著者

有吉 美恵 池田 浩 縄田 健悟 山口 裕幸

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.53-61, 2018 (Released:2018-07-31)

参考文献数

20

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従来の研究では,定型業務はワークモチベーションを抑制することが明らかにされてきたが,どのような心理プロセスによってワークモチベーションを抑制するのかについてはさほど注目されてこなかった。本研究では,定型業務のもとでワークモチベーションを抑制する心理プロセスを明らかにすることを目的とした。9企業と1大学で働くオフィスワーカー261名から質問紙調査への回答を得た。質問内容は,職務における定型業務度,職務意義(他者志向,自己志向,報酬志向),ワークモチベーションに関するものであった。調査の結果,定型業務がワークモチベーションを抑制する関係にあることと,定型業務では顧客と社会への貢献感(他者志向)と,自己の成長,達成感(自己志向)が感じられにくいことでワークモチベーションが抑制されることが示された。一方,社会的,経済的な報酬(報酬志向)は影響しなかった。このことは,定型業務のワークモチベーションをマネジメントするうえで単に報酬を高めれば良いという訳ではなく,他者や自己に関わる意義を職務に感じさせる重要性について示唆を与えている。

著者

有吉 美恵 池田 浩 縄田 健悟 山口 裕幸

出版者

産業・組織心理学会

雑誌

産業・組織心理学研究 (ISSN:09170391)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.3-14, 2018 (Released:2019-11-14)

被引用文献数

1

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Conventional work motivation theories have focused on tasks that require a certain level of performance and achievement. However, it is not clear what kind of psychological process would improve work motivation for performing jobs in which such performances and achievements are not presupposed. By focusing on social contribution, this study aimed to clarify the psychological process to improve work motivation of jobs in which do not require objective or concrete performances and achievements. A survey was conducted on 179 operators from 6 call centers. The questionnaire comprised items on sense of social contribution, feedback from supervisor, work motivation, and work behavior with consideration for the customer. The results showed that the sense of social contribution to customers and to organization mediated the association between positive feedback from supervisors and work motivation. However, negative feedback from supervisors did not have a significant relationship with sense of social contribution and work motivation. These results suggest the importance of enhancing the experience of a sense of contribution to others through the provision of positive feedback while managing jobs in which do not require objective or concrete performances and achievements.

著者

田原 直美 三沢 良 山口 裕幸

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.74-86, 2008 (Released:2008-11-14)

参考文献数

20

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本研究は,病棟クラークの導入が看護師の業務の安全性と円滑さに及ぼす影響を,看護師の行動的及び心理的側面から検討した。K大学病院のA病棟に2名の病棟クラークを約8ヶ月間試験的に導入し,看護師の,業務中断経験,業務中のトラブル経験,ストレッサー,及びチームワークについて,導入前後の変化を追跡調査した。分析の結果,クラーク導入後のポジティブな変化として,看護師の業務中断経験及びトラブル経験の減少が確認されたが,ネガティブな変化として,患者に対応の遅れを指摘される経験の増加と看護師のチームワークプロセス認知の悪化が認められた。クラークの導入は看護師の業務負担軽減や安全性確保に有効であるが,そのためには,一定の時間とクラークと看護師の連携が不可欠であることが示唆された。

著者

山口 裕幸

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.77-84, 2005 (Released:2006-04-29)

参考文献数

38

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本稿では,公共事業の実施を巡る社会的合意形成の過程における葛藤のマネジメント方略について,全体連合の形成メカニズムを参照しながら検討を試みた。全体連合は,もともと独立した存在で互いに競争関係にある3者以上の当事者たちが,互いに譲歩したり妥協したりして,皆全員で一致して協同に合意する行為であり,より円滑な社会的合意形成方略の検討に有益な示唆をもたらすことが期待される。連合形成に関する実証研究の知見をレビューして,全体連合への動機づけを高めるには,当事者が自己利益だけでなく全体の利益までも考慮する視野の拡大が効果的であることを確認した。その一方で,当事者たちの協同への動機づけが高まり全体連合の提案頻度は高まっても,報酬分配交渉を経ることによって,実際に形成に至る頻度は減少してしまうことも確認された。これらの知見に基づき,人間は,協同を選択する際にも,より大きな自己利益を追求する動機づけを絶えず持ち続けることを認識することの重要性について議論し,インプリケーションの提示を行った。

著者

秋保 亮太 縄田 健悟 池田 浩 山口 裕幸

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.67-77, 2018

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<p>Implicit coordination is attracting attention from the viewpoint of the efficiency of team activities. Factors affecting implicit coordination have not been clarified because the empirical research that has been done is insufficient. This study investigated the effect of team after-event review and shared mental model on implicit coordination through a laboratory experiment. We conducted the experiment using a coordinating task. 144 students teamed up in pairs, with 72 teams participating. We found that team after-event review promoted team performance of implicit coordination. However, shared mental model had no relevance to team after-event review or team performance of implicit coordination. Our findings will help to understand the efficiency of team activities.</p>

著者

有吉 美恵 池田 浩 縄田 健悟 山口 裕幸

出版者

産業・組織心理学会

雑誌

産業・組織心理学研究 (ISSN:09170391)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.3-14, 2018-09

著者

秋保 亮太 縄田 健悟 池田 浩 山口 裕幸

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 = Japanese journal of social psychology (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.67-77, 2018-11

