著者
原田 知佳 畑中 美穂 川野 健治 勝又 陽太郎 川島 大輔 荘島 幸子 白神 敬介 川本 静香
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
pp.90.18004, (Released:2019-09-20)
参考文献数
33
被引用文献数
3

Previous research has found that a combination of high levels of behavioral inhibition system (BIS) and low levels of behavioral activation system (BAS-Drive) predicts suicidal thinking (Rasmussen, Elliott, & O’Connor, 2012). In this study, we examined whether the effects of a suicide prevention education program for junior highschool students were moderated by the risk level of students, regarding a combination of high BIS and low BASDrive as a high risk for suicide. A total of 28 high-risk students and 167 low-risk students participated in the program. Participants completed self-reported questionnaires during the intervention. As a result of the analysis, it was suggested that through the program, not only low-risk students but also potential high-risk students could gain the ability to seek assistance.
著者
川野 健治
出版者
一般社団法人 日本発達心理学会
雑誌
発達心理学研究 (ISSN:09159029)
巻号頁・発行日
vol.23, no.4, pp.395-403, 2012-12-20 (Released:2017-07-28)

本稿の目的は,暴力と自殺を通して貧困について考えることである。ただし,社会的排除を強めることになりかねないので,暴力と自殺の共通性を仮定することには慎重でありたい。貧困は,アノミー論や内的衝動論が示すように,個体の暴力発生の確率を高める側面をもっている。しかし,そればかりではなく,児童虐待,配偶者間暴力,犯罪の側面からみると,暴力の方向性に影響を与えている可能性がある。一方,自殺については,景気変動との関係は指摘されており,理論的な説明も試みられている。しかし,社会経済状況やそれに基づく社会資源の不足を指標とした貧困と自殺関連行動との関係性についての実証的研究では,一貫した結果は得られていない。暴力と自殺を通して見出される貧困の特徴とは,解消すべき内的な心理状態を生み出すものであり,その発露に対する防御因子,たとえば家族との適切な交流とか,支援・サービスの利用とか,安定した住環境とか,教育の機会を剥奪するものであった。しかし,逆にいえば,貧困に注目することで,暴力や自殺の発生を規則的に把握することができる。ニッチとしての貧困という視点からの研究を進めることで,これらの社会病理を管理する手がかりを得られるのではないだろうか。
著者
川野 健治
出版者
独立行政法人国立精神・神経医療研究センター
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

この研究の目的は、若年層の自殺への態度を明らかにし、効果的な啓発と自殺予防教育の方法を開発することである。まず、ある調査会社の1000人に自殺への態度の関するアンケートを実施した。因子分析により二因子構造が明らかになり、テキストマイニングによって死と自殺に関するイメージスキーマが見出された。次に、86名の中学教師を対象としたアンケート調査からは、学校での自殺予防の課題が明確になった。最終的に、学校で実施する自殺予防プログラム「GRIP」を開発した。
著者
川島 大輔 小山 達也 川野 健治 伊藤 弘人
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.121-132, 2009-03-01 (Released:2009-04-08)
参考文献数
31
被引用文献数
3 4

本研究は医師が一般診療場面において希死念慮を有した患者にどのようなメッセージを呈しているのかを探索的に検討することを通じ,医師の自殺予防に対する説明モデルを明らかにしようとしたものである。希死念慮者への医師の対応に関する調査において,これまで死にたいと述べる患者に自殺をとどまるようにメッセージを伝えた経験があると回答した166名の医師の自由記述を対象に,テキストマイニングの手法を用いて分析を行った。結果,頻繁に用いられる言葉が同定され,また対応分析により「共感的理解と告白」,「精神科への相談」,「病気の診断と回復の見通し」,「自殺しない約束」,「生の価値と他者への配慮」の5つのクラスターが確認された。さらに得られたクラスター変数と患者の性別および年齢との関連についても検討を行った。
著者
白神 敬介 川野 健治
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
pp.89.16212, (Released:2018-07-14)
参考文献数
18
被引用文献数
2 3

Health-related quality of life (HRQOL) is a useful evaluation measure of medical, health, and welfare activities, but it is difficult to apply it at the individual level. To solve this problem, we analyzed a widely used HRQOL instrument, the Medical Outcomes Study short form-36 (SF-36), using latent rank theory (LRT) to try to identify findings useful for supporting health care activities. We analyzed data from 2952 people obtained in a population health survey. In Analysis 1, we examined the feasibility of applying LRT. In Analysis 2, we performed qualitative interpretation analysis of the LRT results of Analysis 1 to determine more effective use of support activities in local public health care. Analysis 1 showed that LRT could properly extract information from SF-36 data. In Analysis 2, the LRT results allowed for the classification of each subject based on HRQOL status. The method would therefore be useful for determining appropriate interventions and selecting subjects for interventions. This study demonstrated a new methodology to more effectively use HRQOL measures in health care and psychological support.
著者
川島 大輔 小山 達也 川野 健治 伊藤 弘人
出版者
Japan Society of Personality Psychology
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.17, no.2, pp.121-132, 2009
被引用文献数
4 8

