著者

林 周 山下 洋 川口 弘一 石井 丈夫

出版者

日本水産學會

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.55, no.6, pp.997-1000, 1989

被引用文献数

7 43

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Japanese sardine larvae <i>Sardinops melanostictus</i> hatched out from field-collected eggs, were successfully reared for 30 days with the survival rate of 13% of initial egg number. The relation between rearing days (<i>D</i>) and number of sagittal otolith rings (<i>N</i>) was expressed by the linear regression of <i>N=0.99D</i>-1.88 based on the 31 reared larvae, and the slope is not significantly different from 1(<i>p</i>>0.05). It is proved that ring on the otolith is formed daily. The first ring is formed mainly 3 (2-5) days after hatching which coincides with the first feeding.

著者

川口 弘一 河村 章人

出版者

The Ichthyological Society of Japan

雑誌

魚類学雑誌 (ISSN:18847374)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.169-170, 1981

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南鳥島の東北東500kmの海域で獲れたニタリクジラの胃内よリハダカイワシ科ハダカイワシ属の稀種<I>Diaphus bertelseni</I>の雄の1成熟個体が得られた.本種は大西洋の熱帯亜熱帯海域から報告があるが, 太平洋からはハワイ沖の報告があるのみである.とくに親魚の採集例が極めて少なく, 地理分布, 形態変異の幅等の知見が限られている.そこで従来の報告と比較しつつ記載を行い, 従来報告のなかった特徴についても言及した.

著者

川口 弘一

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, 2002-03-05

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本特集号は,東京大学海洋研究所所属研究船白鳳丸の共同利用航海(KH-97-2,1997年7月9日〜9月8日)の研究結果を総括したものである。航海名PSECSは,Pacific Subarctic Ecosystem Studyの略である。航海の目的は,北太平洋亜寒帯域およびベーリング海生態系における生物学的および生物地球化学的過程を,全国18の研究機関に所属する42名の研究者によって総合的に研究するというものである。主な研究項目は以下のとおりである:1)北太平洋亜寒帯域の東部と西部およびベーリング海の生物群集と生物生産過程の比較研究,2)表層と中層の食物網の構造とそれに関係する生物地球化学的過程の研究,3)表層生態系と中層生態系の相互作用の研究,4)海面を通しての温室効果ガスの出入の収支測定,5)沈降・懸濁・溶存態有機物の鉛直輸送の測定,6)エアロゾル構成物質および空中浮遊放射性物質の特定。

著者

高橋 佳恵 高倉 保幸 大住 崇之 大隈 統 川口 弘子 草野 修輔 山本 満 大井 直往 陶山 哲夫

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.B0055, 2005

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【目的】我々は日本昏睡尺度(Japan Coma Scale:JCS)と平均反応時間の関係を調べ、意識障害の程度により平均反応時間に有意な差があり、平均反応時間が意識障害を客観的に表す指標として有用であることを報告してきた。一方、意識障害が強い場合には、外界に対する反応性の低下とともに反応性の変動が大きいことも知られている。そこで、今回は変動を比較する指標として変動係数に着目し、意識障害と反応時間の平均値および変動係数の関係について検討を行った。<BR><BR>【対象と方法】対象は当院を受診し、理学療法を行った脳損傷60例とした。年齢は64.7±12.8歳(平均±標準偏差)、性別は男性35例、女性25例であった。病型は脳出血23例、くも膜下出血8例、脳動静脈奇形を伴う脳出血3例、脳梗塞22例、頭部外傷4例、測定時期は発症後32.6±30.1日であった。被験者には、静かな個室でヘッドホンを装着、非麻痺側の上肢でスイッチを押しながら待機、ヘッドホンを通じて音が聞こえたら出来るだけ素早くスイッチを離すよう指示した。音刺激からスイッチを離すまでの時間を反応時間とし10回の測定を行った。意識障害の判定はJCSを用いて行ったが、今回の対象者は全例がJCS I桁であった。対象者をJCSにより清明群(n=19)、I-1群(n=15)、I-2・3群(n=16)の3つの群に分け、各群の平均反応時間と変動係数の差を比較した。統計学的解析にはSPSS for Windows 12.0Jのボーンフェローニの多重比較検定を用い、危険率は5%とした。<BR><BR>【結果】意識と反応時間についてみると、各群の平均反応時間は、清明群165.0±57.3msec、I-1群296.0±112.7msec、I-2・3群634.0±535.0msecとなり、意識障害が強くなるほど平均反応時間は遅延した。また、各群の症例数にばらつきはあるものの、ボーンフェローニ検定を用いた多重比較では、清明群とI-2・3群間、I-1群とI-2・3群間にそれぞれ有意差がみられた。変動係数においては、清明群33.3±10.6%、I-1群29.3±9.5%、I-2・3群40.2±17.5%となり、各群間に有意差はみられなかった。<BR><BR>【考察とまとめ】意識障害が強い場合には、外界に対する反応性の低下とともに反応性の変動が大きいことが知られているが、反応時間の測定からは実証することができなかった。反応性の変動は注意の覚度の変動が影響していると考えられるが、反応時間を測定するときには意識障害が強い例でも一時的に覚度が向上し、反応性が安定する可能性がある。今回の結果から反応時間の臨床的応用には平均値を用いて検討することが妥当であると考えられた。

