著者

増田 浩通 菊池 晋矢 新井 健

出版者

公益社団法人 日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.128-144, 2009

参考文献数

21

被引用文献数

1

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本研究は,消費者の購買意欲を誘い売り上げの向上を見込める小売店舗レイアウトをマルチエージェントシミュレーション(MAS)により分析・検証することを目的とする.研究対象としてドラッグストアを取り上げる.まずエージェントの購買行動が現実に近い状態を再現するよう店舗内空間行動モデルを作成し,現実の売り上げデータを用いて各パラメータの調整をする.さらに店舗レイアウトのうち次の3要因 1.購買時点広告(POP)の設置場所, 2.広告日替り商品置き場, 3.商品棚レイアウトに着目し,消費者の店内購買行動と店舗レイアウトの影響効果をMASにより分析し,売り上げがどのように変化するかをシミュレーションをする.最後にシミュレーションした結果と顧客アンケートを比較することで,シミュレーションの妥当性の検証を試みる.

著者

桑原 昭一郎 平野 章 増田 浩次 宮本 裕

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OPE, 光エレクトロニクス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.103, no.429, pp.53-58, 2003-11-07

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ダイナミックなパスプロビジョニングを行う光ネットワーキングに適したトーン変調CS-RZ自動波長分散等化技術を提案した。本方式を用いて分散の符号と絶対値の双方を検出し、広範囲、高精度に分散補償を行うことができる。本稿では、提案する方式の分散検出原理について述べ、その分散補償パフォーマンスを8x43 G WDM室内実験において検証した。また、420 km敷設分散シフトファイバ(DSF)を用いて43Gパスプロビジョニングの要素技術である自動分散補償のフィールド実験に成功したので報告する。

著者

木暮 道夫 今泉 俊秀 増田 浩 松山 秀樹

出版者

日本胆道学会

雑誌

胆道 (ISSN:09140077)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.119-124, 2003-07-30 (Released:2012-11-13)

参考文献数

19

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60歳男性.以前より,胆嚢にびまん性のコンステローシスを指摘されていた.右上腹部の腫脹・疼痛を主訴に,当院を受診した.腹部エコーにて胆嚢の腫大,壁肥厚に加え,全域にわたる最大径2mm程度の hyperechoic な小隆起性病変を多数認め,胆嚢炎,コレステローシスと診断した.結石やポリープは指摘できなかった.切除標本で胆嚢全域にコレステローシスが見られ,胆嚢は腫大し,壁はやや肥厚していた.胆嚢頸部から胆嚢管にかけての内腔に, 折れ重なるように黄白色のコレステローシスが群生していた. 胆嚢管壁も一部肥厚が見られた.これらのことから,胆嚢管から胆嚢頸部にかけてのコレステローシスにより,胆嚢内の胆汁の流出が妨げられ,胆嚢炎を生じたものと考えられた.胆嚢管,胆嚢頸部のコレステローシスの存在は,コレステロールポリープの脱落・嵌頓例と共に, 胆嚢炎の原因となりうると考えられた.

著者

飯田 紀彦 井上 澄江 畑 律江 増田 浩二

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.87-111, 2001-10-31

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「未来の高齢者」である若年者を調査することによって、任意後見制度をより有効に活用するための必要な情報を得る目的で意識調査を行った。対象者は、K大学の学生で男性79名(平均年齢22歳)、女性70名(平均年齢22歳)であった。われわれの先行研究である中高年齢群(平均年齢男性67歳、女性60歳)の任意後見制度に関する意識調査のデータを比較対照とした。任意後見制度の利用に否定的な回答をした人は、学生群3.4%、中高年齢群16.9%であった。学生群は、任意後見制度の利用の可能性を考えている人が多いことが分かった。痴呆症の病名告知を希望する人は、学生群は82%、中高年齢群は87%であり、学生群も大多数が告知を希望していることが分かった。学生群で、将来の仕事として成年後見人を考えている人は男性4%、女性10%であった。任意後見制度の利用は、今後増加することが予想され、制度のさらなる充実が望まれる。

