著者

吉田 道代

出版者

一般社団法人 人文地理学会

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.73, no.3, pp.360-364, 2021 (Released:2021-10-31)

参考文献数

30

著者

松井 圭介 堤 純 吉田 道代 葉 倩瑋 筒井 由起乃

出版者

地理空間学会

雑誌

地理空間 (ISSN:18829872)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.131-142, 2015 (Released:2018-04-04)

---

本稿では,現代における聖地ウルルの観光動態および聖地をめぐる場所のポリティクスを,先住民文化としての聖地の管理・保全と資源化の視点 から検討した。ウルルにおけるツーリズムの動態について略述したうえで,聖地をめぐる管理とツーリストの動き,先住民の宗教的世界と土地所有をめぐる概念について検討し,最後に聖地をめぐる場所のポリティクスの視点から考察した。ウルルは先住民(アナング族)の人びとにとって,神話的な意味世界の中心として重要な意味を持つと同時に,観光資源としての高い価値を有している。したがってウルル登山は,聖地とツーリズムの間の緊張関係をもたらす。両者の相剋はステークホルダー(先住民,政府,ツーリストなど)間だけでなく,内部においても多様であり,ウルル登山の制限をめぐる場所のポリティクスは,「先住民文化の真正性」と「政府の努力」と「ツーリストの満足感」を担保する装置として機能していることが考えられる。

著者

吉田 道代

出版者

観光学術学会

雑誌

観光学評論 (ISSN:21876649)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.35-48, 2015

---

近年、多くの企業は同性愛者を優良な顧客・望ましい消費者として優遇し、行政や政治家もまた同性愛者を歓迎する姿勢を打ち出すようになっている。本稿は、異性愛者中心の主流社会における、こうした同性愛者の扱いをホスピタリティ(歓待)ととらえ、商業・政治分野に焦点を当てて、その特徴を分析する。企業や行政、政治家が同性愛者を歓待するようになったのは、彼ら彼女らが高い経済力を持ち、文化的エリートとしての地位を確立したこと、さらに同性愛の容認が人権への配慮の度合いをはかる指標という認識が広まったことによると考えられる。このような主流社会による同性愛者の経済的・文化的・政治的位置づけは、彼ら彼女らの市民的権利の獲得に有利に働くが、以下のような問題もある。一つは、こうした歓待の対象が主に先進国の富裕な白人男性に限定されるという点である。そのため、このグループ以外の性的少数者とされる人々のアイデンティティや文化的多様性がないがしろにされる危険性がある。もう一つは、国家による同性愛者への歓待が政治的問題の隠蔽に利用される可能性である。イスラエルの事例では、同性愛者への歓迎を通じて創出される自由で開かれたイメージを国家が利用して、パレスチナ人に対する暴力や抑圧などから国際社会の目をそらそうとしているという批判がある。

著者

筒井 由起乃 松井 圭介 堤 純 吉田 道代 葉 倩瑋

出版者

地理空間学会

雑誌

地理空間 (ISSN:18829872)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.117-129, 2015 (Released:2018-04-04)

---

近年,オーストラリアではアジア化が進んでいる。なかでも多いのが,中国,インド,ベトナムである。中国やインドからの移民が2000年代以降に急増したのに対し,ベトナムからの移民は1970年代後半からのインドシナ難民を中核としており,在豪年数の長さと難民としての性格を持つ点が特徴的である。ベトナム系は特にニューサウスウェールズ州とヴィクトリア州に多いが,クイーンズランド州,南オーストラリア州にも1万人以上が居住している。シドニー郊外のカブラマッタに代表されるような「ベトナム人街」も形成されている。このようなベトナム社会の形成過程とその実態を解明するのが本稿の目的である。本稿では,来豪時期によって社会経済的な背景が異なることに着目し,属性の違いが移民の職業選択や居住地選択といった意思決定や生活形態にどのような影響をおよぼしているのかについて,南オーストラリア州アデレードを対象として検討する。