著者

川口 弘哲 松本 哲也 竹内 義則 工藤 博章 大西 昇

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌. C, 電子・情報・システム部門誌 = The transactions of the Institute of Electrical Engineers of Japan. C, A publication of Electronics, Information and System Society (ISSN:03854221)

巻号頁・発行日

vol.130, no.12, pp.2180-2181, 2010-12-01

参考文献数

2

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We aim to discover the factors of an unpleasant sound by processing the sound in the frequency domain. The processed sounds have the same amplitude envelope as an unpleasant sound, and consist of only one or two peak frequencies of the original unpleasant sound. Using these sounds, we attempt to specify a frequency band relating to unpleasantness. As a result, the sound with two pair of peak frequencies tends to make subjects feel unpleasant compared with one peak, and subjects feel unpleasant by the sounds having peaks in 2kHz and 9kHz around. Next, we investigate whether the sound becomes unpleasant by adding the amplitude envelope of unpleasant sounds. The result shows that addition of the envelope makes subjects feel unpleasant compared with the carrier alone.

著者

齋藤 暁 入澤 学 川口 弘

出版者

物性研究刊行会

雑誌

物性研究 (ISSN:08272997)

巻号頁・発行日

vol.82, no.5, pp.666-669, 2004-08-20

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この論文は国立情報学研究所の電子図書館事業により電子化されました。

著者

平 啓介 根本 敬久 (1989) MULLIN M. EPPLEY R. SPIESS F. 中田 英昭 藤本 博巳 大和田 紘一 小池 勲夫 杉本 隆成 川口 弘一 沖山 宗雄 瀬川 爾郎 SPIES F. 清水 潮

出版者

東京大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1989

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大気中の二酸化炭素の増大やオゾン層の破壊などグロ-バルな地球環境の変動の可能性が広く注目を集めるようになり、大気中に放出された二酸化炭素の50%を吸収することに示される海洋の役割とその変動を解明するために、東京大学海洋研究所は太平洋の対岸に位置する米国スクリップス海洋研究所と平成1ー3年度にわたって共同研究を行った。これに先だって1968年5月に東京大学(海洋研究所)とリフォルニア大学サンディゴ分校(スクリップス海洋研究所)は学術研究協力協定を締結して、太平洋における地球圏変動(グロ-バルチェンジ)にともなう海洋の生産力、生物資源および海底の動態に関する協力研究に着手することに合意していた。平成1年、本研究の発足に当たって、根本敬久(当時、研究代表者)と小池勲夫がスクリップス海洋研究所を訪問して、全体の研究計画ならびに海洋上層における炭素・窒素の生物的循環を対象として研究する方法について討議した。同年11月に新造された白鳳丸がスクリップス海洋研究所に寄港して、海洋物理学、海洋化学、海底物理学、海洋生物学そして水産学の全分野について研究計画の打ち合わせを行った。また、スクリップス海洋研究所のヘイワ-ド博士を東京大学海洋研究所に招き、杉本隆成が渡米して地球規模の生物環境問題、特にイワシ類の資源変動の機構解明の方策が話し合われた。瀬川爾朗がスピ-ス教授を訪問して、東太平洋海膨の海底活動荷ついて電磁気学的特性について討論し、それぞれの海域で観測研究を実施することを打ち合わせた。平成2、3年度は上記の方針に沿って、カタクチイワシ、マイワシ類の稚仔魚の変動については、平成2年、3年の冬季に薩南海域で実施したマイワシの資源調査の結果ならびに既存資料とスクリップス海洋研究所がカルフォルニア沖で40年以上継続している調査結果と比べて大規模な地球的変動であるエルニ-ニョに対する応答を明かにした。物理的(温度、塩分、雲量、光量、海流)、化学的(栄養塩量、溶存酸素)パラメ-タ-によって資源変動を予測するための海洋環境変動モデルをそれぞれの海域について構築することができた。これらの資源環境学的研究は英文モノグラフとして刊行することになった。海洋における栄養塩の量的変動と微生物食物連鎖の研究も実施された。海洋物理学では、CTD観測に基づく海洋構造の観測と中立フロ-トの追跡によって太平洋の深層循環の研究を実施した。スクリップス海洋研究所は1987年2北緯24度と47度の太平洋横断観測を実施し、東太平洋の南北測線の観測を1990ー91年に実施した。後者についてはスクリップス海洋研究所のデ-ビス教授が南極環海と熱帯海域においてアリスフロ-トの追跡実験を、東京大学海洋研究所では平啓介が中心になって四国海盆ならびに黒潮続流域でソ-ファ-フロ-ト追跡実験を実施しており、デ-タ交換を深層流の統計学的特性を明らかにした。海底磁力計と電位差計による海底観測は東京大学海洋研究所では瀬川爾朗が中心に、スクリップス海洋研究所ではスピ-ス教授のグル-プが実施しており、相互のデ-タ交換を行い、海底ステ-ションによる長期観測法を確立した。海洋の炭素循環について、国際共同研究の一環として白鳳丸による北西太平洋における観測を平成3年5月に実施した。また、太平洋熱帯域ではスクリップス海洋研究所が8月に観測を実施した。これらのデ-タ解析により、溶存炭素の循環に関する研究をとりまとめた。