著者

高島 和哉 上宮 智之 姫野 順一 篠原 久 森岡 邦泰 山田 園子 沼尾 恵 小田川 大典 林 誓雄 木村 俊道 児玉 聡 壽里 竜

出版者

日本イギリス哲学会

雑誌

イギリス哲学研究 (ISSN:03877450)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.59-82, 2015-03-20 (Released:2018-03-30)

著者

姫野 順一

出版者

経済学史学会

雑誌

経済学史研究 (ISSN:18803164)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.130-131, 2014 (Released:2019-11-28)

著者

姫野 順一

出版者

経済学史学会

雑誌

経済学史研究 (ISSN:18803164)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.86-87, 2007-12-25 (Released:2010-08-05)

著者

姫野 順一

出版者

The Japanese Society for the History of Economic Thought

雑誌

経済学史学会年報 (ISSN:04534786)

巻号頁・発行日

vol.44, no.44, pp.143-145, 2003 (Released:2010-08-05)

著者

姫野 順一

出版者

The Japanese Society for the History of Economic Thought

雑誌

経済学史学会年報 (ISSN:04534786)

巻号頁・発行日

vol.39, no.39, pp.191-192, 2001 (Released:2010-08-05)

著者

姫野 順一

出版者

The Japanese Society for the History of Economic Thought

雑誌

経済学史学会年報 (ISSN:04534786)

巻号頁・発行日

vol.36, no.36, pp.14-25, 1998 (Released:2010-08-05)

参考文献数

108

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As a contribution to the research for the history of economic theory and social thought, this paper clarifies the significance of the “Gentlemanly Capitalism” thesis proposed by P. F. Cain and A. G. Hopkins in the mid-1980's in the field of English history, particularly Social and Economic history.First, we examine the emergence of this thesis chronologically focusing on its methodology and analyse the unique view of investment that characterises this thesis. Second, following the disputes surrounding its iconoclastic proposition, we summarise its shortcoming in the lack of the consumption perspective in dealing with the class policy. Third, concerning Cain's reseach on the imperialism theory of J. A. Hobson, the significance of the P. F. Clarke's criticism is discussed. In conclusion, “Gentlemanly Capitalism” thesis is judged as a static theory of the investment struture. A dynamic analysis of the social process of policy making is missing.

著者

姫野 順一

出版者

The Japanese Society for the History of Economic Thought

雑誌

経済学史学会年報 (ISSN:04534786)

巻号頁・発行日

vol.33, no.33, pp.178, 1995 (Released:2010-08-05)

著者

永井 義雄 関口 正司 下川 潔 山内 友三郎 有江 大介 音無 通広 姫野 順一

出版者

関東学院大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1995

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3年間にわたる本研究の最大の目標の1つは、功利(公益)主義の古典原典、それも出来れば未刊の草稿に遡って研究を拡大、深化させ、その成果を国際的に問うことであった。幸い、ベンサム草稿のマイクロ・フィルムを一括購入出来、ロンドン以外でこれを持つのは、日本が最初ということになった。永井、音無、有江、深貝、堀田、桜井、市岡、近藤、立川らは、これによって研究をすすめ、前6名は、その成果を第5回国際功利(公益)主義学会(ニューオーリンズ、1997年3月)で発表した。その後、研究協力を仰いだ坂井、奥野、児玉らがこの線にそって新たに研究を開始している。他方、いま1つの目標は、実践道徳として今日生きている功利(公益)主義が理論的、実践的にいかに機能しているかを確認し、今後さらに人類の福祉と地球環境の保護のために功利(公益)主義をいかに理論的、実践的に展開していくべきかを、考察することであった。この点でも、もちろん、国際交流は必要であって、山内は、オーストラリア国立大のシンガー教授と連携しつつ、生命倫理の問題で研究を深め、樫(研究協力者)もシンガー教授の著書を翻訳して、この面での功利(公益)主義的思考の意義を広めた。理論面では、永井、有江、深貝の3名は、1996年9月、ロンドン大学において、バリー教授の著書(Brain Barry,Justice as impartiality)をめぐっての、日英合同研究会に参加し、それぞれおよそ、1時間半の質疑応答をおこなった。これには、バリー教授自身が参加したのみならず、ローゼン教授、スコフィールド、ケリ-、クリスプ各博士など、約15名がイギリス側から討議に参加し、日本側には他5名が参加した。こうした研究会活動の結果、およそ、国際学会における日本からの発信については、国際的に一定の評価を受け、日英合同研究会の基礎も、一応固まったように思える。若手の研究者も、現れつつあり、今後の一層の理論的、実践的展開が期待される。1998年7月、待望の日本功利(公益)主義学会が旗揚げ出来るようになったのも、3年にわたる本研究補助があり、そのお蔭で研究会を継続できたからである。