著者

唐沢 かおり 山口 裕幸 戸田山 和久

出版者

東京大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2015-04-01

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本年とは次の2点に関する検討を行った。1)集団心の認知、集団への道徳的判断の関係の検討:これまでの検討により、集団心の知覚が集団実体性や凝集性の認知に影響されることが示唆される。この知見を踏まえ、集団心と道徳的判断との関係をさらに明らかにするための実験的検討を行った。具体的には、多様な組織や集団を対象とした調査と企業組織の不祥事場面での反応に関する実験である。そのなかで集団とそこに所属するメンバーの心の知覚のトレードオフ関係、また心の知覚がそれぞれに対する道徳的判断(責任帰属や処罰意図)に与える影響を検討した。心の知覚のトレードオフ関係については、一部の集団において、①実体性が高いほど関係の知覚が弱くなること ②集団実体性が高い場合には、集団だけではなく所属メンバーにもより大きな責任が帰属されることが示された。これらの関係は当初の予測とは異なっており、またそれが安定した結果であるかどうか、質問項目の改変も行いながら再検討が必要である。2)他者の態度推論が自らの判断に与える影響:他者の態度推論は自らの態度や行動に影響する。このことは従来の枠組みでは規範的影響という概念を持ちいて検討されてきたが、内集団の「心」の推論の影響という視座からも分析可能である。この点を踏まえ、他者の心的状態(態度)を内集団の「心」として認知し、それが他メンバーの行動に影響するという素朴理解過程に焦点を当て、自らの判断との関係を以下の3点から検討した。①同じ言語と概念理解を共有する文化としての集団を対象とした素朴理解の共有への影響、②企業組織におけるチーム学習活動や企業内福祉制度の利用への影響、③内集団における他者の態度推論と、裁判員制度の理解や認知の相互影響過程が参加意図に与える影響。その結果、上記1)と同様、対象とする集団や判断領域により関係が異なることが示された。

著者

宮島 健 山口 裕幸

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 = The Japanese journal of experimental social psychology (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.62-72, 2018-08

著者

有吉 美恵 池田 浩 縄田 健悟 山口 裕幸

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 = The Japanese journal of experimental social psychology (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.53-61, 2018-08

著者

竹下 浩 奥秋 清次 中村 瑞穂 山口 裕幸

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.423-436, 2016-09-30 (Released:2016-10-31)

参考文献数

33

被引用文献数

4

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近年日本の製造業で生産技術者の育成が急務となっており, 高等教育でも「ものづくりPBL」の取り組みが増加している。しかし実際のチームワーク形成過程は解明されておらず, 効果的な授業評価法を確立するために, その解明が求められている。そこで本研究は, ものづくり型PBLのチームワーク形成プロセスを説明・予測できる理論モデルを提示する。6校13名からデータを収集, 修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチで分析した結果, 42の概念が生成された。ものづくり型PBLにおけるチームワークの形成プロセスは, ものづくり・チーム活動・スキル蓄積という3つの過程で構成されており, 主な特徴は以下の3点である。(1) 製作段階ごとにスキルが試される結果, ものづくり過程はチームワーク形成過程に強制力を有していた。(2) チーム活動課程は, サブチーム(製作物の専攻科別担当チーム)の形成から発達し, 協業あるいは孤島化へと至る。(3) 成員はものづくりを目的としてチーム活動する一方, チーム活動の派生物としてスキルを習得していく。考察では, 先行研究では説明できない点を議論する。さらに, 高等教育や企業の人材育成への示唆を提示する。

著者

縄田 健悟 山口 裕幸 波多野 徹

出版者

産業・組織心理学会

雑誌

産業・組織心理学研究 (ISSN:09170391)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.29-43, 2015-09

著者

山口 裕幸

出版者

心理学評論刊行会

雑誌

心理学評論 (ISSN:03861058)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.313-327, 2007

被引用文献数

1

著者

山口 裕幸

出版者

心理学評論刊行会

雑誌

心理学評論 (ISSN:03861058)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.313-327, 2007

著者

縄田 健悟 山口 裕幸 波多野 徹 青島 未佳

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.85, no.6, pp.529-539, 2015

被引用文献数

13

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Many researchers have suggested team processes that enhance team performance. However, past team process models were based on crew team, whose all team members perform an indivisible temporary task. These models may be inapplicable business teams, whose individual members perform middle- and long-term tasks assigned to individual members. This study modified the teamwork model of Dickinson and McIntyre (1997) and aimed to demonstrate a whole team process that enhances the performance of business teams. We surveyed five companies (member <i>N</i> = 1,400, team <i>N</i> = 161) and investigated team-level processes. Results showed that there were two sides of team processes: "communication" and "collaboration to achieve a goal." Team processes in which communication enhanced collaboration improved team performance with regard to all aspects of the quantitative objective index (e.g. current income and number of sales), supervisor rating, and self-rating measurements. On the basis of these results, we discuss the entire process by which teamwork enhances team performance in business organizations.

著者

縄田 健悟 山口 裕幸

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.83, no.5, pp.489-495, 2012

被引用文献数

3

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This study examines an effect of collective victimhood in intergroup relations. Collective victimhood is the belief that an ingroup has been harmed by an outgroup. Previous studies focusing on collective victimhood have shown that collective victimhood escalates intergroup conflict. We predicted that the effect of collective victimhood on intergroup aggression would involve two different emotional processes: anger and fear. To test this hypothesis, Japanese attitudes toward the Chinese were examined in the context of Japan-China relations. The results of structural equation modeling showed that collective victimhood enhanced both anger and fear. However, intergroup emotions had converse effects on intergroup aggression. While anger promoted intergroup aggression, fear inhibited it. Nationalism promoted collective victimhood. These findings suggest that, in intergroup conflict, collective victimhood affects intergroup aggression through two emotional processes, which have inverse effects on the aggression.

著者

山口 裕幸

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.76-78, 1997