本研究は医師が一般診療場面において希死念慮を有した患者にどのようなメッセージを呈しているのかを探索的に検討することを通じ,医師の自殺予防に対する説明モデルを明らかにしようとしたものである。希死念慮者への医師の対応に関する調査において,これまで死にたいと述べる患者に自殺をとどまるようにメッセージを伝えた経験があると回答した166名の医師の自由記述を対象に,テキストマイニングの手法を用いて分析を行った。結果,頻繁に用いられる言葉が同定され,また対応分析により「共感的理解と告白」,「精神科への相談」,「病気の診断と回復の見通し」,「自殺しない約束」,「生の価値と他者への配慮」の5つのクラスターが確認された。さらに得られたクラスター変数と患者の性別および年齢との関連についても検討を行った。
著者
原田 知佳 畑中 美穂 川野 健治 勝又 陽太郎 川島 大輔 荘島 幸子 白神 敬介 川本 静香
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.90, no.4, pp.351-359, 2019 (Released:2019-10-25)
参考文献数
33
被引用文献数
1 3

Previous research has found that a combination of high levels of behavioral inhibition system (BIS) and low levels of behavioral activation system (BAS-Drive) predicts suicidal thinking (Rasmussen, Elliott, & O’Connor, 2012). In this study, we examined whether the effects of a suicide prevention education program for junior highschool students were moderated by the risk level of students, regarding a combination of high BIS and low BASDrive as a high risk for suicide. A total of 28 high-risk students and 167 low-risk students participated in the program. Participants completed self-reported questionnaires during the intervention. As a result of the analysis, it was suggested that through the program, not only low-risk students but also potential high-risk students could gain the ability to seek assistance.
著者
川本 静香 川島 大輔 白神 敬介 川野 健治
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
2019
被引用文献数
2

<p>The aim of the current study was to investigate the validity of the Japanese version of the SOSS. We translated the 58 SOSS items into Japanese, after receiving permission from the creator. A total of 1909 individuals from the general public, who were not suicide bereaved, responded to the Japanese version of the SOSS through an internet survey. The factor structure observed was similar to prior research. Cronbach's α for the three factors demonstrated appropriate internal consistency. The Japanese version of the SOSS was confirmed through factor analysis to be valid and reliable.</p>
著者
川野 健治
出版者
一般社団法人日本発達心理学会
雑誌
発達心理学研究 (ISSN:09159029)
巻号頁・発行日
vol.23, no.4, pp.395-403, 2012-12-20

本稿の目的は,暴力と自殺を通して貧困について考えることである。ただし,社会的排除を強めることになりかねないので,暴力と自殺の共通性を仮定することには慎重でありたい。貧困は,アノミー論や内的衝動論が示すように,個体の暴力発生の確率を高める側面をもっている。しかし,そればかりではなく,児童虐待,配偶者間暴力,犯罪の側面からみると,暴力の方向性に影響を与えている可能性がある。一方,自殺については,景気変動との関係は指摘されており,理論的な説明も試みられている。しかし,社会経済状況やそれに基づく社会資源の不足を指標とした貧困と自殺関連行動との関係性についての実証的研究では,一貫した結果は得られていない。暴力と自殺を通して見出される貧困の特徴とは,解消すべき内的な心理状態を生み出すものであり,その発露に対する防御因子,たとえば家族との適切な交流とか,支援・サービスの利用とか,安定した住環境とか,教育の機会を剥奪するものであった。しかし,逆にいえば,貧困に注目することで,暴力や自殺の発生を規則的に把握することができる。ニッチとしての貧困という視点からの研究を進めることで,これらの社会病理を管理する手がかりを得られるのではないだろうか。
著者
川野 健治 余語 琢磨
出版者
国立精神・神経センター
雑誌
萌芽研究
巻号頁・発行日
2001