著者

谷 晶紅 藩 燕萍 長濵 幸一 星野 菜穂子 前田 真一郎 ソートサカ ボーンマニト 葛西 正裕 金子 信司 平田 実 井上 奈美子 バニンコバ エバ 宇土 至心 姫野 順一

出版者

九州大学経済学会

雑誌

經濟學研究 (ISSN:0022975X)

巻号頁・発行日

vol.77, no.5, pp.179-204, 2011-03-31

著者

関 源太郎 高 哲男 姫野 順一 岩下 伸朗 荒川 章義 江里口 拓

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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20世紀イギリスの経済社会改良思想は、19世紀末に古典的リベラリズムの時代的限界を打破するべく登場したニュー・リベラリズムの形成とその後の戦前・戦後における多様な展開、1980年代の一時的消失、20世紀末の再生という動的過程を基軸に理解することができる。その際、特に注目すべきは、(1)ニュー・リベラリズムの形成はリッチーの社会進化論が大きな契機となったこと、(2)その展開は戦前・戦後期のマーシャル、ピグー、トーニー、ウェッブ夫妻、ケインズらの経済社会改良思想にも伺うことができること、(3)1980年代サッチャー政権下で消失した観を呈した経済社会改良思想におけるニュー・リベラリズムの伝統は、サッチャー政権の諸政策を推し進めようとしたメジャー保守党政権が新たに提起した市場への政府介入を推し進め、新らたに変化した時代環境に適用したニュー・レイバー労働党政権によって1990年代末に再生されたということである。

著者

深貝 保則 栗田 啓子 高 哲男 中山 智香子 西沢 保 姫野 順一 矢後 和彦

出版者

横浜国立大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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4年間の研究期間中に随時、Professor Micheal Freeden(オックスフォード大学マンスフィールド・コレッジ)およびProfessor Hansjorg Klausinger(ウィーン経済経営大学)の2名の海外共同研究者をはじめ、7ケ国15名の海外研究者の参加を得て、研究集会やセミナーなどを開催した。研究集会にあたっては当該の科学研究費補助金の研究組織メンバーをはじめ、国内の近接領域の研究者若干名も加わって、英文のペーパーによって討論をおこなった。19世紀の先進国のあいだでは「進歩」と「自由」を軸にした経済統治(経済についてのガヴァナンス)が比較的順調に進んだ。統一国家の形成それ自体が課題であったドイツやイタリア(および日本)は別格としても、原子論的・個人主義的社会像をベースにおいたブリテンや、実証主義を軸にエンジニア・エコノミストによる経済のアレンジを進めたフランスでは典型的に、進歩に信頼を寄せる方向にあった。しかし19世紀終盤になると、この枠組は大幅に修正を迫られた。現実的な歴史基盤の面でいえば、外交および経済を外延的に拡張させるストラテジーが相互に衝突を起こす可能性に直面しただけではない。各国の内包的な利害の面でも、産業化と都市化のうねりの帰結をめぐって社会階層間で、また一国経済の方向づけとその国際的連関のあり方をめぐって産業利害と金融利害との間で新たな調整を必要とする局面に差し掛かったからである。この研究課題の遂行を通じて、19世紀末からの局面転換を思想史的な観点から捉えた場合に、有機的なヴィジョンが持った構想力の重要性が確認された。T. H.グリーンやデュルケムに担われた有機体説的な社会観と、ダーウィンやスペンサーによって典型的に展開された進化論はともに、世紀転換期以降の社会のあり方や経済的な統治を構想する上で重要な役割を果たしたのである。