著者

上村 亮介 増田 浩通 新井 健

出版者

社団法人日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 = Journal of Japan Industrial Management Association (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.450-469, 2006-12-15

参考文献数

11

被引用文献数

4

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情報化の進展により複雑化を増した消費者行動を理解する一手段としてマルチエージェントシミュレーションによる研究を試みた.エージェント同士の情報伝達や個々の選好,影響の受けやすさ,過去の購買経験などの要因,さらに広告による情報を加えることで消費者の購買行動を記述し,それらの総体としての市場全体での消費者動向を表現できるモデルを構築した.特に消費者を「人対人の対面コミュニケーションを主体に置いた情報伝達」と「ネットを介した情報伝達」を行うグループに分類して情報伝播現象を表現する.映画を事例として消費者を取り巻く外部環境の変化やマーケティング戦略が購買行動に与える影響をシミュレーションで分析した.

著者

森本 慎一郎 増田 浩通

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.2-2, 2008

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我が国の公的研究機関に対してこれまで以上に産業の発展、及び持続可能な社会実現に貢献することへの期待が高まっている中、優先的研究開発テーマの選定や評価に関する方法論の明示等について説明責任を果たすことはこれまで以上に重要となる。そこで本研究では公的研究機関が優先的研究開発テーマの評価を行うにあたり、中長期的な将来シナリオに対する公的研究機関の役割、および研究開発テーマ相互の関連性を総合的かつ構造的に勘案することが可能な新たな方法論を提案し、それを実際に試行することで提案方法論の有効性検証と課題導出を行った。特に研究開発テーマ相互の関連性については各研究開発テーマに対して専門家1人を割り当てたゲーミングを行い、提案した方法論を試行した結果、中長期的な将来シナリオと公的研究機関の役割、及び研究開発テーマ相互の関連性を優先的研究開発テーマの評価に反映することが可能であることが検証できた。

著者

増田 浩通 横瀬 智彦 角田 喜章 横山 真一郎

出版者

社団法人日本経営工学会

雑誌

日本経営工学会論文誌 = Journal of Japan Industrial Management Association (ISSN:13422618)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.380-388, 2000-10-15

被引用文献数

1

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安全問題が昨今話題となっている.社会の構造が効率とは違う価値を見いだそうとしている現れであろう.特に1995年7月1日にPL(Product Liability : 製造物責任)法が施行され, 日本の産業界, 法曹界, 消費者がそれぞれの立場でPLの対応を模索している.対応は主にPS(Product Safety : 製品安全)とPLD(PL Defense : PL防御)とに分類できる.製造の立場からは, PLDよりもPSの方を重要視するべきである.またPSを考える上で, 製品のライフサイクルを考慮して長期的な視点で見た安全性を作り込むことも必要になってきた.建築産業においては, 欠陥住宅は依然として多く社会問題になっている.事故分析をすると類似の事故が繰り返し発生しているのが分かる.過去の事故情報が再発防止のために活用されていないためであると考えられる.建築産業界は事故の情報や事故につながるクレーム情報をより積極的に収集解析し, その結果を建築物の安全性のために利用することが必要である.本研究では, まず安全性の観点から過去の判例及び事故・事例, クレームを調査し, 顧客の実際の使用状態の把握を行った.そしてこのクレーム情報を活用した安全品質保証システムの構築を目的とした.

著者

山下 竜一 増田 浩志 中野 達也

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. C-1, 構造III, 木質構造, 鉄骨構造, 鉄骨鉄筋コンクリート構造 (ISSN:1341447X)

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.707-708, 2010-07-20

著者

津崎 兼彰 山口 隆司 増田 浩志 木村 勇次

出版者

独立行政法人物質・材料研究機構

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2008

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本研究では、超高力ボルト創製に関する基礎研究を材料・建築・土木分野の研究者が共同で行った。その結果、1800MPa級超高力ボルトを実現するための最適材料化学成分と金属組織ならびにボルト形状を提案した。

著者

増田 浩一 林田 和人 渡辺 仁史

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. E-1, 建築計画I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎 (ISSN:13414518)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.857-858, 2007-07-31