその情報源を把握することとした。【方法】2008年10月11日-2009年1月26日に6都県(青森,山形,茨城,埼玉,東京,千葉)の幼稚園および保育所に通う幼児の親1,844名を対象とし,自記式質問紙法によるアンケート調査を行った。回答者のうち母親1,050名を解析対象者とした(有効回収率55.7%)。【結果】幼児にサプリメント(錠剤やカプセル状)を利用させたことのある母親は9.5%であった。幼児を持つ母親は,5大栄養素の基礎的知識はよく理解していたが,特定成分の摂取量と生体影響の関係を踏まえた有効性や安全性に誤解が見られた。また,国が実施している健康食品に関する制度や栄養調査結果に関する知識が乏しかった。さらに,母親が栄養や食に関する判断を行う際,最も参考にしている情報源は,テレビ・インターネットであり,政府機関の発行物はほとんど参考にされていなかった。【結論】幼児を持つ母親は,栄養や食に関する基礎的な知識は持っていたが,公的な情報が充分に伝わっていない現状が明らかとなった。公的もしくは専門機関からの正しい情報の積極的な提供が必要と考えられた。

著者

梅垣 敬三 山田 浩 千葉 剛 中西 朋子 佐藤 陽子 福山 哲

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.282-289, 2013-08-25 (Released:2013-09-12)

参考文献数

12

被引用文献数

1 13

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健康食品による健康被害の因果関係評価を視点に,3つの情報源(保健所情報,PIO-NET情報,企業情報)で収集された事例の実態を調べた.保健所情報は約20件/年が収集されており,約40%が医療関係者からの通報で医学的データが含まれていた.PIO-NET情報は約370件/年が収集されており,8割程度が利用者からの通報で,製品名や利用状況などの具体的内容が少なかった.企業情報は利用者からの通報が9割以上で,大部分が苦情に相当する内容であった.保健所情報とPIO-NET情報を,2つの因果関係評価法に試行的に適用したところ,因果関係が確からしいと判断できた事例は少なかった.収集されている被害事例を安全性確保に効果的に活用するためには,健康被害の症状に関して共通の考え方を持ち,収集事例の質と件数を高める取り組みが必要である.

著者

渡邊 多恵 佐藤 陽子

出版者

メディカ出版

雑誌

エマージェンシー・ケア (ISSN:13496557)

巻号頁・発行日

vol.23, no.5, pp.532-537, 2010-05

著者

中村 悦子 勅使 千鶴 竹内 悦子 ギルモア イレーヌ 阿部 真美子 畠中 徳子 新沢 誠治 佐藤 陽子

出版者

日本保育学会

雑誌

日本保育学会大会研究論文集

巻号頁・発行日

no.49, 1996-04-26