本研究では、高齢者介護において社会資源を導入する際の、利用者と家族による情報編集の過程の検討を通して、生活者の側から介護保険制度を吟味する。栃木県の伝統的城下町をフィールドした聞き取り調査を行なってきた。最終年度にあたる本年は、補足情報の収集、および理論的欠損事例を加え、ナラティブ・アナリシスを用いて全体的な考察を行なった。後者については、主に介護サービス提供者からより多くの支援を必要としていると思われる介護家庭の情報収集を含む。結果として、利用者と介護者による情報編集は、以下の3つのフェイズによって理解することが適切と解釈された。すなわち、(1)社会資源との相互作用、(2)個人資源との相互作用、(3)介護への意味づけ、が相互に連関しながら情報編集が進行する。例えば介護初期には、高齢者の体調の変化に応じて、まず家庭における状態の見立てと家庭の諸事情(e.g.田植え、連休など)など個人資源が考慮される。次に、社会資源としての役場、ホームドクターとの接触が起こり、そこから介護保険情報が収集され、医療措置が施される。家族は医療施設と家庭との「対比」によって要介護者の新たな側面に気づき、リハビリの様子を「観察」することで適切な介護への考え方を得る。また、病院の利用制限情報が提供され、「家庭介護信念」、また受療と帰宅の『交換性概念』(治らないと家に帰れない)を生成する。これらの介護への意味づけがさらに、社会資源、個人資源との接触に影響する。この3つのフェイズを支える資源分布は同一行政区域内においても偏りがあり、利用可能なサービス内容を限定するだけでなく、生活者の利用を動機づけるものであると考察された。したがって、生活者の介護サービス利用状況を理解し、また必要に応じて促進するためには、地域特性を考慮しつつ3つのフェイズの連鎖から情報編集過程を検討することが有効であると示唆された。
著者
白神 敬介 川野 健治
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.89, no.3, pp.251-261, 2018 (Released:2018-08-28)
参考文献数
18
被引用文献数
2 3

Health-related quality of life (HRQOL) is a useful evaluation measure of medical, health, and welfare activities, but it is difficult to apply it at the individual level. To solve this problem, we analyzed a widely used HRQOL instrument, the Medical Outcomes Study short form-36 (SF-36), using latent rank theory (LRT) to try to identify findings useful for supporting health care activities. We analyzed data from 2952 people obtained in a population health survey. In Analysis 1, we examined the feasibility of applying LRT. In Analysis 2, we performed qualitative interpretation analysis of the LRT results of Analysis 1 to determine more effective use of support activities in local public health care. Analysis 1 showed that LRT could properly extract information from SF-36 data. In Analysis 2, the LRT results allowed for the classification of each subject based on HRQOL status. The method would therefore be useful for determining appropriate interventions and selecting subjects for interventions. This study demonstrated a new methodology to more effectively use HRQOL measures in health care and psychological support.
著者
清水 新二 金 東洙 川野 健治 関井 友子 服部 範子 廣田 真理
出版者
奈良女子大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2001

1.アルコール関連問題の一つとして位置づけられたドメスティック・バイオレンス(DV)に関する研究は、わが国で初めての試みである。それに加え、全国データが収集されたことは今後の研究のベースラインを設定するものであり、研究成果の集合的蓄積上大きな貢献と考えられる。2.実践的な実態調査が中心であったこれまでのDV研究に対して、今回の調査研究は学術的、研究的視点から実施された。その結果、(1)特にDVと過剰飲酒の相関性が明らかになったこと、ならびに(2)全国一般住民のDVの経験率はこれまでの行政を中心にしたどの全国調査よりも低い事実が判明したこと、などは大いに論争的なものであり、今後さらに展開するDV研究の第二段階開始を刺激するインパクトをもつ。3.上記の研究上のみならず、現実の問題解決に向けた対策上の示唆が明らかな形で導き出されたことも、確実な成果といえる。具体的には、(1)DVの世代連鎖に関する分析からは、16歳前の家族暴力の目撃経験、被害経験は本人のDV被害とは無関連だが、DV加害に最も強く関与していることが判明した。DVの世代的再生産を抑止する上で、現在のDV予防、介入の重要性が示唆された。また(2)臨床調査の結果からは、アルコール依存症の場合断酒が成功するとDV行為も劇的に減少する事が確認され、DVと過剰な飲酒の関連性が浮き彫りにされたのみならず、今後アルコール臨床がDVの防止、介入に有効であることが示唆された。4.国際比較の点では、日本は米国、英国などとともに行動的というよりも言葉による暴力が比較的に多く観察された。身体的暴力の自己申告ではアフリカ諸国が目立つが、アメリカは相当に高い経験率が観察されている。日本は英国、チェコ、などとともに中位の上位国に位置づけられる。アフリカ諸国では性的虐待を含めて、多くの被害体験が報告されている。また国際共同調査の観点からは20数カ国もの多国間の共同性の確保の難しさと問題点も整理された。
著者
尾見 康博 川野 健治
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
性格心理学研究 (ISSN:13453629)
巻号頁・発行日
vol.2, no.1, pp.56-67, 1994-03-31 (Released:2017-07-24)
被引用文献数
2 1