著者

吉田 道代

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2014, 2014

---

<B>Ⅰ. 研究の課題</B><br> 難民とは,国際的な定義(1951年の難民の地位に関する条約および1967年の難民の地位に関する議定書)においては,政治的・社会的迫害を受けるおそれのために国外に逃れた人々と定められており,その保護が義務づけられている.この難民の地位を求める人々は庇護申請者とよばれ,その扱いは国によって異なっている.<br> 庇護申請者の処遇は国際的な課題であるが,その具体的な対応は庇護申請者がたどりついた国の問題となり,しばしば国内での政治的な論争の的となる.本発表では,庇護申請者の急速な増加を受けて政治的議論が巻き起こったオーストラリアを事例に,国内に設置された庇護申請者収容施設と地域住民との関わりに焦点を当て,庇護申請者に関わる排除と包摂の問題を論じることとする.&nbsp;<br><br> <B>Ⅱ.オーストラリアの難民政策の変遷</B><br> オーストラリアは,先に挙げた難民条約の定義のほか,「人道的配慮」の枠を設けて比較的寛容な難民の受け入れを行ってきた.その対象は主にオーストラリア国外で庇護を申請する人々であり,無認可で入国して申請する者には厳しい対応をとっている.1990年代には全ての違法入国者が収容所に収監されるようになり(Mandatory Detention),収容期限が廃止・無期限化された.また,庇護は永住と結びつけられることが多かったが,一時的庇護制度も導入された.<br> 庇護申請者への厳しい処遇は,1990年代末にボートで領海に入ってくる人々が増加するにつれ,さらに強化されるようになった.当時政権にあった自由党・国民党が規制を一段と強めたきっかけは,2001年8月にノルウェー船籍の貨物船タンパ号がクリスマス島近海で難破しかけていた漁船の433人の乗船者を救出し,オーストラリアに受け入れを求めたことであった.オーストラリア政府は受け入れを拒否し,隣国に受け入れを求める「太平洋解決策(Pacific Solution)」を採用した.国内にボートで到着したその他の人々については,都心部から遠く離れた地域に設置した収容所に収監し,コミュニティから隔離した.この徹底した排除・隔離の実践により,避難先としてオーストラリアをめざすボートピープルは前年の5516人から1人に激減した.<br> 「太平洋解決策」は国内では支持を受けたが,国際的には大きな批判を浴びた.そのため,2007年の選挙で労働党が政権につくと,ボートで領海に入った人々を国内に収容するよう政策を緩和し,収容施設のあり方も見直した.コミュニティに近い,より開放的な収容施設(Alternative Places of Detentions: APODs)を建設し,逃亡やコミュニティに害を及ぼす危険性の低い庇護申請者,特に子供を含む家族をそこに住まわせた.<br> しかし,こうした規制緩和は,ボートでオーストラリアに向かう庇護申請者の増加を促す結果となった.このため,労働党政権は規制強化の方針を打ち出したが,その増加に歯止めがかからず,2012年度には2万5173人がボートで領海に入った.2013年に政権が交代したのちは自由党・国民党連合党の政府がボートへの対応を軍の管轄下において規制を一層強化している.<br><br>&nbsp;<B>Ⅲ.ADOPをめぐる議論</B><br> APODの設置計画が2010年に発表された際,設置予定場所となった南オーストラリア州アデレードヒルズ地区にあるインバーブラッキー(Inverbrackie)では,地元住民から強い反対の声が上がった.インバーブラッキーの住民の多くはADOP建設反対の立場をとっていたが,ADOPは設置され,2014年7月現在も存続している.ADOPはこれまでの隔離された収容所と異なり,地元住民を雇用し,施設内で暮らす子供が外の学校に通い,コミュニティの人々との交流も行われている.反対者からは否定的な意見が公に発表されていたが,建設後は表立った反対意見は見られなくなったことが報告されている(Curtis & Mee, 2012).発表においては,庇護申請者への規制圧力が強まる中で,ADOPへの反対意見が沈静化していった理由を探り,地域住民との交流可能という特徴を持つ施設の庇護申請者包摂の可能性について論じたい.<br><br><B>文献</B><br>Curtis, F. and Mee, K. J. 2012. Welcome to Woodside: Inverbrackie Alternative Place of Detention and performances of belonging in Woodside, South Australia, and Australia. <i>Australian Geographer</i> 43(4): 357-375.<br>

著者

堤 純 吉田 道代 葉 倩瑋 筒井 由起乃 松井 圭介

出版者

地理空間学会

雑誌

地理空間 (ISSN:18829872)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.81-89, 2015 (Released:2018-04-04)

被引用文献数

1

---

本稿は,多文化社会の特徴をもつオーストラリアを対象に,移民の増加プロセスおよび社会経済的な特徴を把握することを試みたものである。1970年代に白豪主義が撤廃されたことは,オーストラリアが多文化社会へと舵を切る大きな契機となった。シドニーを対象に移民の増加をみると,仕事では英語を使うものの,家庭では英語以外の言語を使う人口の増加が著しい。シドニー大都市圏では,増加の著しいアラビア語人口やヴェトナム語人口などは,ポートジャクソン湾の南側の低所得者の多い地域に集中する傾向にある。一方,標準中国語や広東語を話す人口は,大多数は低所得者の多い地域に集中するものの,同湾の北側に位置する高所得者の多い地区にも相当数が進出していることがわかる。国勢調査のカスタマイズデータを分析した結果,中国系やインド系の移民は,シドニーに多く住む他のエスニックグループに比べて,学歴や所得の面で高い傾向が確認できた。

著者

吉田 道代 葉 倩瑋 筒井 由起乃 松井 圭介 堤 純

出版者

地理空間学会

雑誌

地理空間 (ISSN:18829872)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.91-102, 2015 (Released:2018-04-04)

---

本稿では,人口規模が縮小し,居住地が分散しつつあるシドニーのイタリア系コミュニティが,移民集団としての民族文化を表象する場所を1世の集住地ライカートに求め,コミュニティの拠点を再構築しようとする試みに注目した。ライカートは,1950年代にイタリア系移民1世の居住・商業活動の中心であったが,1970年代以降イタリア系住民の数が減少し,そのビジネスも縮小していった。この状況下で,1999年に同地区にイタリアの景観・文化をイメージした商業・居住・文化活動の複合施設,イタリアン・フォーラムが建設された。しかしこの施設は2000年代末には商業的に行き詰まり,イタリア系コミュニティの歴史や民族文化を表象するアイデンティティの場所としても機能しなかった。それでも現在,イタリア系住民の互助組織がこの施設内のイタリアン・フォーラム文化センターを利用し,イタリア系コミュニティの拠り所となる場所づくりをめざしていることが明らかとなった。

著者

藤塚 吉浩 吉田 道代

出版者

日本都市地理学会

雑誌

都市地理学 (ISSN:18809499)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.99-105, 2009-03-15 (Released:2020-04-08)

参考文献数

13

著者

神田 孝治 遠藤 英樹 須藤 廣 松本 健太郎 吉田 道代 高岡 文章 藤巻 正己 藤木 庸介 濱田 琢司 鈴木 涼太郎 山口 誠 橋本 和也

出版者

立命館大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2017-04-01

---

本研究は,近年におけるツーリズム・モビリティの新展開に注目し,それを特定の地域に焦点をあてるなかで検討するものである。その際に,「科学技術の進展とツーリズム」,「ダークツーリズム」,「サブカルチャーとツーリズム」,「女性とツーリズム」,「アートとツーリズム」,「文化/歴史遺産とツーリズム」という6つのテーマを設定している。本年度は初年度であったが,各テーマに関連するいくつもの成果が生み出された。特に,「科学技術の進展とツーリズム」に関わるものは,神田孝治・遠藤英樹・松本健太郎編『ポケモンGOからの問い─拡張される世界のリアリティ』(新曜社, 2018)を筆頭に,多数発表されている。本研究課題の成果が,モバイルメディアがもたらす新しいツーリズムに関する研究を牽引するものとなっていると考える。また,研究会も積極的かつ有益な形で実施された。第1回研究会は,観光学術学会や人文地理学会地理思想研究部会と共催するなかで,Durham UniversityのMike Crang氏による“Traveling people, things and data: borders and global flows”と題した講演とそれを受けたシンポジウム「ツーリズム,モビリティ,セキュリティ」を実現した。第2回研究会は,観光学術学会との共催によるシンポジウム「おみやげは越えていく―オーセンティシティ・ローカリティ・コモディティ」と,和歌山大学・国際観光学研究センターのAdam Doering 氏による“Mobilities for Tourism Studies and “beyond”: A Polemic”と題した講演会を実現した。こうした取り組みが,モビリティに注目した先端的な観光研究の知を,広く関連する研究者に提供する役割を果たしたと考える。