Most psychologists are highly familiar with various statistical methods. Some researchers, however, have pointed out various problems associated with the use of statistical methodology. Study 1 examined the data analytical techniques employed in the articles that appeared in nine Japanese psychological journals between February 1992 and July 1993. It was found that the most frequently used were analysis of variance and t-test, which together accounted for about half of the articles. Among multivariate analytical methods, factor analysis was the most frequently used. Study 2 examined the responses of thirty-seven psychologists and nine psychology-major seniors to the questions regarding; (1) the kinds of data analytical techniques they have ever used in their everyday work; (2) their merits and demerits; and (3) their misgivings and troubles concerning data analysis. The results revealed that most psychologists use a great variety of statistical methods in their everyday work, and they are also frequently troubled with statistical methodology in psychological research.
著者
中村 真 川野 健治
出版者
川村学園女子大学
雑誌
川村学園女子大学研究紀要 = The journal of Kawamura Gakuen Woman's University (ISSN:09186050)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.137-149, 2002

神障害者に対する偏見の実態について女子大学生を対象に質問紙調査を行った。主な調査内容は, 精神障害者との接触経験, 態度および社会的距離であった。その結果, 女子大学生の精神障害者との接触経験は非常に少なかった。また, 精神障害者に対する態度は両価的であった。すなわち, 一般論としては受容的`理解的である反面, 個人としては不安に満ちており, 忌避的な面がうかがえた。次に, 接触経験, 社会的距離, 態度の相互の関連から, 直接・間接を問わず, 彼らに対する積極的かつ能動的な接触経験が精神障害者との社会的距離を縮めることを示唆した。しかし, 精神障害者に対する態度は必ずしも直接的な接触によって肯定的に変容するわけではなく, むしろ間接的ではあっても彼らに対する接触志向や関心の高さが否定的な態度の低減につながることがわかった。さらに, 否定的な態度と社会的距離の大きさとの関連が見いだされた。
著者
中村 真 川野 健治
出版者
川村学園女子大学
雑誌
川村学園女子大学研究紀要 (ISSN:09186050)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.137-149, 2002
被引用文献数
1

神障害者に対する偏見の実態について女子大学生を対象に質問紙調査を行った。主な調査内容は, 精神障害者との接触経験, 態度および社会的距離であった。その結果, 女子大学生の精神障害者との接触経験は非常に少なかった。また, 精神障害者に対する態度は両価的であった。すなわち, 一般論としては受容的`理解的である反面, 個人としては不安に満ちており, 忌避的な面がうかがえた。次に, 接触経験, 社会的距離, 態度の相互の関連から, 直接・間接を問わず, 彼らに対する積極的かつ能動的な接触経験が精神障害者との社会的距離を縮めることを示唆した。しかし, 精神障害者に対する態度は必ずしも直接的な接触によって肯定的に変容するわけではなく, むしろ間接的ではあっても彼らに対する接触志向や関心の高さが否定的な態度の低減につながることがわかった。さらに, 否定的な態度と社会的距離の大きさとの関連が見いだされた。
著者
白神 敬介 川野 健治
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.89, no.3, pp.251-261, 2018
被引用文献数
3

<p>Health-related quality of life (HRQOL) is a useful evaluation measure of medical, health, and welfare activities, but it is difficult to apply it at the individual level. To solve this problem, we analyzed a widely used HRQOL instrument, the Medical Outcomes Study short form-36 (SF-36), using latent rank theory (LRT) to try to identify findings useful for supporting health care activities. We analyzed data from 2952 people obtained in a population health survey. In Analysis 1, we examined the feasibility of applying LRT. In Analysis 2, we performed qualitative interpretation analysis of the LRT results of Analysis 1 to determine more effective use of support activities in local public health care. Analysis 1 showed that LRT could properly extract information from SF-36 data. In Analysis 2, the LRT results allowed for the classification of each subject based on HRQOL status. The method would therefore be useful for determining appropriate interventions and selecting subjects for interventions. This study demonstrated a new methodology to more effectively use HRQOL measures in health care and psychological support.</p>
著者
尾見 康博 川野 健治
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
性格心理学研究 (ISSN:13453629)
巻号頁・発行日
vol.2, no.1, pp.56-67, 1994
被引用文献数
1

Most psychologists are highly familiar with various statistical methods. Some researchers, however, have pointed out various problems associated with the use of statistical methodology. Study 1 examined the data analytical techniques employed in the articles that appeared in nine Japanese psychological journals between February 1992 and July 1993. It was found that the most frequently used were analysis of variance and t-test, which together accounted for about half of the articles. Among multivariate analytical methods, factor analysis was the most frequently used. Study 2 examined the responses of thirty-seven psychologists and nine psychology-major seniors to the questions regarding; (1) the kinds of data analytical techniques they have ever used in their everyday work; (2) their merits and demerits; and (3) their misgivings and troubles concerning data analysis. The results revealed that most psychologists use a great variety of statistical methods in their everyday work, and they are also frequently troubled with statistical methodology in psychological research.